社内外の協創活動で培ったノウハウも提供し、企業のDX推進を支援
株式会社日立ソリューションズ（本社：東京都品川区、取締役社長：山本 二雄／以下、日立ソリューションズ)は、RealtimeBoard, Inc（本社：米国サンフランシスコ、CEO：Andrey Khusid）と販売代理店契約を締結し、付箋や豊富なテンプレートなどを利用して直感的に操作でき、オンライン会議やワークショップでの共同作業を支援するビジュアルコラボレーションプラットフォーム「Miro（ミロ）」を11月4日から提供開始します。オンライン上の協創空間「日立ソリューションズ DXラボ」で培った、Miroを活用したワークショップのノウハウも提供します。
Miroは、世界の2,500万人以上が利用し、PCやタブレット、スマートフォン上のブラウザやアプリケーションから、オンライン上にあるホワイトボードに対して、キーボードや手書きによる文字入力、付箋の貼り付け、作図を行えるサービスです。マインドマップやアプリケーション開発におけるワイヤーフレームなどの豊富なテンプレートを提供するとともに、ZoomやMicrosoft Teams、Slackなどのサービスとも柔軟に連携し、会議や共同作業の質を向上させることができます。
日立ソリューションズは、MiroやZoom、企業間情報共有システム「活文 Managed Information Exchange」を連携させることで、機密性の高い情報を取り扱う会議でもセキュアにコミュニケーションを行える環境を提供し、リモートワークを活用した働き方改革や企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を加速させます。
[画像1: (リンク ») ]
■ 背景
新常態（ニューノーマル）においてリモートワークが普及し、オンライン上での会議やワークショップが急速に増えています。そのような場では、紙やホワイトボードを使うリアルな場と異なり、複数人がイメージを共有して同時に意見を書き込みあったり、ブレインストーミングで出されたアイデアを体系化して整理したりすることができず、共同作業を通じた価値の創出に課題がありました。
日立ソリューションズは、そのような課題を解決するため、自社の会議や、顧客やパートナーとオンライン上で協創する「日立ソリューションズ DXラボ」でいち早くMiroを導入し、アイデア創出からビジネスモデルの構築まで、幅広く活用してきました。このたび、Miroやその活用ノウハウも合わせて提供することで、オンラインととリアルな場を組み合わせたハイブリッドな働き方改革や、企業のDX推進を支援していきます。
■ エンドースメント
ミロ・ジャパン合同会社 代表執行役社長 五十嵐 光喜氏より、エンドースメントをいただいております。
日本でのMiroの販売において、日立ソリューションズとのパートナーシップを締結できたことを大変うれしく思います。
MiroはFortune100の95%が利用する世界で広く利用されているリモート・ハイブリッドワーク時代の先進ビジュアルコラボレーションプラットフォームです。今後の新しい働き方において、Miroはお客様の成長、生産性の向上に大きく貢献できるツールとなると確信しております。
より多くのお客様にMiroを活用していただくために、日立ソリューションズと協力して、お客様の課題に合わせた提案と、きめ細かな対応、サポートを提供してまいります。
■ 日立ソリューションズが提供する「Miro」の特長
1. PCやタブレット、スマートフォン上のブラウザやアプリから複数人による同時編集が可能
2. マインドマップ、カスタマージャーニーマップ、アプリ開発におけるワイヤーフレームなど、100種類以上のテンプレートを提供し、作業効率を向上
3. ZoomやMicrosoft Teams、slackなど、70以上のサービスと標準で連携し、共同作業の質を向上
4. 日立ソリューションズが、活用ノウハウやMiroとZoom、「活文」を連携させたセキュアなコミュニケーション環境も提供し、きめ細かく活用を支援
■ 主なテンプレート
[画像2: (リンク ») ]
[画像3: (リンク ») ]
■ 連携する主なサービス
[画像4: (リンク ») ]
■ Zoom、活文 Managed Information Exchangeとの連携
Miroは、ボード上にディスカッションの履歴を記録し、共有することができます。Zoomと組み合わせて利用することで、オンライン会議における顧客やパートナーとのコミュニケーションを、より効率的に実施することができます。さらに、活文 Managed Information Exchangeを組み合わせて使用することで、会議資料や議事録などをセキュアに共有できるようになり、Miroから出力された情報を、会議資料の一つとして他のデータとともに一元管理することが可能です。
■価格 オープン価格（サブスクリプション年間契約）
■ 販売開始日 2021年11月4日
■ RealtimeBoard, Incとミロ・ジャパン合同会社について
RealtimeBoard, Incは、米国カリフォルニア州サンフランシスコに本社を置き、オンラインのコラボレーションホワイトボードプラットフォーム Miro を提供しています。
Miroは、タイムゾーンや地理的に分散されたチーム、また異なるツールやフォーマットを利用するチーム達が、それらの制約を受けずに結びつき新しい考えを作り出していくモダンなワークスペースを提供します。Fortune 100社の 95%に採用され、世界で2,500万人以上のユーザーに利用されています。
ミロ・ジャパン合同会社はRealtimeBoard, Incの日本法人です。詳細は (リンク ») をご覧ください。
■ 日立ソリューションズ 「Miro」ホームページ
URL： (リンク »)
■ 日立ソリューションズ DXラボ
URL： (リンク »)
■ 商品・サービスに関するお問い合わせ先
URL： (リンク »)
※ Miroは、RealtimeBoard, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ Zoomは、Zoom Video Communications, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ Microsoft、Teamsは、Microsoft Corporation の米国及びその他の国における商標または登録商標です。
※ Slack は、Slack Technologies, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ Oktaは、Okta,Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ Boxは、Box, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ monday.comは、monday.com Ltd.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ 活文は、株式会社日立ソリューションズの登録商標です。
※ その他、記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
株式会社日立ソリューションズ（本社：東京都品川区、取締役社長：山本 二雄／以下、日立ソリューションズ)は、RealtimeBoard, Inc（本社：米国サンフランシスコ、CEO：Andrey Khusid）と販売代理店契約を締結し、付箋や豊富なテンプレートなどを利用して直感的に操作でき、オンライン会議やワークショップでの共同作業を支援するビジュアルコラボレーションプラットフォーム「Miro（ミロ）」を11月4日から提供開始します。オンライン上の協創空間「日立ソリューションズ DXラボ」で培った、Miroを活用したワークショップのノウハウも提供します。
Miroは、世界の2,500万人以上が利用し、PCやタブレット、スマートフォン上のブラウザやアプリケーションから、オンライン上にあるホワイトボードに対して、キーボードや手書きによる文字入力、付箋の貼り付け、作図を行えるサービスです。マインドマップやアプリケーション開発におけるワイヤーフレームなどの豊富なテンプレートを提供するとともに、ZoomやMicrosoft Teams、Slackなどのサービスとも柔軟に連携し、会議や共同作業の質を向上させることができます。
日立ソリューションズは、MiroやZoom、企業間情報共有システム「活文 Managed Information Exchange」を連携させることで、機密性の高い情報を取り扱う会議でもセキュアにコミュニケーションを行える環境を提供し、リモートワークを活用した働き方改革や企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を加速させます。
[画像1: (リンク ») ]
■ 背景
新常態（ニューノーマル）においてリモートワークが普及し、オンライン上での会議やワークショップが急速に増えています。そのような場では、紙やホワイトボードを使うリアルな場と異なり、複数人がイメージを共有して同時に意見を書き込みあったり、ブレインストーミングで出されたアイデアを体系化して整理したりすることができず、共同作業を通じた価値の創出に課題がありました。
日立ソリューションズは、そのような課題を解決するため、自社の会議や、顧客やパートナーとオンライン上で協創する「日立ソリューションズ DXラボ」でいち早くMiroを導入し、アイデア創出からビジネスモデルの構築まで、幅広く活用してきました。このたび、Miroやその活用ノウハウも合わせて提供することで、オンラインととリアルな場を組み合わせたハイブリッドな働き方改革や、企業のDX推進を支援していきます。
■ エンドースメント
ミロ・ジャパン合同会社 代表執行役社長 五十嵐 光喜氏より、エンドースメントをいただいております。
日本でのMiroの販売において、日立ソリューションズとのパートナーシップを締結できたことを大変うれしく思います。
MiroはFortune100の95%が利用する世界で広く利用されているリモート・ハイブリッドワーク時代の先進ビジュアルコラボレーションプラットフォームです。今後の新しい働き方において、Miroはお客様の成長、生産性の向上に大きく貢献できるツールとなると確信しております。
より多くのお客様にMiroを活用していただくために、日立ソリューションズと協力して、お客様の課題に合わせた提案と、きめ細かな対応、サポートを提供してまいります。
■ 日立ソリューションズが提供する「Miro」の特長
1. PCやタブレット、スマートフォン上のブラウザやアプリから複数人による同時編集が可能
2. マインドマップ、カスタマージャーニーマップ、アプリ開発におけるワイヤーフレームなど、100種類以上のテンプレートを提供し、作業効率を向上
3. ZoomやMicrosoft Teams、slackなど、70以上のサービスと標準で連携し、共同作業の質を向上
4. 日立ソリューションズが、活用ノウハウやMiroとZoom、「活文」を連携させたセキュアなコミュニケーション環境も提供し、きめ細かく活用を支援
■ 主なテンプレート
[画像2: (リンク ») ]
[画像3: (リンク ») ]
■ 連携する主なサービス
[画像4: (リンク ») ]
■ Zoom、活文 Managed Information Exchangeとの連携
Miroは、ボード上にディスカッションの履歴を記録し、共有することができます。Zoomと組み合わせて利用することで、オンライン会議における顧客やパートナーとのコミュニケーションを、より効率的に実施することができます。さらに、活文 Managed Information Exchangeを組み合わせて使用することで、会議資料や議事録などをセキュアに共有できるようになり、Miroから出力された情報を、会議資料の一つとして他のデータとともに一元管理することが可能です。
■価格 オープン価格（サブスクリプション年間契約）
■ 販売開始日 2021年11月4日
■ RealtimeBoard, Incとミロ・ジャパン合同会社について
RealtimeBoard, Incは、米国カリフォルニア州サンフランシスコに本社を置き、オンラインのコラボレーションホワイトボードプラットフォーム Miro を提供しています。
Miroは、タイムゾーンや地理的に分散されたチーム、また異なるツールやフォーマットを利用するチーム達が、それらの制約を受けずに結びつき新しい考えを作り出していくモダンなワークスペースを提供します。Fortune 100社の 95%に採用され、世界で2,500万人以上のユーザーに利用されています。
ミロ・ジャパン合同会社はRealtimeBoard, Incの日本法人です。詳細は (リンク ») をご覧ください。
■ 日立ソリューションズ 「Miro」ホームページ
URL： (リンク »)
■ 日立ソリューションズ DXラボ
URL： (リンク »)
■ 商品・サービスに関するお問い合わせ先
URL： (リンク »)
※ Miroは、RealtimeBoard, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ Zoomは、Zoom Video Communications, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ Microsoft、Teamsは、Microsoft Corporation の米国及びその他の国における商標または登録商標です。
※ Slack は、Slack Technologies, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ Oktaは、Okta,Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ Boxは、Box, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ monday.comは、monday.com Ltd.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ 活文は、株式会社日立ソリューションズの登録商標です。
※ その他、記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
