【参加費無料】ウェビナー『AQW2021 世界のDXニュースから振り返るコロナ禍中のDX - DX Navigatorコラボ年末特番ライブ』を12/16に開催します

アジアクエスト株式会社

From: PR TIMES

2021-12-02 19:47

IoT、AI等のデジタル技術を活用して企業のデジタルトランスフォーメーション(以下、DX)を支援するアジアクエスト株式会社(本社所在地: 東京都千代田区飯田橋 代表取締役: 桃井純 以下、アジアクエスト)は12月16日(木)にウェビナー『AQW2021 世界のDXニュースから振り返るコロナ禍中のDX - DX Navigatorコラボ年末特番ライブ』を開催します。
申し込みフォーム ⇒  (リンク »)



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■DX NavigatorのDXリサーチからコロナ禍の2年を振り返る
昨年に引き続き、2021年は世界中がウィズ・コロナの中で様々な模索を繰り広げた一年となりました。この歴史的パンデミックは、「これまでの社会の普通」を強制的に転換させ、くしくも、デジタルによるトランスフォーメーション(変革)の加速装置となり、先の見えない経済苦境を乗り越えながら、新しい未来を引き寄せました。
世界中でDXを具現化している企業の多くが「コロナ禍で、10年分のデジタル・イノベーションが2年で進んだ」と口を揃えて言っています。
日本でも、時期尚早と目されたキャッシュレス決済が一般化し、BOPIS(EC商品の店頭ピックアップ)やモノのサブスクリプション(定額課金・定期配送)、Uber Eatsのような出前サービスアプリやタクシーの配車アプリ、シェアバイクなどの利用が進みました。Zoomなどのビデオ会議やSlackなどのチャットツールを活用したリモートワークも、もはや「新しい普通」となっています。いずれも、2018年頃は目新しく、浸透にはまだ時間がかかると思われたサービス群でしたが、それが一気に進んだ社会的要因に、コロナ禍による非接触・非移動の強制力が大きく作用したことは間違いありません。
2021年最後となるAQWシリーズは、このコロナ禍の2年を、世界のDXニュースから振り返り「何が起こり、何が変わったのか」を様々なケースから考察していきます。ニュースソースは、アジアクエストが提供するDX専門メディアのDX Navigator( (リンク ») )と同事務局が手掛けた書籍「DX経営図鑑」です。消費者視点として分かりやすい小売業や観光業の変化から、商品を運ぶ物流業、商品を供給する製造業と、各業界をサプライチェーン横断しながら、この2年間で起こったDXを振り返り、来年以降の未来を見据えるための様々なDXケースをお届けします。

■ウェビナー概要


名称:AQW2021 世界のDXニュースから振り返るコロナ禍中のDX — DX Navigatorコラボ年末特番ライブ
日時:2021年12月16日(木) 10:00 - 11:00
お申込みURL: (リンク »)


■アジェンダ
1. 小売業のDX変遷:Walmartが牽引したリアル小売の逆襲とビジネスシフト
2. 観光業のDX変遷:コンタクトレス、ホスピタリティ、エクスペリエンス
3. 物流業のDX変遷:EC一般化が生んだラストワンマイルと拠点間輸送の変化
4. 製造業のDX変遷:Industrial IoTが導くデジタルツインとオートメーション
5. 総括
※内容は変更となる場合がございます。

■過去の開催の様子

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【特典】
セミナーご参加後、アンケートにお答えいただいた皆様へ、当日使用した資料をお送りいたします。奮ってご参加ください。

■登壇者プロフィール

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アジアクエスト株式会社
執行役員CMO/DX戦略室室長
金澤 一央
大手GMS、インテグレータを経て、ネットイヤーグループ株式会社参画。同社戦略プランナー、プロデューサーを経てアナリシス&オプティマイゼーション事業部長 に就任。通算1,000件以上 のデジタル・マーケティング・プロジェクト(コンサルティング、制作開発、データ分析など)。2016年留学渡米に伴い同社フェローに就任。2019年にアジアクエスト株式会社DXフェロー兼DX Navigator編集長となり、その後、DX戦略室室長に就任。

■アジアクエスト株式会社について
アジアクエストは、企業のDXを支援する「デジタルインテグレーター」です。通常のシステムインテグレーションだけではなく、お客様のDXを共に考えるコンサルティングから、DXに必要なデジタルテクノロジーを駆使したシステムの設計、開発、運用までを一貫して請け負います。
IoT、AI、Cloud、Mobile、Web、UI/UXの各デジタル分野の専門テクノロジーチームを有し、お客様のゴールに向けて最適なプロジェクトチームを編成します。DXに関する豊富な知見と幅広い技術力により、ビジネスモデルの有効性や技術的な課題を検証する為のPoCの実施やデジタルに対応した大規模なシステムの構築まで、スピーディーな対応が可能です。

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