コロナ禍で課題となったファンとの接点強化を図る
株式会社ビービット（本社：東京都千代田区、代表取締役：遠藤 直紀。以下ビービット）は、同社が提供するUXチームクラウド「USERGRAM」を、株式会社ヤクルト球団（以下、ヤクルト球団）に導入いたしました。日本プロ野球球団での導入は、4球団目となります。本サービスの提供を通じて、コロナ禍で課題となったファンとの接点強化を後押しいたします。
[画像1: (リンク ») ]
■「USERGRAM」導入の背景
ヤクルト球団は、業界に先駆けてNPS(R)（Net Promotor Score）を事業活動指標として導入するなど、ファン体験の改善にいち早く取り組んできたプロ野球球団です。しかし、コロナ禍で球場への来場制限を迫られ、従来のビジネスモデルに限界を感じるようになりました。ファンとの新しい接点のあり方を模索した結果、リモートワークや外出自粛を背景とするオンラインショッピングの需要増に着目し、まずはECサイトを軸にファン体験の改善と成果創出に取り組みました。
その中で「ファンの属性データは豊富に持っているが、1人ひとりの行動データを取得できていない」ということが明らかになりました。さらに、ユーザ1人ひとりがECサイトでどのような体験をしているのかわからず、ファンの体験改善のための企画にデータを活用できていないという課題が浮き彫りになってきました。
そこで「USERGRAM」を導入し、中長期的な同社の課題を根本的に解決したいと考えました。
■導入の狙いと今後の活用予定
最終的な狙いはオンライン・オフライン（球場）問わず、ファンに最高の体験を提供し、ロイヤルティを高めることです。そのために、まずはECサイトのグッズ販促の領域から改善をスタートさせます。公式グッズショップのユーザ行動データを活用し、ファン体験の改善とビジネス成果の創出に挑戦する予定です。その成功事例を起点に、チケットECサイトやファンクラブサイトなど、他のデジタル接点にもアプローチを広げていこうと意気込んでいます。
■「USERGRAM」をご評価いただいたポイント
・ユーザ1人ひとりの時系列行動データを可視化することで、ユーザ目線による施策立案・検証業務の効率化を可能にする
・オンライン・オフラインのデータを横断的に分析することで、切れ目のないファン体験の企画を可能にする
[画像2: (リンク ») ]
図：USERGRAMは、データドリブンのUX改善業務における「分析・企画業務」を支援します。
■導入への期待
ヤクルト球団 営業部 営業企画グループ 清水真生様
ビービットが提言する「DXの目的は新たなUXの提供である」という言葉の通り、進化する時代の中でお客様の観戦体験を向上させたいと考えてきました。中でもスワローズというコンテンツを通じて、お客様の人生をより豊かにしていただきたい、ということに主眼を置いています。まずはお客様のことを理解し、ニーズに寄り添えるマーケティングを展開したいと思い、「USERGRAM」の導入し、ビービットとご一緒させていただくことを決めました。オンラインとオフラインが融合した正しいデジタル体験を提供することで、よりお客様との接点や関わり方を充実させていく所存です。
■株式会社ヤクルト球団
設立年：1950年（昭和25年）5月
代表者：代表取締役社長オーナー代行 衣笠 剛
事業内容：プロ野球球団「東京ヤクルトスワローズ」の運営、年間140試合を超える試合の興行、チケット・公式グッズ販売、公式ファンクラブの運営他
URL：
・球団公式サイト
(リンク »)
・東京ヤクルトスワローズ 公式グッズショップ
(リンク »)
・チケットECサイト『スワチケ』
(リンク »)
・ファンクラブサイト『Swallows Crew』
(リンク »)
■「USERGRAM」とは
UXチームクラウド「USERGRAM」は、「エクスペリエンスデザインを実践できる組織への変革」を支援する株式会社ビービットが提供するクラウドサービスです。顧客のインサイトをデータから素早く抽出し、ビジネス成長に繋がるUX改善を下支えします。
KDDI株式会社様、パーソルキャリア株式会社様、株式会社フジテレビジョン様など、顧客体験の改善に取り組む企業を中心に、累計350社以上でご活用いただいています。
(リンク »)
■株式会社ビービット (リンク »)
設立 ： 2000年3月
代表者 ： 代表取締役 遠藤直紀
事業内容 ： ビービットは、「エクスペリエンスデザインを実践できる組織への変革」を支援する企業です。2000年の創業以来、開発を続けてきた「ユーザ中心の方法論」に基づき、企業のエクスペリエンス運用業務を支援する「エクスペリエンス設計支援コンサルティング」およびUXチームクラウド「USERGRAM」を提供しています。2012年に台北、2013年に上海にて海外現地法人を設立。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
株式会社ビービット（本社：東京都千代田区、代表取締役：遠藤 直紀。以下ビービット）は、同社が提供するUXチームクラウド「USERGRAM」を、株式会社ヤクルト球団（以下、ヤクルト球団）に導入いたしました。日本プロ野球球団での導入は、4球団目となります。本サービスの提供を通じて、コロナ禍で課題となったファンとの接点強化を後押しいたします。
[画像1: (リンク ») ]
■「USERGRAM」導入の背景
ヤクルト球団は、業界に先駆けてNPS(R)（Net Promotor Score）を事業活動指標として導入するなど、ファン体験の改善にいち早く取り組んできたプロ野球球団です。しかし、コロナ禍で球場への来場制限を迫られ、従来のビジネスモデルに限界を感じるようになりました。ファンとの新しい接点のあり方を模索した結果、リモートワークや外出自粛を背景とするオンラインショッピングの需要増に着目し、まずはECサイトを軸にファン体験の改善と成果創出に取り組みました。
その中で「ファンの属性データは豊富に持っているが、1人ひとりの行動データを取得できていない」ということが明らかになりました。さらに、ユーザ1人ひとりがECサイトでどのような体験をしているのかわからず、ファンの体験改善のための企画にデータを活用できていないという課題が浮き彫りになってきました。
そこで「USERGRAM」を導入し、中長期的な同社の課題を根本的に解決したいと考えました。
■導入の狙いと今後の活用予定
最終的な狙いはオンライン・オフライン（球場）問わず、ファンに最高の体験を提供し、ロイヤルティを高めることです。そのために、まずはECサイトのグッズ販促の領域から改善をスタートさせます。公式グッズショップのユーザ行動データを活用し、ファン体験の改善とビジネス成果の創出に挑戦する予定です。その成功事例を起点に、チケットECサイトやファンクラブサイトなど、他のデジタル接点にもアプローチを広げていこうと意気込んでいます。
■「USERGRAM」をご評価いただいたポイント
・ユーザ1人ひとりの時系列行動データを可視化することで、ユーザ目線による施策立案・検証業務の効率化を可能にする
・オンライン・オフラインのデータを横断的に分析することで、切れ目のないファン体験の企画を可能にする
[画像2: (リンク ») ]
図：USERGRAMは、データドリブンのUX改善業務における「分析・企画業務」を支援します。
■導入への期待
ヤクルト球団 営業部 営業企画グループ 清水真生様
ビービットが提言する「DXの目的は新たなUXの提供である」という言葉の通り、進化する時代の中でお客様の観戦体験を向上させたいと考えてきました。中でもスワローズというコンテンツを通じて、お客様の人生をより豊かにしていただきたい、ということに主眼を置いています。まずはお客様のことを理解し、ニーズに寄り添えるマーケティングを展開したいと思い、「USERGRAM」の導入し、ビービットとご一緒させていただくことを決めました。オンラインとオフラインが融合した正しいデジタル体験を提供することで、よりお客様との接点や関わり方を充実させていく所存です。
■株式会社ヤクルト球団
設立年：1950年（昭和25年）5月
代表者：代表取締役社長オーナー代行 衣笠 剛
事業内容：プロ野球球団「東京ヤクルトスワローズ」の運営、年間140試合を超える試合の興行、チケット・公式グッズ販売、公式ファンクラブの運営他
URL：
・球団公式サイト
(リンク »)
・東京ヤクルトスワローズ 公式グッズショップ
(リンク »)
・チケットECサイト『スワチケ』
(リンク »)
・ファンクラブサイト『Swallows Crew』
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■「USERGRAM」とは
UXチームクラウド「USERGRAM」は、「エクスペリエンスデザインを実践できる組織への変革」を支援する株式会社ビービットが提供するクラウドサービスです。顧客のインサイトをデータから素早く抽出し、ビジネス成長に繋がるUX改善を下支えします。
KDDI株式会社様、パーソルキャリア株式会社様、株式会社フジテレビジョン様など、顧客体験の改善に取り組む企業を中心に、累計350社以上でご活用いただいています。
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■株式会社ビービット (リンク »)
設立 ： 2000年3月
代表者 ： 代表取締役 遠藤直紀
事業内容 ： ビービットは、「エクスペリエンスデザインを実践できる組織への変革」を支援する企業です。2000年の創業以来、開発を続けてきた「ユーザ中心の方法論」に基づき、企業のエクスペリエンス運用業務を支援する「エクスペリエンス設計支援コンサルティング」およびUXチームクラウド「USERGRAM」を提供しています。2012年に台北、2013年に上海にて海外現地法人を設立。
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