ソニーの予測分析ツール「Prediction One」を活用したDX推進研修サービスを提供開始

ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社

From: PR TIMES

2021-12-21 16:17

~DX時代に必要なAI・データ利活用スキルとビジネス現場を橋渡しする人材を育成~



(リンク »)

 ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社は、機械学習を用いた予測分析ツール「Prediction One(プレディクション ワン)」を活用した人材育成サービス「DX推進研修サービス」を12月21日より提供開始します。

[画像1: (リンク ») ]


 「Prediction One」は、機械学習やプログラミングなどの専門知識がなくても数クリックの簡単な操作で予測分析ができるツールです。これまで一部の専門職に限られていたAIによる予測分析を、一般ユーザのパソコンからシンプルで直感的なインターフェースを通じて簡単に利用することができます。申込企業数は累計で21,000社を超え、その手軽さから、マーケティングや営業、生産管理、顧客サポート、製品開発など様々な分野で利用されています。

 このたび提供する「DX推進研修サービス」では、企業や教育機関に向けて人材育成に用途を特化した「Prediction One」とデータサイエンスの研修プログラムをセットで提供します。加えて、研修内で「Prediction One」の活用方法をハンズオン形式で学習し、数人のチームで現場のデータを活用しながら、自分たちのチームにおけるアイデア出しから現場での活用方法の策定までを行う、実践的な内容になっています。

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 昨今、あらゆる業界でDX(デジタルトランスフォーメーション)が重要課題になっています。企業では、テクノロジーの活用に加えて、そこで働く社員のデジタル対応も求められており、知識向上やマインドセットの育成などが急務です。特にデータやAIの活用はDXの中心を担うテーマで
経営層の多くはAI活用を期待していますが、現場ではデータスキル・AIスキルが不足しており、意思決定にデータ分析を活用しきれていないのが現実です。

 今回のサービスでは、このような課題を解決するために、非専門家向け予測分析ツール「Prediction One」をAI教育のプラットフォームとして提供し、AIやデータ活用に関するハンズオンを行うことで、企業をはじめ官公庁や教育機関などにおける現場のDX推進に貢献します。

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              「Prediction One」 DX推進研修サービス 概要
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■研修全体像: 

[画像3: (リンク ») ]


■主な特長:
・AIの座学だけでなく実践も含めた研修支援
一般的なAIの知識だけでなく、お客さまのデータを利用したハンズオン形式で研修を提供します。これにより、座学での学習よりも現場に踏み込んだAI活用の支援が可能になります。

・大企業・中小企業問わず利用されている分析基盤「Prediction One」を活用
「Prediction One」は、大企業から中小企業まで幅広く利用されている(*1)ビジネスの現場に即したツールです。研修プログラムと合わせて活用することで、現場のAIリテラシー向上に寄与します。

(*1) 大企業(従業員数 2000名以上)38%、中堅(301名~2000名)23%、中小(51名~300名)39%:
2021年11月時点

・ソニーグループ内でのAI人材育成ツールとしての実績
「Prediction One」はソニーのR&Dセンターが開発し、グループ内の多様な事業組織での活用により機能の改良を重ねて商品化しました。現在、技術系・事務系問わず新人研修で「Prediction One」の実習が行われるなど、AI人材育成の面においてもソニー内での実績を有しており、業界や組織の規模を問わず研修用ツールとして活用できます。

■対象・利用イメージ:
・企業や官公庁などのDX推進部門、企業内大学、大学におけるデータサイエンティスト学部など
 AI人材育成を目的とした利用を想定しています。
※商用の「Prediction One」とは仕様が異なります。
※実務での利用は商用ライセンスを購入する必要があります。

■提供開始 : 2021年12月21日(火)

■提供料金 : 利用人数に応じて見積もりとなります。

■販売場所 : ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社で販売を受け付けます。
      <Prediction One お問い合わせフォーム>
        (リンク »)

※記載されている会社名および商品名、サービス名は各社の商標または登録商標です。
※記載の料金は全て税込み価格です。
※こちらに記載されている情報は、発表日現在のものです。検索日と情報が異なる可能性がございますので、あらかじめご了承ください。

                                                以上

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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