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デジタル課金の最前線企業による共催セミナー「2022年、デジタル課金の最前線を紐解く」を開催

ビープラッツ株式会社

From: PR TIMES

2022-02-14 18:47

ダイナミックプライシング、ウォレットパス、サブスクリプションなどのデジタル課金の最前線企業4社が 2022 年のデジタル課金の動向を解説

ビープラッツ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:藤田 健治)と株式会社サブスクリプション総合研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮崎 琢磨)は、2022年3月4日(金)に、いま話題の【デジタル課金】をテーマにしたオンデマンド型オンラインセミナー「2022年、デジタル課金の最前線を紐解く」を開催いたします。



[画像: (リンク ») ]



● セミナー概要
タイトル:オンラインセミナー『2022年、デジタル課金の最前線を紐解く』
開催日時:2022年3月4日(金)10:00~22:00
(セミナー時間は90分です。ご都合のよい自由な時間にご覧いただくことができます。)
主 催 :ビープラッツ株式会社、株式会社サブスクリプション総合研究所
協 力 :ダイナミックプラス株式会社、株式会社KINCHAKU
参加方法:事前登録制(無料)
開催形式:オンラインセミナー(オンデマンド型)
お申し込み方法: (リンク »)
※お申し込みいただきますと、3月4日(金)の1日限定で、10:00~22:00までの間は何度でもご視聴いただけます。


いま社会では、「デジタル化」の大きな流れがおきています。消費者や利用者として体験するEコマースでの決済やポイント制度、コンビニの店舗レジなどでのQRコード決済、MaaSなどによる交通機関におけるデジタル決済など、あらゆる場面で、デジタルを活用した課金・決済の利用が拡大してきています。

本オンラインセミナーでは、「ダイナミックプライシング」や「ウォレットパス」、そして「サブスクリプション」といったデジタルを活用した新しいプライシング、新しいデジタル課金モデルを活用し、デジタルビジネスに取り組む事業者を裏側で支える、テクノロジー会社4社の最前線の取り組みを、その代表取締役より解説いたします。


<こんなことを解説します>
・コロナショックがプライシングに与える影響
・ダイナミックプライシングのポイントや将来像
・顧客を魅了するウォレットパス ―デジタル化時代のエンゲージメントツール―
・社会の変化・変容をあらわすキーワードとサブスクリプションの関係
・B2B決済の変化
・サブスクリプションビジネスにおける課金・請求で注意すべきポイント 等


本セミナーには、「世の中のあらゆる価値と価格を科学し、価格の未来をつくる」をミッションに掲げ、ダイナミックプライシングサービスの提供する、ダイナミックプラス株式会社代表取締役社長の平田 英人氏、ウォレットパスを中心としたO2Oエンゲージメントサービス「KINCHAKU」を提供する株式会社KINCHAKUから代表取締役社長 新宮 ドミ氏をゲストに迎え、講演いただきます。

セミナー後半では、株式会社サブスクリプション総合研究所からは代表取締役社長 宮崎 琢磨、ビープラッツからは代表取締役社長 藤田 健治が登壇し、デジタル課金の最新情報やサブスクリプションビジネスを行う上でのポイントなどをお伝えします。        


● プログラム
  ○ 講演1
  「コロナ禍における新しいプライシングバリューの世界~ダイナミックプライシングによる価格の未来~」
   ダイナミックプラス株式会社 代表取締役社長 平田 英人 氏

  ○ 講演2
  「ウォレットパスで「券」と「証」をデジタル化して業務の効率化と継続利用を促進」
   株式会社KINCHAKU 代表取締役社長 新宮 ドミ 氏

  ○ 講演3
  「変化・変容する世界とサブスクリプション」
   株式会社サブスクリプション総合研究所 代表取締役社長 宮崎 琢磨

  ○ 講演4
  「迫る変革のとき B2Bのデジタル課金を知る」
   ビープラッツ株式会社 代表取締役社長 藤田 健治


ビープラッツでは、サブスクリプションビジネスにおける豊富な知見を共有するだけではなく、今後も各業界の第一人者と協力し、常に新しい視点やテーマに基づいたセミナー等を開催してまいります。


【ビープラッツについて】
ビープラッツ株式会社は、サスティナブル(持続可能)な社会を実現するため、ビジネスモデル転換や新たな価値創造を支えるサブスクリプションビジネスの「基盤」を通じ、日本企業の強みを生かしたビジネス革命を後押しすることをミッションとしています。

会社名 : ビープラッツ株式会社(証券コード:4381(東京証券取引所マザーズ))
URL :  (リンク »)
設立    : 2006年11月
導入社数 : 国内導入企業数162社(2021年9月末現在)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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