三菱重工冷熱、窒素(N2)冷媒採用の極低温対応・大容量型ブライン冷凍機を開発 ケミカルプロセス分野に納入、極低温市場の環境負荷低減に寄与

三菱重工業株式会社

From: PR TIMES

2022-03-10 15:48

◆ 独自技術を用いた空気冷媒サイクルにより、業界トップクラスの極低温(~マイナス100℃)を実現
◆ 環境や人体に安全なノンフロン冷媒の採用で地球温暖化を抑制、フロン排出抑制法の義務点検も不要に
◆ 膨張エネルギーの動力利用やインバーターの採用で低ランニングコストを実現



[画像1: (リンク ») ]

         空気冷媒(N2)大容量型ブライン冷凍機 ユニット内システムフロー図 

三菱重工グループの三菱重工冷熱株式会社(社長:菊地 剛彦、本社:東京都港区)は、オゾン層破壊係数(ODP:Ozone Depletion Potential)※1、地球温暖化係数(GWP:Global Warming Potential)※2ともにゼロの窒素(N2)冷媒を採用し、業界トップクラス※3の極低温領域まで対応可能な大容量型ブライン冷凍機を新たに開発しました。このほど、有機化学品の生産などを手掛ける本荘ケミカル株式会社(会長:本荘 菜穂子氏、本社:大阪府寝屋川市)への納入を完了し、引き続き国内での拡販を進めていきます。

本機は、独自の特許技術を用いた空気冷媒サイクルにより超低温、極低温領域(ブライン温度:マイナス45℃~マイナス100℃)まで幅広く対応できます。また、機器搬送も容易な業界トップクラスのコンパクト化を実現しています。圧縮・膨張機については、三菱重工グループが培った高いガスタービン技術を使用しており、空気が膨張冷却する際のエネルギーを回収し動力として活用することに加え、インバーター制御による省エネ化といった高い技術力による運転の安定化も実現しています。

また本機は、環境負荷のない自然冷媒である窒素冷媒を採用したことで温暖化抑制に大きく寄与します。低温機器市場において、国内では2015年4月のフロン排出抑制法改正※4により機器の低GWP冷媒化が求められており、国際的にも2019年1月の「モントリオール議定書・キガリ改正」発効および改正オゾン層保護法の施行に伴い、代替フロンの生産および消費量の段階的削減が義務化されており、気候変動防止に向けた取り組みが一段と強化されています。

冷媒の選択肢が少ない超低温、極低温領域では未だにフロン冷媒を使用している冷凍機も多く、環境負荷低減の観点からノンフロン冷凍機へのニーズが高まっています。本機の冷媒には空気中に含まれる成分のうち約78%を占める窒素が使用されているため、環境や人体に対して安全です。また、ノンフロン冷媒の採用によりフロン排出抑制法の義務点検も不要で、高圧ガスの製造や消費などについて規定する高圧ガス保安法も適用外です。さらに圧縮・膨張機は、磁気軸受の採用により潤滑油が不要かつ寿命が半永久的で、保守・運用の面でお客様の負荷軽減にも貢献します。

■冷媒比較表


[画像2: (リンク ») ]


三菱重工冷熱は、ODP・GWPともにゼロの自然冷媒を用いた冷却システムの普及を通じて、極低温市場における地球環境保全に貢献していきます。また、今後は特にケミカル・ファインケミカル分野を中心とした拡販に注力していきます。
[画像3: (リンク ») ]


※1 かつて冷凍機の冷媒として広く用いられていたCFC-11(トリクロロフルオロメタン)を1.0とした場合の
  相対値として表す係数で、値が小さいほどオゾン層に与える破壊効果が少なくなります。
※2 CO2を1.0とした場合の相対値として表す係数で、値が小さいほど環境性に優れます。
※3 三菱重工冷熱株式会社調べ。
※4 正式名称は「フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律」で、2001年に制定されたフロン
  回収・破壊法の全面改正で施行されました。2015年4月の改正により、冷凍能力1.5kW(約2馬力)以上の
  業務用コンデンシングユニットおよび定置式冷凍冷蔵ユニットは2025年までに使う冷媒のGWPを1,500
 (CO2の係数が1)以下にしなければなりません。

<納入先概要>
 納入先:本荘ケミカル株式会社 直島化成工場(香川県香川郡直島町)
 用 途:有機化学品の生産に伴う反応熱の除去
 仕 様:ブライン温度マイナス80℃(最低マイナス100℃)

【三菱重工サーマルシステムズ「空気冷媒(N2)大容量型 ブライン冷凍機」製品ページはこちら】
(リンク »)

【お問合せ先】
三菱重工冷熱株式会社 エンジニアリング事業本部 産業冷熱プラント部 営業課 電話046-272-3250

■三菱重工業株式会社
ウェブサイト: (リンク »)
オンラインマガジン:「SPECTRA」(日本語): (リンク »)
公式Twitter:@MHI_GroupJP

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    「デジタル・フォレンジック」から始まるセキュリティ災禍論--活用したいIT業界の防災マニュアル

  2. 運用管理

    「無線LANがつながらない」という問い合わせにAIで対応、トラブル解決の切り札とは

  3. 運用管理

    Oracle DatabaseのAzure移行時におけるポイント、移行前に確認しておきたい障害対策

  4. 運用管理

    Google Chrome ブラウザ がセキュリティを強化、ゼロトラスト移行で高まるブラウザの重要性

  5. ビジネスアプリケーション

    技術進化でさらに発展するデータサイエンス/アナリティクス、最新の6大トレンドを解説

ZDNET Japan クイックポール

自社にとって最大のセキュリティ脅威は何ですか

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]