「弥生会計 22 ネットワーク」、「弥生販売 22 ネットワーク」、「Misoca」が「IT トレンド Good Productバッジ」を受賞

- 「会計ソフト 小規模・中規模・大規模部門」「販売管理部門」「Web請求書・クラウド請求書部門」の3部門にて受賞-

　弥生株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡本 浩一郎)は、「弥生会計 22 ネットワーク」、「弥生販売 22 ネットワーク」、「Misoca」が、株式会社Innovation & Co.（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：遠藤 俊一）が提供する法人向けIT製品・サービスの比較サイト「ITトレンド」において「ITトレンドGood Productバッジ」を3部門で受賞したことをお知らせします。



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　「ITトレンドGood Productバッジ」とは、IT製品の比較・資料請求サイト「ITトレンド」を実際に利用しているユーザーからの評価に基づいて特に優良な製品を認めるものです。参入障壁が低くなった法人向け IT 製品の中でも特に 多くのユーザー企業の IT 化を支援している掲載企業様を称えるとともに、より顧客満足度の高い製品を広めることを目的に発表されました。第2回となる今年は、43,287件のレビューを集計、265製品が選出され、「弥生会計 22 ネットワーク」、「弥生販売 22 ネットワーク」、「Misoca」が、各部門で受賞しました。


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・「ITトレンドGood Productバッジ」受賞 弥生製品詳細
弥生会計 22 ネットワーク： (リンク »)
弥生販売 22 ネットワーク： (リンク »)
Misoca： (リンク »)

　弥生は、お客さまの事業の立ち上げと発展の過程で生まれるあらゆるニーズにお応えする「事業コンシェルジュ」でありたいと考え、ビジョンとして掲げています。これからも製品やサービス、サポートの提供を通して、スモールビジネス事業者の発展を支え、日本経済の活性化に貢献していきたいと考えています。



受賞製品の概要


・弥生会計 22 ネットワーク
「弥生会計」は、誰でも使えてかんたん、やさしい定番の会計ソフトです。日々の取引入力から決算書の作成まで、小規模法人・個人事業主に必要な会計業務を行うことができます。銀行明細やクレジットカードの取引データを自動取込・自動仕訳するので入力の手間が省けます。クラウド上にデータを保存でき、顧問の税理士・会計事務所との共有もラクラク。部門管理や経営分析機能も搭載し、3台以上のネットワーク環境で使えます。デスクトップ会計ソフトでありながら、クラウドのメリットも享受できるハイブリッドな会計ソフトです。
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・弥生販売 22 ネットワーク
「弥生販売」は帳票のかんたん発行と売上管理ができるスタンダード製品から、仕入・在庫管理ができる多機能製品のラインアップで幅広い販売管理業務をカバー。弥生会計とのデータ連携で仕訳入力が不要になるので業務を効率化できます。販売業務から、仕入・在庫管理までをフルカバーし、3台以上のネットワーク環境で使えます。
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・Misoca
「Misoca」は、PCやスマートフォンで、かんたんに見積書・請求書・納品書を作成、まとめて管理できるクラウドサービスです。オンライン上で帳票作成、請求書のメール送信、郵送代行ができて、会計ソフトと連携することで入力の手間を軽減することができます。
URL： (リンク »)



ITトレンド（ (リンク ») ）


ITトレンドはイノベーションが2007年より運営している法人向けIT製品の比較・資料請求サイトであり、2021年3月時点で、累計訪問者数4,000万人以上、1,700製品以上を掲載しています。サイトを閲覧し利用する企業内個人であるユーザーは、掲載されている製品情報や口コミレビューなどを参考に、自社の課題に適したIT製品を複数の製品・会社から比較検討ができ、その場で資料請求が一括でできるサイトです。



弥生株式会社について


　弥生は、中小企業、個人事業主、起業家の事業を支える社会的基盤(インフラ)として日本の発展に能動的に貢献することを使命としています。そのために、お客さまの事業の立ち上げと、発展の過程で生まれるあらゆるニーズにお応えする「事業コンシェルジュ」を目指して、「弥生シリーズ」や「事業・業務支援サービス」を開発・提供・サポートしています。
　代表的なサービスである「弥生シリーズ」は、クラウド会計ソフト6年連続利用シェアNo.1※1デスクトップアプリで23年連続売上実績No.1※2を獲得しており、登録ユーザー数は250万を超えました。「事業・業務支援サービス」は、起業・開業ナビ※3、資金調達ナビ※4、税理士紹介ナビ※5など、業務ソフトウエアの枠を超えたサービスを提供しています。2020年より社外活動として、社会全体のDX推進に取り組む団体※6の立ち上げを主導するなど、事業者の圧倒的な業務効率化の実現に向け活動しています。
弥生の詳細については (リンク ») をご覧ください。

※1　2021年5月27日付プレスリリース：弥生、6年連続で個人事業主向けクラウド会計ソフトシェアNo.1を獲得（ (リンク ») ）
※2　2022年1月17日付プレスリリース：弥生のデスクトップアプリ、23年連続で日本国内販売シェアNo.1を達成（ (リンク ») ）
※3　2021年3月31日付プレスリリース：「起業・開業ナビ」サービス開始（ (リンク ») ）
※4　2021年10月29日付プレスリリース：「資金調達ナビ」サービス開始（ (リンク ») ）
※5　2021年12月13日付プレスリリース： 「税理士紹介ナビ」サービス開始（ (リンク ») ）
※6　立ち上げた2団体。2020年6月「社会的システム・デジタル化研究会」（ (リンク ») ）、2020年7月「電子インボイス推進協議会」（ (リンク ») ）

プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)