健康経営をデジタルツインで実現、新オフィスで「富岳」飛沫シミュレーションを活用

株式会社JSOL（以下　JSOL）は、2022年9月のオフィス移転に先だって、新オフィスで「富岳」による飛沫シミュレーションを行います。結果を新オフィスのレイアウトに生かして、社員が新オフィスで安心・安全に過ごせるようにします。JSOLでは、日頃より社員が能力を充分に発揮できるような環境づくりに取り組んでいますが、この試みを通じて、さらなる健康経営を実現させます。After/With COVID-19を契機にした健康投資の取り組みの一つとして、持続的な企業の成長につなげます。



【デジタルツインの実現】
新オフィスレイアウトよりバーチャルなオフィス空間をコンピューター上に構築し、そこで「富岳」飛沫シミュレーションを実施します。その結果を新オフィスにおける設備配置やパーティション配置などの飛沫対策の最適化に生かし、従業員の健康を守る空間づくりにつなげていきます。このデジタルツインを通じて、JSOLは健康経営の実現を目指します。飛沫シミュレーションの実施は、2022年6月に予定しています。

【「富岳」の活用】
JSOLは、理化学研究所の坪倉誠教授が主導、推進する「産学官連携による新型対策課題の推進」コンソーアムの一員です。コンソーシアムの一環としてJSOLはこれまで「室内環境におけるウイルス飛沫感染の予測と対策」に取り組んできています。日本の誇るスーパーコンピュータ「富岳」を活用し、室内空間における空調(吸排気・冷暖房)×レイアウト(人の居場所)をシミュレーションして飛沫を可視化し、感染リスクを予測するものです。
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飲食店における感染リスク評価と対策
（提供：理研・神戸大，協力：鹿島建設・ダイキン工業・数値フローデザイン・豊橋技科大）

【企業における健康経営の必要性】
健康経営は、持続的な企業の成長を図るうえで重要な基盤になることが認識されるようになりました。コロナ下のもとで従業員に従来にない負担がかかり、企業の活動には、従業員の心と身体を健康で豊かに保つ環境がとても重要であることが改めて浮き彫りになったためです。同時に、そうした環境こそがグローバルに活躍できるダイバーシティ人材を輩出し、企業の成長につながる源泉となるとの認識も広がりを見せています。

JSOLは、今後も時流を反映した課題やニーズに対し、安心・安全な職場づくりに資する施策に積極的に取り組み、事業を通じて地域や社会に貢献していきます。

【参考】
「デジタルツイン」による安全安心なオフィス空間の可視化を実現
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■株式会社JSOL
（本社：東京都中央区、代表取締役社長：前川　雅俊）
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JSOLは、ICTコンサルティングからシステム構築・運用までの一貫したサービスで、お客さまのより幅広いニーズにお応えできるICTサービスコーディネーターです。
2009年1月、NTTデータ、三井住友フィナンシャルグループ、日本総合研究所との業務・資本提携により、社名を株式会社JSOLに変更するとともに、NTTデータグループおよびSMBCグループの一員として、お客さまのビジネスに貢献できるICTソリューションの提供に取り組んでいます。


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