ドローンで撮影した映像作品限定のコンテスト「Drone Movie Contest 2022」作品応募受付開始|デジタルハリウッド ロボティクスアカデミー

デジタルハリウッド株式会社

From: PR TIMES

2022-04-08 19:47

作品応募締め切り:2022年5月31日迄

IT関連及びデジタルコンテンツの人材養成スクール・大学・大学院を運営するデジタルハリウッド株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長兼CEO吉村毅、学長 杉山知之)は、2015年に開校した『Digital Hollywood Robotics Academy』(デジタルハリウッド ロボティクスアカデミー)において、今年で7回目となる「Drone Movie Contest 2022」を開催いたします。
このコンテストは、ドローンで撮影した映像作品を対象としたもので、「Japan Drone 2022」の企画の一つとして開催されます。各方面からドローンの映像作品を募り、映像の新しい可能性を示していくことを目指しております。
本コンテストの応募締め切りは、2022年5月31日迄です。




[画像1: (リンク ») ]


 今回で7回目となる「Drone Movie Contest」ですが、コロナ禍により旅行が難しいとされる中、昨年のコンテストでは国内外の素晴らしい景色を収めた映像を応募頂きました。当コンテストではドローンの映像を通じて日本国内・海外を問わず美しい場所や施設が発信されていく場として、またそれらを魅力的な映像として創作出来るクリエイターの発掘の場として本年も開催致します。

 またJapan Droneとの併催イベントとして、自治体や観光関連団体が制作した観光PR映像部門を用意し、審査、表彰をさせて頂きます。Japan Droneでは「ドローン×地方創生:観光支援」として2020年より自治体PRゾーンを設けており、ドローンの美しい空撮映像を地域の魅力発信のツールとして観光誘致などに活用されている自治体・観光団体様とたくさんの皆様を繋ぐ為の取り組みとなります。

 この観光PR映像部門も含め、皆様からの応募をお待ちしております。

 応募要項および過去の受賞作品については下記をご覧下さい。

 公式サイト: (リンク »)


<昨年の受賞作品>

[動画1: (リンク ») ]



DroneMovieContest2021グランプリ・審査員特別賞受賞
「Endless Journey Japan 2020 - 2021 キャンピングカーで巡る日本一周の旅」 向田 隆 様制作

[動画2: (リンク ») ]



DroneMovieContest2021審査員特別賞受賞
「Where to FAN next ~アウフギーサーの旅~」 ヒゴロク熊本 様制作

[動画3: (リンク ») ]



DroneMovieContest2021審査員特別賞受賞
「Sydney」 石橋 健 様制作


「Drone Movie Contest」は日本発のドローンの映像コンテストとして2016年に第1回目が開催されました。ドローンは毎年進化を重ね、機体は軽量かつコンパクトになり飛行安定性も向上、さらにはカメラの機能は向上し、気軽に綺麗な映像が撮影出来ます。しかしながらドローンによる事故が未だ絶えないのも事実です。このコンテストではドローンが社会的な価値を発揮していくために、ドローンの魅力が詰まった映像を集め公開する事で、ドローンのポジティブな事例を増やしていく事を目的としています。

本コンテストはポイントが三点あります。

一点目は安全運航体制です。航空法や電波法、道路交通法、各種ガイドラインなど、国内の法制度を守ったうえで、安全に飛行させた状態での撮影が必要になることです。海外で撮影された映像の場合は、現地の法制度に基づいて撮影が行われている必要があります。危険な撮影が行われた場合は、審査の対象外となります。また映像作品として著作権や肖像権が順守されている事、撮影地の許諾が取れていることが前提となります。

二点目は、ジャンルは問わないということです。審査のために、映像は3分以内で、映像の50%以上をドローンで撮影すること、という基準は設けますが、応募者の自由な発想を促すために、ジャンルは設定しておりません。

三点目は、ドローン業界の第一線で活躍されている方を中心に審査を行うことです。毎年審査員にはドローンに関する有識者の他、映像分野における専門家、日頃ドローンの情報を発信しているメディア関係者等、様々な視点から審査出来るよう審査員を選定しております。「Drone Movie Contest」はドローンのコンテストであり、同時に映像のコンテストとして、映像作品としての美しさはもちろん、カット割りやストーリー性、演出面も含め総合的に審査を致します。

皆様の個性豊かな作品の応募をお待ちしております。


【応募要項】

審査対象:

・ドローンで空撮をした3分以内の動画作品
・作品時間の50%以上をドローンで撮影している

審査基準:

・JUIDAの安全ガイドラインを満たした撮影を行っている
・映像作品としての芸術性や、技術的な先進性などを審査ポイントとする。作品のジャンルは問わない
 差別的な表現や、危険な撮影手法などがある作品は審査の対象外とする
・映像作品として著作権や肖像権が順守されている。また撮影地の許可をとって撮影している

審査プロセス:

・作品投稿(2022年4月~5月31日)

 YouTube等の動画投稿サービスに作品を投稿(パスワード設定または限定公開設定)
 ウェブサイトの応募フォームにURLとともに連絡先などを記載して応募

※作品応募締め切りは2022年5月31日となります。

・予備審査(2022年6月上旬)

 審査基準を満たしているか事務局で予備審査を実施

・作品審査会(2022年6月上旬)

 審査員がファイナリスト作品を選定

・ファイナリスト発表(2022年6月中旬)

 上位作品(7作品前後)をファイナリスト作品としてウェブサイトで発表

・授賞式(2022年6月21日~23日)

 Japan Drone 2022の特設ステージで入賞者を発表

応募・過去の受賞作品については下記よりご覧下さい。

公式サイト: (リンク »)


■併催イベント:観光PR部門に関して

【応募要項】

審査対象:

・自治体または観光関連団体“ドローン映像を含む”観光PR映像を対象とします(ドローンを活用したカットの比率は問いません)。
・映像の時間は問いません。
・投稿はYouTube等の動画共有サイトにアップロードし、以下のフォームよりURLを事務局に送付してください。
・撮影地及び被写体の撮影許可が取れており一般に公開が可能な作品でかつ、Japan Drone公式サイトの掲載が可能な作品であること。

審査基準:

・観光PR映像としての審査ではなく、ドローンを効果的に活用出来ているかの観点で審査を行う。
・JUIDAの安全ガイドラインを満たした撮影を行っている。
・差別的な表現や、危険な撮影手法などがある作品は審査の対象外とする。

審査プロセスに関してはDrone Movie Contest2022に準じます。


●一般社団法人日本UAS産業振興協議会

(リンク »)

一般社団法人日本UAS産業振興協議会(JUIDA:Japan UAS Industrial Development Association)は、近年飛躍的な発展を遂げている無人航空機システム(UAS:Unmanned Aircraft Systems)の、民生分野における積極的な利活用を推進するとともに、UASの応用技術の研究開発、安全ルールの研究、 人材育成、環境整備に努め、UAS関連の新たな産業・市場構造、健全な育成と発展に寄与するために、 非営利・中立の立場でさまざまな活動を行います。

●デジタルハリウッド株式会社

(リンク »)

1994年、日本初の実践的産学協同のクリエイター養成スクールを設立。現在、東京と大阪に専門スクールと、全国の各都市にWebと映像について学べるラーニングスタジオ「デジタルハリウッドSTUDIO」、そしてeラーニングによる通信講座「デジハリ・オンラインスクール」を展開。2004年には、日本初となる株式会社によるビジネス×ICT×クリエイティブの高度人材育成機関「デジタルハリウッド大学院(専門職)」、翌年4月には「デジタルハリウッド大学」を開学。設立以来、9万人以上の卒業生を輩出している。

さらには、2015年4月、スタートアップ志望者を対象としたエンジニア養成学校『ジーズアカデミー』を開校、同年11月には日本初のドローンビジネスを皮切りに、ロボットサービス産業の推進を目的とした『デジタルハリウッド ロボティクスアカデミー』を開校した。

デジタルコンテンツ業界の人材育成と、産業インキュベーションに力を注ぐ。

●デジタルハリウッド ロボティクスアカデミー

[画像2: (リンク ») ]


(リンク »)

「LIFE with Robotics!」をコンセプトに、よりよいみらいを描き、実生活の中にロボットの活用機会をデザイン・実装できる人材の養成を行います。

ロボットの実生活における利活用の促進と、利用者の保護のバランス感覚を持ったサービスロボティクスのプロフェッショナルの育成に全力を注ぎ、ロボット共生社会の実現を目指します。


◇デジタルハリウッド ロボティクスアカデミーに関するお問い合わせ◇

robotics@dhw.co.jp

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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