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DX入門書の新・決定版!『未来ビジネス図解 DX実践超入門』発売

株式会社インプレスホールディングス

From: PR TIMES

2022-06-24 16:47



インプレスグループでデザイン分野のメディア事業を手がける株式会社エムディエヌコーポレーション(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:山口康夫、略称:MdN)は、『未来ビジネス図解 DX実践超入門』を発売しました。
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『未来ビジネス図解 DX実践超入門』
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言葉としてDX(デジタルトランスフォーメーション)はすっかり定着しました。DXへの取り組みはすでに多くの企業で始まっており、ステージとして「DXとは何か?」「なぜ、DXが重要なのか?」といった点は、DXに関わる方々の間では広く理解が進んでいるという状況です。また、先進的な取り組み事例が数多く紹介されるようになり、コロナ禍の影響でデジタル化への注目がさらに高まったといえます。

一方で、企業のDX担当者が実際にDXを進めようとすると、さまざまな壁が立ちはだかり、どうやって進めれば良いかわからない、うまく進まない、定着しないなどさまざまな悩みを抱えている人が多いのも事実です。

本書は、このような問題に直面しているビジネスパーソンに向けて、これまで支援してきたさまざまな企業から学んだ知見や事例を盛り込みながら、DXの始動段階から定着化までの道のりを時系列に整理し、DXに取り組む際の水先案内を提示しています。DXの基礎知識と具体的な推進方法を図解でわかりやすく解説しているので、これからDXに取り組むという方も入門書として活用していただけます。

〈本書の内容〉
■Prologue
これからDXはどのようなステージに入っていくのか など
■Part.1 DXジャーニーの歩き方
DXの進め方の基本を知る/初動体制を整える/進め方の海図を作る など
■Part.2 DXビジョンの作り方と変革意識の醸成
DX先進企業のビジョンに学ぶ/課題認識とDXビジョンを全社で共有する など
■Part.3 DX施策の立案と実行
目標設定と実行/漸進型&不連続型イノベーションの進め方と着眼点 など
■Part.4 DXに向けた社内環境整備
DXに向けた組織の変革/人材の確保と育成/権限とプロセスの変革 など
■Part.5 DXの定着化と行動変容
仕組みとして組み込む/持続可能性と回復力を持った事業構造 など

〈著者プロフィール〉
内山悟志
株式会社アイ・ティ・アール、会長/エグゼクティブ・アナリスト。大手外資系企業の情報システム部門などを経て、1989年からデータクエスト・ジャパン(現ガートナー ジャパン)でIT分野のシニア・アナリストとして国内外の主要ベンダーの戦略策定に参画。1994年に情報技術研究所(現アイ・ティ・アール)を設立、代表取締役に就任し、プリンシパル・アナリストとして活動を続け、2019年2月より現職。企業のIT戦略およびデジタルトランスフォーメーションの推進のためのアドバイスやコンサルティングを提供している。10年以上主宰する企業内イノベーションリーダーの育成を目指した「内山塾」は700名以上を輩出。近著は『未来ビジネス図解 新しいDX戦略』、『未来IT図解 これからのDX デジタルトランスフォーメーション』(ともにエムディエヌコーポレーション)。ZDNet Japanにて「デジタルジャーニーの歩き方」を連載する。

【仕様】
内山悟志 著
定価1,980円(本体1,800円+税10%)
B5変型判/160ページ/オールカラー
ISBN978-4-295-20296-7

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【株式会社エムディエヌコーポレーション】
株式会社エムディエヌコーポレーション(MdN)は、デザインや各種表現の可能性とノウハウを伝える出版社です。1992年に創業し、デザインの考え方・学び方、PhotoshopやIllustratorを始めとするツールの使い方、Webと共に進化するテクノロジーの情報などを提供してきました。近年では、アニメーションや映像、ゲーム、芸能など、ビジュアル・カルチャー全般に渡るクリエイティブ情報にもテーマを広げ、デザインのおもしろさや魅力をさまざまな形でお届けしています。
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【インプレスグループ】
株式会社インプレスホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役:松本大輔、証券コード:東証スタンダード市場9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「航空・鉄道」「モバイルサービス」「学術・理工学」を主要テーマに専門性の高いメディア&サービスおよびソリューション事業を展開しています。さらに、コンテンツビジネスのプラットフォーム開発・運営も手がけています。
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【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社エムディエヌコーポレーション
E-mail:info@MdN.co.jp
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プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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