米国株CFDに30銘柄、指数CFDに4銘柄、バラエティCFDに２銘柄を選定
LINE証券株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役Co-CEO：正木美雪・米永吉和）は、差金決済取引（以下、CFD取引）サービス「LINE CFD」において、口座数が2022年5月末に10万口座を突破しました。また、外国株30銘柄を含む36銘柄を新たに追加することをお知らせいたします。
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LINE CFDは、米国株をはじめ、世界主要国の指数、日本株、原油や貴金属など様々な金融商品に少額から投資が可能なCFD取引サービスです。米国株が0.1株からはじめられ、時間やタイミングを選ばずご利用いただけます。また、LINE証券からシームレスに利用でき、専用アプリでスピーディーな取引や、LINEの通知機能で重要な情報をタイムリーに受け取れることから、幅広いユーザーの皆さまにご利用いただき、2022年5月末に10万口座を突破いたしました。
この度、より多くのユーザの皆さまにご利用いただけるよう、36銘柄を新たに追加いたします。世界的な経済情勢や相場動向等を鑑み、米国株CFDに30銘柄と指数CFDに4銘柄、バラエティCFDに２銘柄を選定しております。この度の銘柄追加により、LINE CFDでは、194銘柄がお取引可能となります。なお、この度追加した銘柄は、AIが分析し、今後の値動きや売買タイミングを通知する「AI価格予想」にも対応しております。引き続きLINE CFDでは、サービス拡充を進めるほか、ユーザーニーズにあわせ銘柄追加も検討いたします。
■追加銘柄一覧
以下のURLより追加銘柄一覧をご確認いただけます。
URL： (リンク »)
■CFDタイムセールを開催中！
人気4銘柄 (原油、金、日本225、米国NQ100)を18:00～23:00の時間限定で、スプレッド縮小するCFDタイムセールを7月1日から8月31日まで開催しております。
詳細はキャンペーンサイトよりご確認ください。
URL： (リンク »)
「LINE証券」は、今後も投資初心者から投資経験者まで全ての「働く世代」のユーザーの皆さまに支持されるようサービス改善を図っていくと同時に、取扱い商品の拡充を進め、生活に溶け込んだ新しい総合証券サービスを目指してまいります。
【LINE証券について】
・LINE証券サービストップ画面： (リンク »)
・LINE公式アカウント： LINE ID：@linesec
・公式サイト： (リンク »)
・公式Twitter： (リンク »)
・公式note： (リンク »)
・LINE証券公式メディア： (リンク »)
【LINE証券株式会社の概要】
(1) 名称： LINE証券株式会社
(2) 所在地： 東京都品川区西品川一丁目1番1号 住友不動産大崎ガーデンタワー22階
(3) 代表者： 代表取締役Co-CEO正木美雪（LINE株式会社）、米永吉和（野村證券株式会社）
(4) 事業内容：資産形成層をターゲットとした非対面証券ブローカレッジおよび非対面証券投資コンサルティングサービスの提供等
(5) 資本金、資本準備金及びその他資本剰余金：490億円
(6) 設立年月日：2018年6月1日
＜LINE証券とは＞
“投資をもっと身近に、もっと手軽に”をミッションに、スマートフォンに特化したシンプルで直感的なデザインと操作性が特徴の新たな「スマホ投資サービス」。2019年8月にサービスを開始。現在、1株単位で取引ができる「いちかぶ（単元未満株）」、取引所取引（現物取引・信用取引）、投資信託、FX取引サービス「LINE FX」、個人型確定拠出年金「LINEのiDeCo」、IPO（新規上場株）サービス、CFD取引サービス「LINE CFD」、つみたてNISAを提供。総口座数は、2022年5月時点で140万口座を突破しております。
＜手数料等およびリスク・ご注意事項＞
CFD取引は預託した証拠金に比べて大きな金額の取引が可能なため、原資産である株式・ETF・ETN・株価指数・その他の指数・商品現物・商品先物、為替、各国の情勢・金融政策、経済指標等の変動により、差し入れた証拠金以上の損失が生じるおそれがあります。
取引金額に対して、商品CFDは5%以上、指数CFDは10％以上、株式CFD・バラエティCFDは20％以上の証拠金が必要となります。
取引手数料は無料です。手数料以外に金利調整額・配当調整額・価格調整額が発生する場合があります。
当社が提示する価格の売値と買値の間には差額（スプレッド）があります。相場急変時等にスプレッドが拡大し、意図した取引ができない可能性があります。
原資産が先物のCFDには取引期限があります。その他の銘柄でも取引期限を設定する場合があります。
当社の企業情報は、当社HP及び日本商品先物取引協会のHPで開示されています。
当社は日本国内にお住まいのお客様を対象にサービスを提供しています。
LINE証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3144号 商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会 一般社団法人金融先物取引業協会 日本商品先物取引協会
お客様相談窓口：03-6670-3624
日本商品先物取引協会： (リンク »)
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
LINE証券株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役Co-CEO：正木美雪・米永吉和）は、差金決済取引（以下、CFD取引）サービス「LINE CFD」において、口座数が2022年5月末に10万口座を突破しました。また、外国株30銘柄を含む36銘柄を新たに追加することをお知らせいたします。
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LINE CFDは、米国株をはじめ、世界主要国の指数、日本株、原油や貴金属など様々な金融商品に少額から投資が可能なCFD取引サービスです。米国株が0.1株からはじめられ、時間やタイミングを選ばずご利用いただけます。また、LINE証券からシームレスに利用でき、専用アプリでスピーディーな取引や、LINEの通知機能で重要な情報をタイムリーに受け取れることから、幅広いユーザーの皆さまにご利用いただき、2022年5月末に10万口座を突破いたしました。
この度、より多くのユーザの皆さまにご利用いただけるよう、36銘柄を新たに追加いたします。世界的な経済情勢や相場動向等を鑑み、米国株CFDに30銘柄と指数CFDに4銘柄、バラエティCFDに２銘柄を選定しております。この度の銘柄追加により、LINE CFDでは、194銘柄がお取引可能となります。なお、この度追加した銘柄は、AIが分析し、今後の値動きや売買タイミングを通知する「AI価格予想」にも対応しております。引き続きLINE CFDでは、サービス拡充を進めるほか、ユーザーニーズにあわせ銘柄追加も検討いたします。
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人気4銘柄 (原油、金、日本225、米国NQ100)を18:00～23:00の時間限定で、スプレッド縮小するCFDタイムセールを7月1日から8月31日まで開催しております。
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「LINE証券」は、今後も投資初心者から投資経験者まで全ての「働く世代」のユーザーの皆さまに支持されるようサービス改善を図っていくと同時に、取扱い商品の拡充を進め、生活に溶け込んだ新しい総合証券サービスを目指してまいります。
【LINE証券について】
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【LINE証券株式会社の概要】
(1) 名称： LINE証券株式会社
(2) 所在地： 東京都品川区西品川一丁目1番1号 住友不動産大崎ガーデンタワー22階
(3) 代表者： 代表取締役Co-CEO正木美雪（LINE株式会社）、米永吉和（野村證券株式会社）
(4) 事業内容：資産形成層をターゲットとした非対面証券ブローカレッジおよび非対面証券投資コンサルティングサービスの提供等
(5) 資本金、資本準備金及びその他資本剰余金：490億円
(6) 設立年月日：2018年6月1日
＜LINE証券とは＞
“投資をもっと身近に、もっと手軽に”をミッションに、スマートフォンに特化したシンプルで直感的なデザインと操作性が特徴の新たな「スマホ投資サービス」。2019年8月にサービスを開始。現在、1株単位で取引ができる「いちかぶ（単元未満株）」、取引所取引（現物取引・信用取引）、投資信託、FX取引サービス「LINE FX」、個人型確定拠出年金「LINEのiDeCo」、IPO（新規上場株）サービス、CFD取引サービス「LINE CFD」、つみたてNISAを提供。総口座数は、2022年5月時点で140万口座を突破しております。
＜手数料等およびリスク・ご注意事項＞
CFD取引は預託した証拠金に比べて大きな金額の取引が可能なため、原資産である株式・ETF・ETN・株価指数・その他の指数・商品現物・商品先物、為替、各国の情勢・金融政策、経済指標等の変動により、差し入れた証拠金以上の損失が生じるおそれがあります。
取引金額に対して、商品CFDは5%以上、指数CFDは10％以上、株式CFD・バラエティCFDは20％以上の証拠金が必要となります。
取引手数料は無料です。手数料以外に金利調整額・配当調整額・価格調整額が発生する場合があります。
当社が提示する価格の売値と買値の間には差額（スプレッド）があります。相場急変時等にスプレッドが拡大し、意図した取引ができない可能性があります。
原資産が先物のCFDには取引期限があります。その他の銘柄でも取引期限を設定する場合があります。
当社の企業情報は、当社HP及び日本商品先物取引協会のHPで開示されています。
当社は日本国内にお住まいのお客様を対象にサービスを提供しています。
LINE証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3144号 商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会 一般社団法人金融先物取引業協会 日本商品先物取引協会
お客様相談窓口：03-6670-3624
日本商品先物取引協会： (リンク »)
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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