CO2排出量削減に貢献!エプソンのスマートチャージ104台が長崎市立小中学校に導入決定

エプソン販売株式会社

From: PR TIMES

2022-08-03 20:40

- 低消費電力の高速ラインインクジェット複合機導入でゼロカーボンシティ長崎の実現に貢献 -

 エプソン販売株式会社は、学校向けにもご好評をいただいているエプソンのスマートチャージ <LX>シリーズを長崎市教育委員会に採用いただき、2022年9月1日より長崎市内の小中学校96校と給食センターで運用を開始します。



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 GIGAスクール構想により、教育現場では1人1台端末が導入され、その端末の活用が一層加速される状況にあります。しかし、オンライン授業などのデジタル化が進む一方、入試やテストの出題、家庭への連絡は、プリント物で行われており、先生の印刷業務に大きな負荷がかかっているのが現状です。このような中、エプソンのスマートチャージは高速印刷が可能なため、プリント時間と手間軽減で先生の働き方改革に寄与します。また、気兼ねなくカラー印刷ができるため、教材などの印刷物の視認性向上による教育の質の向上に寄与し、学校現場が抱える課題をプリンティングの視点で解決することを提案しています。 

 今回、長崎市教育委員会では、「教職員の働き方改革」「コストに気兼ねのないカラー印刷の実現」という課題を解決するために、長崎市内小中学校96校、及び給食センターに、エプソンのスマートチャージ、高速ラインインクジェット複合機「LX-10050MF」12台、「LX-7550MF」92台、計104台(以下エプソンの高速ラインインクジェット複合機)が入札によって採用決定しました。2022年9月より、運用を開始します。

【長崎市教育委員会による導入詳細】
■<地球の温暖化対策>ゼロカーボンシティ長崎の実現に貢献
 地球温暖化とそれに伴う気候変動は、世界共通の課題の一つです。その打開に貢献しようと、市民や事業者などの代表である「地球温暖化対策実行計画協議会」と「長崎市」が、2021年3月17日に「ゼロカーボンシティ長崎」を宣言しました。
 一方、学校現場では、2021年度のGIGAスクール構想で調達した1人1台端末の充電や、感染症対策のため換気をしながら空調設備を使うことで、消費電力量が増加傾向にありました。今回、低消費電力のエプソンの高速ラインインクジェット複合機を導入することで、「ゼロカーボンシティ長崎」を具現化すべくCO2排出量削減に貢献することが可能になりました。

■<教職員の働き方改革>教職員の印刷に関わる業務効率化を図り、働き方改革を実現
 エプソンの高速ラインインクジェット複合機は高速印刷が可能なため、教員の印刷待ち時間を短縮し、印刷業務に関わる時間を削減することができます。また、教員のパソコンからネットワーク経由で直接印刷ができるため、印刷室へ移動せず職員室内で印刷業務が完了します。
 また、「エプソンのスマートチャージ」では、消耗品の残量を自動的に検知し、残量が少なくなると消耗品を自動発送する仕組みとなっているため、事務職員の方々の消耗品在庫管理、及び発注業務工数を削減することができ、教員だけでなく事務職員の働き方改革にも寄与します。

■<コストに気兼ねのないカラー印刷の実現>印刷物の視認性向上による教育の質向上
 エプソンの高速ラインインクジェット複合機では、カラー印刷を低コストで気兼ねなく印刷できます。カラーで印刷された教材の配布は、子どもたちの学習意欲を向上させ、興味や理解を深める効果が期待されます。また、支援学級においては、カラーの印刷物増加が視覚的な支援となり、より効果が上がることが期待されています。

【長崎市教育委員会 ご担当者様からのコメント】
 働き方改革の面では、印刷時に印刷室に出向くことなく職員室で印刷できることで、印刷にかかる時間を削減できます。また、学び方改革の面では、モノクロ印刷プリントが前提の授業だったものが、低コストでのカラー印刷プリントとなることで、見やすく、よりわかりやすい授業を実現できます。ゼロカーボンシティ長崎の実現への貢献面では、消費電力が少ない高速ラインインクジェット複合機の効果として地球温暖化対策の貢献に繋がり、さらにコスト削減の面でも、複数台あった複合機を集約したことで、印刷にかかるコスト削減が期待できます。今回の導入により、働き方改革や地球温暖化対策など、さまざまな面での効果を期待します。    

▼エプソンのスマートチャージ ホームページ
  (リンク »)
▼エプソン アカデミックプランのホームページ
  (リンク »)
▼エプソン 教育機関向けホームページ
  (リンク »)
▼長崎市教育委員会のホームページ
  (リンク »)
[画像2: (リンク ») ]


  

以上

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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