今回のバージョンアップでは、メールマーケティングにおける目標設定を支援する新機能を実装いたしました。以下、主な改修内容についてご紹介します。
改修点1:業種業態・配信目的別スコアの確認(全プラン)
メールマーケティングで、商談獲得や購買といった成果につなげるためには、開封率やクリック率の最大化が重要です。
これらの数値を最大化させるためには、PDCAサイクルを継続して実行することが大切ですが、配信結果の分析や改善など非常に労力と時間がかかります。
そこで、配信担当者の皆さまが効果的にラクにPDCAサイクルを実行できるよう、PDCAサイクルの「Plan(計画・目標)」および「Check (検証)」を支援する「業種業態・配信目的別スコアの確認」機能を実装いたしました。
本機能では、業種業態やメール配信の目的が同じ属性の配配メール利用ユーザーにおける開封率やクリック率の平均値を確認することができます。
同じ属性のユーザーにおける平均数値と自社の数値をひと目で比較することで、改善ポイントを早期に把握できるため、効率的な課題特定に役立ちます。
■業種業態・配信目的の設定
配信グループごとに「業種業態」と「配信目的」を設定いただけます。
この設定を行うことで、ダッシュボード画面やメール閲覧画面にて、自社の属性と同じ配配メールユーザーの平均開封率・クリック率の確認ができるようになります。
[画像1: (リンク ») ]
※本設定は、各グループの基本情報の編集、またはシステム設定の基本設定から設定・編集いただけます。
■業種業態・配信目的別スコア
ダッシュボード画面と、メール閲覧画面にて、設定した業種業態・配信目的が同じ配配メールユーザーにおける開封率とクリック率の平均値を確認できます。
●ダッシュボード画面
左側(青色)で自社の数値、右側(緑色)で配配メールユーザーの数値が確認できるようになっており、自社の数値については直近30通分の平均数値が表示されます。
[画像2: (リンク ») ]
[画像3: (リンク ») ]
●メール閲覧画面
該当するメールの数値と、配配メールユーザーの平均数値が表示されます。また、本画面でのみ、開封率・クリック率に加え、反応率も確認することができます。
[画像4: (リンク ») ]
■業種業態・配信目的別スコア
本機能は、全プランを対象に実装しておりますが、プランによって確認できる数値が異なります。
[画像5: (リンク ») ]
改修点2:来訪通知メールのカスタマイズ(Bridgeプラン)
指定したページに見込み客が来訪したことを通知メールにてお知らせする「来訪通知」機能において、通知メールに記載される項目を自由にカスタマイズできるようになりました。
通知メールの内容を自社に合ったものにカスタマイズすることで、来訪顧客の情報を顧客管理システムで逐一チェックすることなく、通知メールの本文上で顧客情報を確認できるので、より即時性高く顧客アプローチが可能となり、アポ獲得などの成果につながりやすくなります。
また、通知メールの送信先も簡単に追加・変更することが可能となりました。これまでは送信先として設定できるのは登録されているユーザーアドレスのみでしたが、アドレスを直接入力して送信先を指定することができるようになりました。
●通知項目の設定
[画像6: (リンク ») ]
来訪通知メールの本文に記載されるデフォルトの項目は、以下の4項目です。
「お名前」
「メールアドレス」
「顧客ステータス」
「来訪日時」
デフォルトの項目で通知メールに記載する必要のないものがあれば、除外することができます。また、通知メールに含めたい顧客DB項目が他にあれば、簡単に追加することができます。
メールマーケティングサービス「配配メール」について
「配配メール」は、メールマーケティングを科学し実践的なノウハウを提供するサービスです。
メールマーケティングのトレンドや事例を研究・検証し、成果の出た運用ノウハウや成功事例を配配メールというサービスを通じて提供します。
また、ノウハウを活用して成果まで結びつけるためのアフターフォローと、導入企業様の成功事例・プロダクトへの改善要望を絶えず分析し、サービスへフィードバックすることで、お客様すべての成果の最大化を目指します。
【配配メール ホームページ】
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会社概要
本社所在地 :東京都渋谷区千駄ヶ谷5丁目27番5号 リンクスクエア新宿
代表者 :代表取締役 中村 崇則
設立 :2000年11月1日
資本金 :3億 7,837万8千円
事業内容 :クラウドサービス事業
Webサイト: (リンク »)
本件に関する問い合わせ先
担当者 :株式会社ラクス 配配メール事業部
石川(いしかわ)
TEL :03-6675-3612
FAX :0120-82-5348
e-mail :it-sc@rakus.co.jp
プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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