「NIKKEI Prime」11月24日スタート　有料会員の登録受け付け開始

日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：長谷部剛）は日経BPと協力して、読者の関心が高いテーマの専門メディアやサービスをお届けする「NIKKEI Prime（日経プライム）」を開始します。第1弾として11月24日、企業で意思決定を担うプロフェッショナル向けのデジタル専門メディア3媒体( (リンク ») )を創刊します。「NIKKEI Mobility（日経モビリティ）」「NIKKEI GX ｜ Green Transformation（日経GX）」「NIKKEI Tech Foresight（日経テックフォーサイト）」の３媒体です。創刊に先駆け、11月1日から有料会員登録の受け付けを開始します。創刊を記念し、2月末まで料金が無料になるキャンペーンを実施します。



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興味あるテーマの情報を効率的に知りたい、深掘りされた解説記事を読みたいーーそんなニーズにお応えし、注目のテーマやビジネス分野に関する必読の情報をお届けします。グローバルな視点も踏まえた解説やデータに基づく分析を通じ、プロフェッショナルの意思決定を支えます。

３媒体に続き、今後も様々な切り口のメディアやサービスを開始します。

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■車産業の未来を先取り「NIKKEI Mobility」
NIKKEI Mobilityは、100年に1度の大変革期を迎えた自動車産業の未来を先取りします。電気自動車（EV）などに使う新世代パワートレインを巡る競争は激しくなる一方です。欧米やアジアの環境規制や自動運転のルールに関する解説、国内外の専門家やジャーナリストの寄稿も充実させていきます。
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■脱炭素の変革のヒント「NIKKEI GX」
温暖化ガスの排出削減を成長機会につなげる「GX（グリーントランスフォーメーション）」は今や世界中の企業が向き合う課題です。変革のカギは、新たな規制の影響を先読みし、脱炭素に関わるテクノロジーや新ビジネスの潮流を知ることです。国内外の企業の先進的な取り組みのほか、脱炭素に向けた政策や制度を解説していきます。
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■競争力左右、有望技術は「NIKKEI Tech Foresight」
NIKKEI Tech Foresightは、企業の競争力を左右する有望な技術をいち早く解説していきます。先端技術のトレンドを知ることは将来の事業ポートフォリオを見据えた経営戦略の立案に不可欠です。ビジネスの意思決定の場でも役立つよう、最新技術を分かりやすく伝えます。独自取材で探り出していくのは、企業などの研究開発動向のほか、最高技術責任者（CTO）の将来戦略です。表舞台になかなか出てこない特許や技術標準の話題も深掘りして詳報していきます。
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11月1日から受付開始、創刊キャンペーンを実施
NIKKEI Prime3媒体の料金は月額3,800円（税込み）、日経本紙や電子版とのセットで1,850円（同）です。11月24日の創刊に先駆け、11月1日から有料会員登録の受け付けを開始します。創刊を記念し、2月末まで料金が無料になるキャンペーンを実施します。最大4カ月無料で利用でき、無料期間中に解約しても解約金はかかりません。ぜひお試し下さい。

法人一括契約プランも用意
NIKKEI Primeは法人での導入も可能です。利用人数分のライセンスをご契約いただくことで、信頼性と独自性の高いNIKKEI Primeのコンテンツを組織内で自由に活用できるようになります。少人数やチームでのご利用から、部門や全社での導入まで、利用形態に応じて最適なプランをご提案します。トライアルやユーザー管理ツールの提供、請求書払い等の法人決済にも対応しています。まずはお問い合わせください。
◯お問い合わせ先
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【本件に関するお問合せ先】
日本経済新聞社 広報室
電話：03-3270-0251（代表）
FAX：03-6256-7848

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