病院やクリニックのDX推進をサポートするスマートスキャン株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役:濱野斗百礼、以下、スマートスキャン)は、スマート脳ドックの会員情報とLINE IDの連携が可能になったことをお知らせします。
これにより、検査予約のリマインド通知、結果公開の通知、「健康コラム」から厳選した情報のお届け、LINE限定キャンペーンのお知らせ、限定クーポンの提供などが可能になります。
今回は「LINE ID連携キャンペーン」を開催、2023年1月31日(火)までの期間中、LINE ID連携をした方の中から抽選で25名様に、1,500円分のAmazonギフト券をプレゼントいたします。
キャンペーンページ
(リンク »)
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キャンペーン概要
・キャンペーン名
LINE ID連携キャンペーン!
・賞品内容
Amazonギフト券 1,500円(25名様)
・応募方法
[1] スマート脳ドック公式サイトの会員登録、ログイン
[2] マイページの「外部アカウント連携」で、「LINEアカウント」を連携する
[3] LINE ID連携キャンペーンページにて、「エントリーする」ボタンを押下
・エントリー期間
2023年1月31日(火)まで
・当選発表
エントリー期間終了後に、抽選で25名様にLINEメッセージもしくはメールにてご連絡いたします。
※賞品の送付はメールにてお送りする予定です。
※「smartdock.com」のドメインからメールが送信されますので、あらかじめ受信ができることをご確認ください。
※当選メールの受信後、指定の期間内にご返信いただけない場合は、当選が無効となります。
※賞品・当落に関するお問い合わせはお受けできかねます。
LINE ID連携で提供するサービス
スマート脳ドック公式LINEアカウントを通じて、以下のサービスを提供いたします。
・予約完了通知
・検査日前日のリマインド通知
・検査画像のアップロード完了通知(マイページからご自身の検査画像が確認可能となった際に通知されます)
・検査結果公開通知(マイページから検査結果を確認可能となった際に通知されます)
・FAQ(よくある質問から必要な情報を提供します)
・用語ガイド(検査に関する用語などをお調べいただけます)
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“受付からお帰りまで30分”の「スマート脳ドック」について
「スマート脳ドック」は、脳動脈瘤や脳梗塞、脳腫瘍などの自覚症状のない脳の異常を早期発見できる頭部MRIおよび頭部・頸部MRAの検査です。
WEBでの予約と問診票の事前登録、受診結果をパソコンやスマートフォンで確認できるため、クリニック滞在時間を短縮し受付からお帰りまで30分。
撮像されたデータは、放射線科診断専門医と脳神経外科専門医によるダブルチェックを行っています。
万が一異常が確認された際も、結果に応じ専門の医療機関をご紹介します。スピーディーな検査と継続しやすい価格で、2022年11月までに累計10.1万件の検査を実施しています(2018年1月~2022年11月実績)。
現在、スマート脳ドックは全国30都道府県136施設で受診が可能です。
・「スマート脳ドック」サイト (リンク »)
スマートスキャン株式会社について
「病気にならない世界」の実現に向け、誰もが気軽に受診できる画像診断の環境づくりをすすめています。
「スマート脳ドック」サービスをはじめとする事業を通じ、多くの人が健康に暮らせる時間の創出に貢献していきます。
【スマートスキャン株式会社概要】
・社名:スマートスキャン株式会社
・設立:2017年2月
・所在地:東京都中央区日本橋人形町2-14-6 セルバ人形町2階
・代表取締役:濱野斗百礼
・事業概要:医療プラットフォームサービス「スマート脳ドック」運営、MRIシェアリングエコノミーサービス参加医療施設の「スマート脳ドック」導入と運営サポート事業、クリニックプロデュース事業、パーソナルヘルスケアレコード(PHR)の収集・解析による新規事業
・URL: (リンク »)
スマートスキャンはSDGsを推進しています。
・目標3
「病気のない世界を作る」を企業理念に、「スマート脳ドック」サービスをはじめとする事業を展開。
これにより、疾患の早期発見と治療を可能にし、人々の健康に対する意識向上と予防医療に寄与します。
・目標8
企業の持続的な成長と利益の実現のために、従業員の生産性や帰属意識向上のために健康を第一に考え、働きがいと企業の成長に寄与します。
また、すべての人が受けやすい健診環境を整える事業を展開し、社会全体の活性化を目指します。
・目標11
ITの力によって、高度医療機器のシェアリングエコノミーモデルを可能にし、脳ドックを手軽に受診出来る環境を整えていきます。
また、医療資源の地域格差を解消し、安心して住み続けられるよう地方創生に貢献します。
・目標17
医師や医療施設、個人や企業・団体などと幅広くパートナーシップを築くとともに、オープンイノベーションや産学連携などによって、人々や社会のウェルビーイングを守ります。
プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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