LINEリサーチ、全国の男女を対象に「金融」に関する調査を実施
LINE株式会社では、同社が保有する約630万人の国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤とした、スマートフォン専用のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」を運営しています。
このたびLINEリサーチでは、日本全国の男女を対象に、マネー・決済系サービスの利用率や金融関連商品の認知率などについて調査しましたので、その結果をお知らせいたします。
※調査結果の詳細はLINEリサーチの調査メディア「リサーチノート」でご覧いただけます：
(リンク »)
※過去の調査結果はこちらからご覧いただけます：
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※本リリース内のグラフ画像につきましては、「プレスリリース素材ダウンロード」より、ご確認ください。
■マネー・決済系サービスの利用率、「スマホ決済」がもっとも高く7割弱
男女18歳以上の方を対象にマネー・決済系サービスの中で、プライベートで「ふだん使っているもの（利用率）」について聞きました。
全体では、店舗などでスマホで支払いができる「スマホ決済」がもっとも高く7割弱でした。次いで残高照会や振込などができる金融機関の「ネットバンキングができるサービス」が3割超で、スマホで誰かに直接お金を送ることができる「スマホ同士での個人間送金サービス」が2割超で続きました。
その他にも商品やサービスを購入した後に支払いができる「あと払い決済サービス」や、株の売買や投資商品の管理ができる「オンラインで投資ができるサービス」は約1割でした。
また、男女別の傾向としては「ネットバンキングができるサービス」や「オンラインで投資ができるサービス」の利用率は女性よりも男性の方が高く、「スマホ同士での個人間送金サービス」の利用率は男性に比べて女性の方がやや高くなりました。
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■「スマホ決済」の利用率は30代、40代で7割超という結果に
マネー・決済系サービスの中でもっとも利用率の高い「スマホ決済」について、年代別の傾向をみてみると、利用率がもっとも高いのは30代で74%となり、40代も70％と高めでした。30代をピークに40代以降では利用率がゆるやかに下降する傾向がみられましたが、60代でも6割超となりました。18～19歳では5割超と他の年代に比べて低い結果でした。
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■店頭支払いは「カード払い派」が1位、「スマホ決済派」は年々上昇傾向
男女15歳以上の方を対象に店頭での支払い方法について聞きました。2020年からの推移をみてみると、例年どおり「カード払い派*」がもっとも高く62％でした。次いで、年々上昇傾向にある「スマホ決済派*」が58％で、やや減少傾向の「現金払い派」が54％となり、LINEリサーチの調査のなかではじめて「スマホ決済派」が「現金払い派」を上回る結果となりました。
グラフの掲載はありませんが、年代別の傾向をみると、「カード払い派」は20代以降で6割超で、特に女性30代と女性60代では7割超となりました。「スマホ決済派」は30代で6割超で、男女差はほとんどみられませんでした。「現金払い派」は15～19歳で9割弱となり、男性に比べて女性のほうが高い傾向にありました。
*カード払い派・・・クレジットカード、交通系ＩＣカード、ショッピング系電子マネーのカード、QUICPay・iDカード、デビットカード、その他のカード
*スマホ決済派・・・おサイフケータイ、Apple Pay、Google Pay、モバイルSuica、モバイルPASMO、楽天ペイ、QUICPayモバイル・iD、PayPay、LINE Pay、メルペイ、FamiPay、d払い、au PAY、キャリア決済、その他のスマホ決済
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■投資型の金融商品「NISA」は昨年から6ポイント上昇、約半数の人が認知している結果に
男女15歳以上の方を対象に、預金や株式といった金融関連商品の認知について聞きました。
全体では、預金*（普通、定期、外貨預金）は9割を超える高い認知率となりました。また、投資型の金融商品*（株式、投資信託、NISA、iDeCo、暗号資産など）の認知は全体で6割台後半でした。女性に比べて男性の認知率がどの項目においても高い傾向にあり、その中でも「株式 (国内、海外)」や「外国為替取引 (FX)」「暗号資産 (FT、仮想通貨)」は、男性のほうが10ポイント以上高い認知率でした。
投資型の金融商品の認知について、以下のグラフで詳細をみてみると、株式（国内、海外）がもっとも高く54%となりました。次点の「NISA/つみたてNISA」が50％と、昨年から6ポイント上昇しました。その他にも「投資信託」が４割で、「個人型確定拠出年金（iDeCo）」が3割超で続きました。
*預金・・・普通預金 (日本円)、定期預金 (日本円)、外貨預金 (外貨：ドルなど)
*投資型の金融商品・・・株式 (国内、海外)、投資信託、債券、NISA/つみたてNISA、個人型確定拠出年金 (iDeCo)、国為替取引 (FX)、暗号資産 (FT、仮想通貨)、NFT (非代替性トークン)、その他の投資商品
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■投資型の金融商品の加入/取引状況も「NISA」が2年で約7ポイント伸長
男女18歳以上の方を対象に、「投資型の金融商品」の加入/取引状況について聞きました。実際にどのくらいの人が各投資型の金融商品に加入・取引しているのか、2020年からの3年間での推移でみてみると、「株式（国内、海外）」と「NISA/つみたてNISA」はどちらも2割弱となり、「株式（国内、海外）」は昨年と同水準となりました。一方「NISA/つみたてNISA」は年々上昇傾向にあり、2020年から2年で約7ポイント高くなりました。また、「個人型確定拠出年金（iDeCo）」は昨年から大きな変化はみられませんでした。
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LINEリサーチでは、今後も国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤に、様々な調査を定期的に実施していきます。
【調査について】
LINEユーザーを対象にしたスマートフォンWeb調査
調査対象：日本全国 男女
実施時期：2022年12月21日～12月23日
有効回収数：546,475サンプル
集計対象：有効回収数の中からランダム抽出した男女15-69歳の47,004サンプル
※性別年代構成比を市場にあわせてウェイトバック
※表/グラフ中の数字は小数第一位を四捨五入しているため、合計しても100％にならなかったり、同じパーセンテージでも見え方が異なったりする場合があります
【「LINEリサーチ」について】
「LINEリサーチ」は、企業における事業開発・マーケティング活動の最大化を目的にした、スマートフォン時代のリサーチプラットフォームです。約630万人のアクティブモニターのうち10～29歳が50%を占め※、学生や若年向けの出現率の低い調査も実施可能です。また、従来型の調査パネルと異なり、リサーチ興味度の薄い層にもコンタクトが可能なため、より一般的な意見を収集できます。LINEのプッシュ通知で配信するため、ユーザーがリアルタイムで回答しやすいだけでなく、スマートフォン上で回答しやすい画面設計を行っていることで、効果的に調査を実施することが可能です。
※2023年1月時点
「LINEリサーチ」公式サイト： (リンク »)
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
LINE株式会社では、同社が保有する約630万人の国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤とした、スマートフォン専用のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」を運営しています。
このたびLINEリサーチでは、日本全国の男女を対象に、マネー・決済系サービスの利用率や金融関連商品の認知率などについて調査しましたので、その結果をお知らせいたします。
※調査結果の詳細はLINEリサーチの調査メディア「リサーチノート」でご覧いただけます：
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※過去の調査結果はこちらからご覧いただけます：
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※本リリース内のグラフ画像につきましては、「プレスリリース素材ダウンロード」より、ご確認ください。
■マネー・決済系サービスの利用率、「スマホ決済」がもっとも高く7割弱
男女18歳以上の方を対象にマネー・決済系サービスの中で、プライベートで「ふだん使っているもの（利用率）」について聞きました。
全体では、店舗などでスマホで支払いができる「スマホ決済」がもっとも高く7割弱でした。次いで残高照会や振込などができる金融機関の「ネットバンキングができるサービス」が3割超で、スマホで誰かに直接お金を送ることができる「スマホ同士での個人間送金サービス」が2割超で続きました。
その他にも商品やサービスを購入した後に支払いができる「あと払い決済サービス」や、株の売買や投資商品の管理ができる「オンラインで投資ができるサービス」は約1割でした。
また、男女別の傾向としては「ネットバンキングができるサービス」や「オンラインで投資ができるサービス」の利用率は女性よりも男性の方が高く、「スマホ同士での個人間送金サービス」の利用率は男性に比べて女性の方がやや高くなりました。
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■「スマホ決済」の利用率は30代、40代で7割超という結果に
マネー・決済系サービスの中でもっとも利用率の高い「スマホ決済」について、年代別の傾向をみてみると、利用率がもっとも高いのは30代で74%となり、40代も70％と高めでした。30代をピークに40代以降では利用率がゆるやかに下降する傾向がみられましたが、60代でも6割超となりました。18～19歳では5割超と他の年代に比べて低い結果でした。
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■店頭支払いは「カード払い派」が1位、「スマホ決済派」は年々上昇傾向
男女15歳以上の方を対象に店頭での支払い方法について聞きました。2020年からの推移をみてみると、例年どおり「カード払い派*」がもっとも高く62％でした。次いで、年々上昇傾向にある「スマホ決済派*」が58％で、やや減少傾向の「現金払い派」が54％となり、LINEリサーチの調査のなかではじめて「スマホ決済派」が「現金払い派」を上回る結果となりました。
グラフの掲載はありませんが、年代別の傾向をみると、「カード払い派」は20代以降で6割超で、特に女性30代と女性60代では7割超となりました。「スマホ決済派」は30代で6割超で、男女差はほとんどみられませんでした。「現金払い派」は15～19歳で9割弱となり、男性に比べて女性のほうが高い傾向にありました。
*カード払い派・・・クレジットカード、交通系ＩＣカード、ショッピング系電子マネーのカード、QUICPay・iDカード、デビットカード、その他のカード
*スマホ決済派・・・おサイフケータイ、Apple Pay、Google Pay、モバイルSuica、モバイルPASMO、楽天ペイ、QUICPayモバイル・iD、PayPay、LINE Pay、メルペイ、FamiPay、d払い、au PAY、キャリア決済、その他のスマホ決済
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■投資型の金融商品「NISA」は昨年から6ポイント上昇、約半数の人が認知している結果に
男女15歳以上の方を対象に、預金や株式といった金融関連商品の認知について聞きました。
全体では、預金*（普通、定期、外貨預金）は9割を超える高い認知率となりました。また、投資型の金融商品*（株式、投資信託、NISA、iDeCo、暗号資産など）の認知は全体で6割台後半でした。女性に比べて男性の認知率がどの項目においても高い傾向にあり、その中でも「株式 (国内、海外)」や「外国為替取引 (FX)」「暗号資産 (FT、仮想通貨)」は、男性のほうが10ポイント以上高い認知率でした。
投資型の金融商品の認知について、以下のグラフで詳細をみてみると、株式（国内、海外）がもっとも高く54%となりました。次点の「NISA/つみたてNISA」が50％と、昨年から6ポイント上昇しました。その他にも「投資信託」が４割で、「個人型確定拠出年金（iDeCo）」が3割超で続きました。
*預金・・・普通預金 (日本円)、定期預金 (日本円)、外貨預金 (外貨：ドルなど)
*投資型の金融商品・・・株式 (国内、海外)、投資信託、債券、NISA/つみたてNISA、個人型確定拠出年金 (iDeCo)、国為替取引 (FX)、暗号資産 (FT、仮想通貨)、NFT (非代替性トークン)、その他の投資商品
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■投資型の金融商品の加入/取引状況も「NISA」が2年で約7ポイント伸長
男女18歳以上の方を対象に、「投資型の金融商品」の加入/取引状況について聞きました。実際にどのくらいの人が各投資型の金融商品に加入・取引しているのか、2020年からの3年間での推移でみてみると、「株式（国内、海外）」と「NISA/つみたてNISA」はどちらも2割弱となり、「株式（国内、海外）」は昨年と同水準となりました。一方「NISA/つみたてNISA」は年々上昇傾向にあり、2020年から2年で約7ポイント高くなりました。また、「個人型確定拠出年金（iDeCo）」は昨年から大きな変化はみられませんでした。
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LINEリサーチでは、今後も国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤に、様々な調査を定期的に実施していきます。
【調査について】
LINEユーザーを対象にしたスマートフォンWeb調査
調査対象：日本全国 男女
実施時期：2022年12月21日～12月23日
有効回収数：546,475サンプル
集計対象：有効回収数の中からランダム抽出した男女15-69歳の47,004サンプル
※性別年代構成比を市場にあわせてウェイトバック
※表/グラフ中の数字は小数第一位を四捨五入しているため、合計しても100％にならなかったり、同じパーセンテージでも見え方が異なったりする場合があります
【「LINEリサーチ」について】
「LINEリサーチ」は、企業における事業開発・マーケティング活動の最大化を目的にした、スマートフォン時代のリサーチプラットフォームです。約630万人のアクティブモニターのうち10～29歳が50%を占め※、学生や若年向けの出現率の低い調査も実施可能です。また、従来型の調査パネルと異なり、リサーチ興味度の薄い層にもコンタクトが可能なため、より一般的な意見を収集できます。LINEのプッシュ通知で配信するため、ユーザーがリアルタイムで回答しやすいだけでなく、スマートフォン上で回答しやすい画面設計を行っていることで、効果的に調査を実施することが可能です。
※2023年1月時点
「LINEリサーチ」公式サイト： (リンク »)
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