～デジタル化推進によるワークスタイルの変革に貢献～
株式会社電通国際情報サービス（本社：東京都港区、代表取締役社長：名和 亮一、以下 ISID）は、株式会社デンソー（本社：愛知県刈谷市、以下 デンソー）においてISIDが開発・提供するグループ経費精算システム「Ci*X Expense（サイクロス エクスペンス）」が採用されたことをお知らせします。本システムは、デンソーが推し進めるワークスタイル変革に貢献するもので、2023年秋の稼働開始を予定しています。
背景
グローバルな自動車部品メーカーとして世界第2位の規模を誇るデンソーは、2025年中期方針として「世界初・世界一の実現を目指し、デジタルで仕事のあり方を変革」を掲げており、その一環として出張・経費精算システムの刷新を決定しました。そして、将来のグループ展開、グループ統合基盤として、デンソーグループの効率化を実現すべく、複数の経費精算システムを検討した結果、ISIDが提供するグループ経費精算システムCi*X Expenseを採用しました。
Ci*X Expense採用のポイント
1.グループ展開のしやすさ
Ci*X Expenseは、企業グループでの利用を前提に設計されており、グループ間でのマスタ共有や、グループ一括処理などの機能を備えていることから、将来的にグループ展開を検討する場合に、経費精算業務をグループ全体で標準化・効率化しやすい点が評価されました。さらに、申請数に応じた従量課金制ではなく、グループ全体の利用ユーザー数のレンジに応じたライセンス価格体系であることも、グループ展開・管理のしやすさの観点から評価されました。
2.デンソーの要件を満たす充実した標準機能
デンソーでは、細やかな旅費規定を有しています。Ci*X Expenseは、こうした企業の制度運用に必要な要件の多くを標準で備える点が評価されました。また、新幹線や航空券などのチケット手配会社から利用実績データを自動連携し、精算申請時に反映する機能も標準で備えており、入力負荷を軽減できる点も評価されました。
3.直感的なUIとモバイル対応で柔軟なワークスタイルを実現
Ci*X Expenseは、直感的でマニュアルレスな入力画面や充実した入力サポート機能により、申請者・承認者の経費精算業務における負荷を軽減し、大幅な業務効率化を実現します。またモバイル端末にも対応しており、経費精算の申請・承認がいつでも、どこでも、どの端末でも可能です。これらにより、全従業員への展開が加速され、迅速なデジタル化の推進と、柔軟なワークスタイルの確立が期待できることが、高く評価されました。
4.周辺システムとの容易な連携
Ci*X Expenseの導入において、精算実績データを複数の周辺システムへ連携するなど、他システム連携を容易に実装できる点も評価されました。自動仕訳システム「Ci*X Journalizer（サイクロス ジャーナライザ）」を活用することにより、周辺システムに合わせたファイル出力がノンカスタマイズで可能となり、コスト抑制を実現します。
ISIDは、かねてよりエンタープライズシステム領域における顧客課題の解決に取り組み、多くの実績と豊富なノウハウを有しています。この知見と、最新のテクノロジートレンドを融合したCi*Xシリーズの提供を通じ、デジタルビジネス時代における顧客企業のグループ経営高度化を支援してまいります。
■Ci*Xシリーズについて
Ci*Xシリーズは、グループ経営に求められる高度な業務要件に対応する各種機能と、社員の働きやすさや生産性向上を実現する優れたユーザーインターフェースを備えた、これまでにないエンタープライズソリューションです。現在、経費精算システム「Ci*X Expense」、汎用ワークフロー「Ci*X Workflow」、自動仕訳システム「Ci*X Journalizer」、グループ統合会計システム「Ci*X Financials」の4製品を提供しています。
製品詳細 ： (リンク »)
関連プレスリリース
・ 経費精算システム「Ci*X Expense」、グループ統合会計システム「Ci*X Financials」、汎用ワークフローシステム「Ci*X Workflow」の最新版を提供開始（2022年10月17日） (リンク »)
■電通国際情報サービス（ISID）について
ISIDは、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」をビジョンに、社会や企業のデジタルトランスフォーメーションを、確かな技術力と創造力で支援しています。金融、製造、ビジネスソリューション、コミュニケーションITの4領域で培ったソリューションの提供に加え、テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、顧客、生活者、社会の進化と共存に寄与するソリューションを生み出し続けます。詳細は、公式WEBサイトをご覧ください。 (リンク »)
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
株式会社電通国際情報サービス（本社：東京都港区、代表取締役社長：名和 亮一、以下 ISID）は、株式会社デンソー（本社：愛知県刈谷市、以下 デンソー）においてISIDが開発・提供するグループ経費精算システム「Ci*X Expense（サイクロス エクスペンス）」が採用されたことをお知らせします。本システムは、デンソーが推し進めるワークスタイル変革に貢献するもので、2023年秋の稼働開始を予定しています。
背景
グローバルな自動車部品メーカーとして世界第2位の規模を誇るデンソーは、2025年中期方針として「世界初・世界一の実現を目指し、デジタルで仕事のあり方を変革」を掲げており、その一環として出張・経費精算システムの刷新を決定しました。そして、将来のグループ展開、グループ統合基盤として、デンソーグループの効率化を実現すべく、複数の経費精算システムを検討した結果、ISIDが提供するグループ経費精算システムCi*X Expenseを採用しました。
Ci*X Expense採用のポイント
1.グループ展開のしやすさ
Ci*X Expenseは、企業グループでの利用を前提に設計されており、グループ間でのマスタ共有や、グループ一括処理などの機能を備えていることから、将来的にグループ展開を検討する場合に、経費精算業務をグループ全体で標準化・効率化しやすい点が評価されました。さらに、申請数に応じた従量課金制ではなく、グループ全体の利用ユーザー数のレンジに応じたライセンス価格体系であることも、グループ展開・管理のしやすさの観点から評価されました。
2.デンソーの要件を満たす充実した標準機能
デンソーでは、細やかな旅費規定を有しています。Ci*X Expenseは、こうした企業の制度運用に必要な要件の多くを標準で備える点が評価されました。また、新幹線や航空券などのチケット手配会社から利用実績データを自動連携し、精算申請時に反映する機能も標準で備えており、入力負荷を軽減できる点も評価されました。
3.直感的なUIとモバイル対応で柔軟なワークスタイルを実現
Ci*X Expenseは、直感的でマニュアルレスな入力画面や充実した入力サポート機能により、申請者・承認者の経費精算業務における負荷を軽減し、大幅な業務効率化を実現します。またモバイル端末にも対応しており、経費精算の申請・承認がいつでも、どこでも、どの端末でも可能です。これらにより、全従業員への展開が加速され、迅速なデジタル化の推進と、柔軟なワークスタイルの確立が期待できることが、高く評価されました。
4.周辺システムとの容易な連携
Ci*X Expenseの導入において、精算実績データを複数の周辺システムへ連携するなど、他システム連携を容易に実装できる点も評価されました。自動仕訳システム「Ci*X Journalizer（サイクロス ジャーナライザ）」を活用することにより、周辺システムに合わせたファイル出力がノンカスタマイズで可能となり、コスト抑制を実現します。
ISIDは、かねてよりエンタープライズシステム領域における顧客課題の解決に取り組み、多くの実績と豊富なノウハウを有しています。この知見と、最新のテクノロジートレンドを融合したCi*Xシリーズの提供を通じ、デジタルビジネス時代における顧客企業のグループ経営高度化を支援してまいります。
■Ci*Xシリーズについて
Ci*Xシリーズは、グループ経営に求められる高度な業務要件に対応する各種機能と、社員の働きやすさや生産性向上を実現する優れたユーザーインターフェースを備えた、これまでにないエンタープライズソリューションです。現在、経費精算システム「Ci*X Expense」、汎用ワークフロー「Ci*X Workflow」、自動仕訳システム「Ci*X Journalizer」、グループ統合会計システム「Ci*X Financials」の4製品を提供しています。
製品詳細 ： (リンク »)
関連プレスリリース
・ 経費精算システム「Ci*X Expense」、グループ統合会計システム「Ci*X Financials」、汎用ワークフローシステム「Ci*X Workflow」の最新版を提供開始（2022年10月17日） (リンク »)
■電通国際情報サービス（ISID）について
ISIDは、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」をビジョンに、社会や企業のデジタルトランスフォーメーションを、確かな技術力と創造力で支援しています。金融、製造、ビジネスソリューション、コミュニケーションITの4領域で培ったソリューションの提供に加え、テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、顧客、生活者、社会の進化と共存に寄与するソリューションを生み出し続けます。詳細は、公式WEBサイトをご覧ください。 (リンク »)
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
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