東プレ、REALFORCEブランドのマウス製品をマイナーチェンジ

東プレ株式会社

From: PR TIMES

2023-04-24 11:46

REALFORCEマウスパッドも同時発売



東プレ株式会社(代表取締役社長:山本 豊 本社所在地:東京都中央区日本橋) は、REALFORCE(リアルフォース)ブランドのマウス新製品「REALFORCE RM1 Mouse」(以下 RM1)を2023年4月25日(火)に発売します。カラーはダークグレー(型番: RFM02U21)とスーパーホワイト(型番: RFM02U31)の2種類があり、価格は共に14,080円(税込)です。RM1は、日本製です。
[画像1: (リンク ») ]


RM1は、静電容量無接点方式のスイッチ(東プレスイッチ)を採用した日本国内製造のパソコン用マウスです。2020年発売の従来モデル(型番: RFM01U11)に比べ、スクロールホイールの耐久性強化や、マクロ機能の割り当て(※1)を追加するなど機能アップしました。また、底面の物理スイッチ(レポートレート切替)の削除、梱包やパーツの見直しを行い、販売価格を低減させました。
(※1:マクロの割り当てはWindows版でのみ対応)

macOS版ソフトウェアは5月25日に公開予定です。同時に、従来モデルのマウスも今回の追加機能が使えるようにするファームウェアのアップデート版を公開予定です。


REALFORCE Mouse Pad(リアルフォース マウスパッド)
東プレは、2023年4月25日(火)に、REALFORCEブランドのマウスパッド、「REALFORCE Mouse Pad」を発売します。価格はSサイズ(210 mm × 250 mm × 4 mm、型番: M100101)が2,420円(税込)、Mサイズ(270 mm × 320 mm × 4 mm、型番: M100201)が2,970円(税込)です。表面材質はジャガード織りクロス(布)で、オプティカル(光学式)およびレーザーセンサーの両方に対応し、4 mmの厚さによるソフトで快適な使い心地を特徴としています。また、サイド(縁)部分には、長く使用してもほつれにくいロック加工をしつつ、加工部の段差を少なくしてマウス操作への影響を減らしています。
[画像2: (リンク ») ]


今回発売のRM1およびREALFORCE Mouse Padは、REALFORCE Store(同社直販Webサイト)と、楽天市場、Amazonの各Webサイト、ビックカメラのWebサイト・店舗にて販売されます。

REALFORCE Store: (リンク »)
楽天市場: (リンク »)
Amazon: (リンク »)
ビックカメラ.com: (リンク »)
ビックカメラ店舗一覧: (リンク »)

製品画像一括ダウンロード リンク: (リンク »)

スペック表
[画像3: (リンク ») ]


スペック表(PDF版ダウンロードリンク)
(リンク »)

■REALFORCE(リアルフォース)について
東プレ株式会社は1983年に静電容量無接点方式のスイッチを搭載した入力機器を業務用端末として開発し販売いたしました。その入力機器が高い評価を受けたことから、PC用キーボードを開発し2001年に「REALFORCE」として個人用途向けに発売しました。「REALFORCE」が変わらず守り続けているのは、高機能、高品質、高品位な製品をお客様に提供することへのこだわりです。使う人のことを考えながら誠実に開発を続けています。キーボードは現在に至るまで、日本品質にこだわり、設計から製造、サポートまで一貫して相模原市(神奈川県)の工場で対応しています。 「REALFORCE」は、ホーム&オフィス用の「マスターシリーズ」、ゲーミング用の「ゲーミングシリーズ」、「アクセサリー」の3つで構成されています。

■東プレ株式会社について
東プレ株式会社は1935年の創業以来、塑性(プレス)加工技術と金型設計技術を応用し、自動車関連製品、定温物流、空調機器、電子機器の各分野で、日本、アメリカ、メキシコ、中国、インドネシア、インドの工場で生産しています。企画設計段階から開発に携わる一貫生産体制に強みを持ち、独立系ならではの自由で柔軟な発想で時代のニーズに合ったものづくりをしています。東京証券取引所プライム市場に上場、証券コード:5975。

※東プレ、TOPRE、TOPREロゴ、REALFORCEおよび、REALFORCEロゴは、東プレ株式会社の登録商標です。
※仕様、および、デザインは予告なしに変更される場合があります。
※本資料に掲載した写真は実際の製品とは多少異なる場合があります。
※その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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