ここ数年増加傾向にある標的型攻撃は、関連会社や取引先を偽装したメールを送り付けてマルウェアに感染させるといった、巧妙かつ狡猾な手法が特徴となっている。こうした脅威に対しては、ファイアフォールやIDS/IPSなど、ネットワークゲートウェイ型やエンドポイント型アンチウイルス対策などの「入口対策」では防ぐことが難しい。
そうした不完全な入口対策を補うセキュリティ対策として注目されているのが、「出口対策」だ。出口対策により、標的型攻撃だけでなく、悪意のある内部犯行による情報持ち出しを抑止する効果がある。
では、出口対策の製品を選定するときのポイントとなるのは、どのような点なのか。本資料では、米国の省庁をはじめ数多くの実績を持つ「Digital Guardian」を紹介しながら、出口対策製品の機能として重要な4つのポイントを解説する。
Digital Guardianを販売するクロス・ヘッドは、さまざまなセキュリティソリューションやマネージド・サービスを提供しているベンダーだが、自社にDigital Guardianを導入した経験に基づいて、同製品の有効性を紹介している。
是非資料ダウンロードの上、詳細をご覧いただきたい。
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