「携帯電話に対する 消費者ニーズ・トレンド分析2006年日本版」調査報告書を刊行、販売開始

ユーザー調査結果とROA Groupの分析をまとめたレポート

株式会社ROA Holdings

2006-12-06 09:00

アジアを中心とした調査レポートの発行・リサーチコンサルティングを手がける株式会社ROA Group(本社:東京都新宿区西新宿、代表取締役社長:李承勲)は、調査・分析レポート「携帯電話に対する 消費者ニーズ・トレンド分析2006年日本版」を刊行し、販売を開始いたしました。
●報告書の概要●

ROA Groupが新しく発刊した消費者調査分析レポート「携帯電話に対する消費者ニーズ・トレンド分析2006年日本版」は、単なるユーザーアンケート調査の結果にとどまらず、ROA Group独自のカテゴリ分類を行ない、全体的なトレンドやキートピックを抽出して分析したものである。また各項目ごとに市場のポジショニングマップを作成し、分析を行なうことで、今後の大きな方向性や消費者のトレンドを把握できるレポートとなっている。

当レポートはROA Groupのコンバージェンスをベースとした6つサービスポートフォリオ(プレイヤー、テクノロジ、消費者、サービス、デバイス、市場予測)のうちの1つで、定期的にアップデート版を発行していく予定である。



●目次●

1. エグゼクティブサマリー
 1-1.レポートガイドライン
 1-2.分析プロセスと方法論
 1-3.分析ツール

2. 2006年のモバイル市場概要
 2-1. モバイル市場環境
 2-2. モバイル市場イベント
 2-3. カテゴリー別トレンド
  2-3-1. サービス・コンテンツ
  2-3-2. デバイス

3. 2006年のトピック別ユーザー分析
 3-1.  トピック別分析の概要
 3-2. モバイルのインターネットサービス利用の発達
  3-2-1. モバイル検索
  3-2-2. SNS
 3-3. 音楽の次に注目されるモバイルコンテンツ
  3-3-1. モバイルゲーム
 3-4. モバイルが変えるコマース
  3-4-1. モバイルショッピング・モバイルオークション
 3-5. 新しいモバイルサービスの動き
  3-5-1. おサイフケータイ
  3-5-2. GPS
  3-5-3. ワンセグ
 3-6. パソコンとモバイルの連携
  3-6-1. パソコン連携
  3-6-2. 音楽機能

*第3章は各項目別にユーザー調査及びポジショニング分析を行なっています

4. 結論~まとめ~
 4-1. トレンドと関連トピックの市場分析
 4-2. トレンドと関連トピックのターゲット層分析
 4-3. トピック間の関連性とキャリアの強みに対する分析

Appendix その他ユーザー調査集計グラフ

図目次及び表目次については数が多いため、ROA Groupのホームページ( (リンク ») )でご確認ください。



一部内容のご紹介
1. エクゼクティブサマリー
 1-1. レポートガイドライン

モバイル市場を形成する要素として、サービスを提供する立場にあるプレイヤー、サービスを利用するユーザー、携帯電話ビジネスに付随する様々な規制環境、そして多様化しているモバイルサービスを可能にする技術などが挙げられる。本レポートでは、これらの要素の中でもユーザーに焦点をあて、モバイル市場に対するニーズを探るための調査・分析を行い、今後の市場の方向性を提示するために作成された。

(リンク »)



●商品概要●
発行:株式会社ROA Group
発刊日:2006年12月
判型:A4カラーコピー印刷 ページ数: 103 頁 
調査・製作 : 株式会社 ROA Group
価格 :
- 157,500円 消費税込み(PDF)
- 160,650円 消費税込み(PDF+印刷版)
- 157,500円 消費税込み(印刷版)

<お申し込み方法>
次のURLからお申し込みいただけます。
URL: (リンク »)


●会社概要●

社名    株式会社ROA Group
所在地   東京都新宿区西新宿6-12-4 コイトビル8階
Tel. 03-3349-8071 Fax. 03-3349-8072
URL (リンク »)
Email research@researchonasia.com
その他支店:ソウル支社、上海支社
代表者   代表取締役社長 李 承 勲
事業内容   受託調査、調査レポート発行、年間サービス
専門研究分野   アジアを中心とした通信産業及びデジタルコンバージェンス産業



●本プレスリリースについてのお問い合わせ●
株式会社ROA Group レポート・マーケティングチーム 担当:李, 野池
Tel: 03-3349-8071 Email: report@researchonasia.com

このプレスリリースの付帯情報

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