「doodle BETA」は、携帯のGPS機能を利用して現在いる場所の位置情報をもった状態でアクセスし、その付近にある掲示板を閲覧したり、その地点の掲示板に書き込んだりすることができる、全く新しい情報アプリケーションです。いたずら書き、いたずら書きをする意味の英語「doodle」から名付けられました。
株式会社ゴーガ(本社:東京都港区、代表:小山文彦)は2月7日、携帯のGPS機能やQRコードから位置情報を取得して、現在地の掲示板を利用できる携帯向けサイト「doodle BETA」を公開しました。
「doodle BETA」は、携帯のGPS機能を利用して現在いる場所の位置情報をもった状態でアクセスし、その付近にある掲示板を閲覧したり、その地点の掲示板に書き込んだりすることができる、全く新しい情報アプリケーションです。いたずら書き、いたずら書きをする意味の英語「doodle」から名付けられました。位置掲示板以外にも、Googleマップとの連携機能や、食べログ検索、最寄駅検索、最寄りの図書館蔵書検索など、現在地に関するさまざまな検索機能を備えています。
GPS以外でも、位置情報を特定できるQRコードを携帯アプリで読み込んだり、アクセス中のユーザーから位置情報を引き継いで、doodleにアクセスすることも可能です。「doodle BETA」が対応している位置情報を特定できるQRコードには、「東京ユビキタス計画・銀座」や「紀南発信いつどこナビ」で利用されているucodeQRのほか、東京メトロの出口に設置されたQRコード、パイオニアのカーナビ「楽ナビ」のマップクリップがあります。今後も携帯で取得可能な位置情報は、できるだけ広く対応していく予定です。
「doodle BETA」は、公開ベータバージョンです。一般のユーザーに利用していただくことで、不具合を解消し、幅広い環境で利用できるように改善していきます。その結果、地点掲示板という新しいインフラの理想形に近づくことをめざしています。また、将来的にはAPIを公開したり、他の情報サイトと連携していくことによって、社会に資するインフラへと発展させていきたいと考えています。
・doodle BETA
(リンク »)
・株式会社ゴーガ
(リンク »)
―――――――――――――――――――――――――――――――――
<<本件に関するお問い合わせ先 >>
電子メール:info@goga.co.jp
電話:03-3499-8499
担当:小山
―――――――――――――――――――――――――――――――――
doodle … いたずら書き、いたずら書きをするという意味の英語
ucodeQR … ユビキタスIDセンターで開発された位置情報を特定できるQRコード
東京ユビキタス計画・銀座 … 東京都、国土交通省などが実施中のユビキタス技術実験
御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。
勝ち残るIT活用--中堅中小企業の現場からタレントの江口ともみさんをレポーターに、
全国さまざまな業種の企業担当者に聞く!
サイバー攻撃関連ニュースのまとめ特別企画:高度化するサイバー攻撃からビジネスを守る
~対策レポートや企業の製品動向をまとめ読み~
仮想化の暗黒大陸を切り拓く
高次元のサーバー性能とHAクラスタリング
管理者は、OS、仮想環境の混在に悩む
クラウド環境に必要な3つの運用サイクル
【セミナー】IBM、Red Hat、サイオス
リーディングカンパニー3社が語る最新動向
「創世期」から「成長期」へ突入
国内ベンダーはどう「進化し続ける」のか?
「使いたい時、使いたいだけ」を実現
今年検討すべき理想のストレージを考える
従来の防御が使えない!?複合的手法による
脅威から企業システムを守るために
インフラ部分からセキュリティを保つ
エージェントレス型ウィルスソフトの力
コラボレーションを変えるクラウドサービス
ANAや商船三井など5社の事例で読み解く
オープンソースの強みを発揮するJBoss
企業システムへの接続を安全、簡単にする
Juniper Networks MAGシリーズ
よくある「5つの勘違い」の真実とは?
IT担当者必見の、目覚めの書を公開
多様なボイスコミュニケーションを実現する
クラウド型プラットフォームとは?
入社後の満足と不満足の分かれ目とは?!
納得いく転職をする為の転職活動での留意点
2012年春モデルの情報をいち早く掲載
HPのお得な情報や最新情報が満載
株式会社オープンウィンド
株式会社サテライトオフィス
EMCジャパン株式会社
ZDNet Japanは、情報システム部門の読者を対象に、ITを活用したビジネス課題の解決策を提供します。技術や製品の解説、ケーススタディ、ホワイトペーパーなどを通じて、情報システム部門の正しい意志決定を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。