さて、サイバーソリューションズ株式会社では、『まだ間に合う！2008年メール統制元年に備えよ！』～ (株)ツムラにおける"CyberSecure シリーズ導入までの変遷と次の一手" ～と題したセミナーを12月4日（火）東京ミッドタウン・カンファレンスにて 13:30より開催させていただきます。
2008年度より金融商品取引法（日本版SOX法）の運用が開始されます。上場企業を中心に内部統制の強化が進められる中、企業の基幹システムとなったメールにおいても、本格的にメール・システムの再構築やリプレースが進み2008年はメール統制の元年と言えるのではないでしょうか。
そこで本セミナーでは、今まさに直面する社内外のセキュリティ脅威や法整備を踏まえ、メール・システムのあるべき利用方法や企業として取り組むべきセキュリティへの対応について、メールコンプライアンスの第一人者である植村文明氏より解説いただきます。
さらに、内部統制を強化する上でメール・システムにおいてもコンプライアンス対応された株式会社ツムラ、情報技術部の佐藤部長をお招きし、メール・システムの内部統制対応に至るまでの経緯につきまして、実例を交えご紹介いただきます。
◇セミナー概要◇
■日時：2007年12月4日(火)： 13:30～16:50（13:00より受付開始）
■主催：サイバーソリューションズ株式会社
■協力：EMCジャパン株式会社
■費用：参加無料（事前登録制）
■定員：130名（定員になり次第締め切らせていただきます）
■場所：東京ミッドタウン カンファレンス Room1～3（東京：六本木）
〒107-0052 東京都港区赤坂 9-7-2
☆プログラム☆
・基調講演：
『まだ間に合う！2008年メール統制元年に備えよ！』
～セキュアメールソリューションが、メールコンプライアンスを担保する～
メッセージング・テクノロジー株式会社 代表取締役 植村 文明氏
・『セキュア・メッセージング・システム再構築へのシナリオ』
～スパム対策からメール統制、暗号化までズバッと紹介～
サイバーソリューションズ株式会社 代表取締役社長 秋田 健太郎
・『コンプライアンス・ストレージで実現するメール・アーカイブのススメ』
EMCジャパン株式会社 マーケティング統括本部
プロダクト・マネージャー 後藤 哲也氏
・サイバーソリューションズにおけるベストプラクティス事例：
『（株）ツムラにおける
"CyberSecure シリーズ導入までの変遷と次の一手"』
株式会社ツムラ 情報技術部 部長 佐藤 秀男氏
■お申込方法：
下記セミナー Web ページからお申込下さい！
<<< (リンク ») >>>
■お問い合わせ：
サイバーソリューションズ（株）セミナー事務局 担当：土本（ツチモト）
TEL: 03-5542-2710 email: mrk@cybersolutions.co.jp
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【サイバーソリューションズについて】
サイバーソリューションズ株式会社は、2000年の設立以来、企業ポータルとナレッジマネジメントのインフラである、検索ソフトウェアとメールシステムを提供してきました。企業内のあらゆる情報を超高速で検索するソフトウェア「CyberFinder」や、低価格、軽快な動作、高速性、多機能を特徴とするWebメール機能搭載の統合型セキュア・メールサーバシステム「CyberMail」、サーチとメールのテクノロジーを活かしたメールアーカイブシステム「MailBase」、およびスパム対策システム「MailGates」を中心にビジネスを行っております。
（参考）サイバーソリューションズ株式会社会社概要
●会社名 ： サイバーソリューションズ株式会社
●設立日 ： 2000年1月
●資本金 ： 255,594,600円（資本準備金含む）
●代表者 ： 秋田 健太郎 （アキタ ケンタロウ）
●事業内容 ： ・ポータルサイト・ソフトウェアの企画／開発／販売
－ナレッジ検索ツール 「 CyberFinder 」
－エンタープライズ・サーチ「 CyberFinder LEXIS 」
－Web メール サーバシステム 「 CyberMail 」
－電子メールアーカイブ＆サーチシステム 「 MailBase 」
－スパム対策システム「 MailGates 」
－ハイグレードメール監査ASPサービス「 MailBase F-Class 」
・ポータルサイト向けサーチエンジンASPサービス
・WEBソリューションのコンサルティング及び開発
● ホームページ： (リンク »)
○サイバーソリューションズ株式会社
戦略マーケティンググループ 土本 功
〒104-0033 東京都中央区新川2-20-7 TOKOH BLDG
Tel. 03-5542-2710 Fax. 03-5542-2711
E-mail:mrk@cybersolutions.co.jp
以 上
本プレスリリースに記載されている会社名、製品名等は一般に各社の商標または登録商標です
2008年度より金融商品取引法（日本版SOX法）の運用が開始されます。上場企業を中心に内部統制の強化が進められる中、企業の基幹システムとなったメールにおいても、本格的にメール・システムの再構築やリプレースが進み2008年はメール統制の元年と言えるのではないでしょうか。
そこで本セミナーでは、今まさに直面する社内外のセキュリティ脅威や法整備を踏まえ、メール・システムのあるべき利用方法や企業として取り組むべきセキュリティへの対応について、メールコンプライアンスの第一人者である植村文明氏より解説いただきます。
さらに、内部統制を強化する上でメール・システムにおいてもコンプライアンス対応された株式会社ツムラ、情報技術部の佐藤部長をお招きし、メール・システムの内部統制対応に至るまでの経緯につきまして、実例を交えご紹介いただきます。
◇セミナー概要◇
■日時：2007年12月4日(火)： 13:30～16:50（13:00より受付開始）
■主催：サイバーソリューションズ株式会社
■協力：EMCジャパン株式会社
■費用：参加無料（事前登録制）
■定員：130名（定員になり次第締め切らせていただきます）
■場所：東京ミッドタウン カンファレンス Room1～3（東京：六本木）
〒107-0052 東京都港区赤坂 9-7-2
☆プログラム☆
・基調講演：
『まだ間に合う！2008年メール統制元年に備えよ！』
～セキュアメールソリューションが、メールコンプライアンスを担保する～
メッセージング・テクノロジー株式会社 代表取締役 植村 文明氏
・『セキュア・メッセージング・システム再構築へのシナリオ』
～スパム対策からメール統制、暗号化までズバッと紹介～
サイバーソリューションズ株式会社 代表取締役社長 秋田 健太郎
・『コンプライアンス・ストレージで実現するメール・アーカイブのススメ』
EMCジャパン株式会社 マーケティング統括本部
プロダクト・マネージャー 後藤 哲也氏
・サイバーソリューションズにおけるベストプラクティス事例：
『（株）ツムラにおける
"CyberSecure シリーズ導入までの変遷と次の一手"』
株式会社ツムラ 情報技術部 部長 佐藤 秀男氏
■お申込方法：
下記セミナー Web ページからお申込下さい！
<<< (リンク ») >>>
■お問い合わせ：
サイバーソリューションズ（株）セミナー事務局 担当：土本（ツチモト）
TEL: 03-5542-2710 email: mrk@cybersolutions.co.jp
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【サイバーソリューションズについて】
サイバーソリューションズ株式会社は、2000年の設立以来、企業ポータルとナレッジマネジメントのインフラである、検索ソフトウェアとメールシステムを提供してきました。企業内のあらゆる情報を超高速で検索するソフトウェア「CyberFinder」や、低価格、軽快な動作、高速性、多機能を特徴とするWebメール機能搭載の統合型セキュア・メールサーバシステム「CyberMail」、サーチとメールのテクノロジーを活かしたメールアーカイブシステム「MailBase」、およびスパム対策システム「MailGates」を中心にビジネスを行っております。
（参考）サイバーソリューションズ株式会社会社概要
●会社名 ： サイバーソリューションズ株式会社
●設立日 ： 2000年1月
●資本金 ： 255,594,600円（資本準備金含む）
●代表者 ： 秋田 健太郎 （アキタ ケンタロウ）
●事業内容 ： ・ポータルサイト・ソフトウェアの企画／開発／販売
－ナレッジ検索ツール 「 CyberFinder 」
－エンタープライズ・サーチ「 CyberFinder LEXIS 」
－Web メール サーバシステム 「 CyberMail 」
－電子メールアーカイブ＆サーチシステム 「 MailBase 」
－スパム対策システム「 MailGates 」
－ハイグレードメール監査ASPサービス「 MailBase F-Class 」
・ポータルサイト向けサーチエンジンASPサービス
・WEBソリューションのコンサルティング及び開発
● ホームページ： (リンク »)
○サイバーソリューションズ株式会社
戦略マーケティンググループ 土本 功
〒104-0033 東京都中央区新川2-20-7 TOKOH BLDG
Tel. 03-5542-2710 Fax. 03-5542-2711
E-mail:mrk@cybersolutions.co.jp
以 上
本プレスリリースに記載されている会社名、製品名等は一般に各社の商標または登録商標です
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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