インテリジェントなシステム管理や産業用制御向けに アクテルの最高精度を誇るFusion PSCを発売

~高度なキャリブレーション機能の拡充により 誤差1%未満のADC精度が必要なアプリケーションに対応~

アクテルジャパン株式会社

2008-03-28 11:00

アクテル(米国カリフォルニア州マウンテンビュー、日本法人: アクテルジャパン株式会社、東京都渋谷区)は本日、 ミックスド・シグナルのFusionプログラマブル・システム・チップ (PSC)にソフトウェアベースの高度なキャリブレーション機能を 拡充したことにより、インテリジェントなシステム管理や産業用制御 といったアプリケーションを低消費電力で高精度に実施できるように なったことを発表しました。
Fusion PSCの新しいキャリブレーション
の知的設計財産(IP)ソリューションは、誤差0.53%と優れた
A/Dコンバータ(ADC)精度を実現します。通常は、これだけの
高精度を実現するには別個にA/Dコンバータの追加や、プリスケーラ
の使用が必要になります。革新的なミックスド・シグナルの
Fusion PSCの特長である高集積と使用が容易なキャリブレーション機能
を組み合わせることで、多くのディスクリート・ソリューションに比べ、
精度の向上、システム電力の低下、複雑な設計の減少、柔軟性、
豊富な機能を提供します。

●アクテルのプロダクト・マーケティング担当シニアマネージャー、
 Ravi Pragasamのコメント
「システム管理や産業用制御アプリケーションの設計者は、厳しい
正確性と高い精密度の要求に応えるため、ノイズと干渉の増加を
抑えなければなりません。従来は、複数のディスクリート・デバイス
の使用によって対処しますが、そうすると消費電力、ノイズ、コストが
増大します。これに対しては、外付け部品が不要で、ソフトウェア内
でのキャリブレーションができるミックスド・シグナルPSCの使用が
最適でしょう。それによって設計実装が容易になり、精度が向上、
全体の消費電力が低減され、シグナル・インテグリティが高まります」

●ソフトウェアをベースとしたキャリブレーション方法
ミックスド・シグナルのFusion PSCには、あらかじめ独自の
キャリブレーション係数が組み込まれています。誤差1%未満の精度が
必要な顧客向けに、Fusion PSC独特の機能を活かして、新しい
2ポイントキャリブレーションのスキームを採用しています。
プログラマブル・ロジックとアナログ・クワッドがオフセット係数と
ゲイン係数を測定し、組み込みフラッシュメモリ・ブロックが
テスト中のオフセット係数とゲイン係数を保存します。最高精度を
達成するため、ロジック・ゲートで構成される
ソフト・キャリブレーションIPコアが係数にアクセスし、
リアルタイムで測定を行います。

Fusion PSCを活用する設計者は、特定のモニター電圧に対して
適切なプリスケーラ値を使用して、誤差1%未満の精度を達成します。
例えば、16Vのプリスケーラ値を使用して12V入力をモニターする場合
のA/Dコンバータ精度は、キャリブレーション未使用時が誤差1.47%
なのに対して、キャリブレーション使用時には誤差0.53%となります。

●Fusion PSCはシステムと電力の管理に最適
アクテルのFusion PSCは、従来のFPGAとは違い、アナログ機能、
組み込みフラッシュ、FPGAファブリックをワンチップに集積しています。
組み込みアプリケーション用には、Fusion PSCと業界を代表する
ソフト・コア(ARM Cortex-M1プロセッサや8051マイクロコントローラなど)
の組み合わせで、インテリジェントなシステムと電力の管理を
実施した結果、電力効率を高め、通信や産業用制御のさまざまな
アプリケーションに向けて圧倒的な低コスト、柔軟な
ソリューションを提供します。

●出荷時期
高度なキャリブレーション機能を拡充したミックスド・シグナルの
Fusion PSCデバイスは現在、Libero IDE v8.2 SP1によって
サポートされています。
詳しくは、アクテルの正規代理店にお問い合わせ下さい。

●アクテルについて
アクテルの革新的なFPGAであるプログラマブル・システム・チップ・
ソリューションは、チップ・レベル、システム・レベル双方の
電力消費を削減し、電力効率に優れた設計を実現します。
アクテル(ACTL)はNasdaq National Marketに上場しています。
詳しい情報はウェブサイト(jp.actel.com)をご覧下さい。

用語解説

※ ActelおよびActel FusionとActel IGLOOの名称及びロゴは
  Actel Corporationの登録商標です。その他の全ての商標と
  サービスマークは、それぞれの企業・団体に所有権が帰属します。

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