ニューヨーク--(ビジネスワイヤ)--半世紀近くにわたり、グローバルなコミュニケーション・ソリューションの進歩を牽引してきたビジネスワイヤは本日、デジタルメディア制作およびコンテンツ管理の大手であるDigital Citizen Mediaと提携契約を締結したと発表しました。これにより、企業ニーズを満たす、他社製品にはない動画制作とその管理ツールのパッケージが、ビジネスワイヤの企業会員に提供されます。
ビジネスワイヤの企業会員は、世界レベルのコンテンツを作成、制作、管理するDigital Citizen Mediaのパッケージを利用して、製品案内、年次報告、会社概要などの企業で使用する動画を制作することができます。重要なトピックに動画を使用することで、より説得力をもたせた体系的な方法で表現できます。さらにそのトピックは何度でも表示でき、世界中に配信することが可能です。
ビジネスワイヤのメディアサービス兼製品戦略担当上級副社長のLaura Sturaitis氏は次のように述べています。「従来より、動画はビジネスワイヤの写真・動画配信サービス『スマートニュースリリース』の重要なコンポーネントであり、ジャーナリスト、投資家、消費者、オンライン読者にテキストおよびマルチメディアメッセージを届けるために役立ってきました。当社がDigital Citizen Mediaと提携することで、ビジネスワイヤの会員の皆様は、新旧の映像によるコミュニケーションという機会を上手に活用できるようになります。」
Digital Citizen Mediaは、ビジネスワイヤの『スマートニュースリリース』で使用するプレスリリースに加える動画の作成についてもアドバイスを提供するほか、動画による会社概要、年次報告、トレーニング用の映像、活動家対策、B-Roll（訳注：情報を補足するための追加映像）などのさまざまな用途の動画を制作します。
Digitial Citizen MediaのAnthony DePasquale氏は、次のように述べています。「ビジネスワイヤは、PR・IR活動における動画の役割を拡大するにあたって理想的なパートナーです。ビジネスワイヤはこれまでも熱心に技術革新を進めています。1996年の時点でいち早くマルチメディアのスマートニュースリリースを開始し、最近ではマルチメディアに対応するためXHTMLを他に先駆けて採用しました。」
ビジネスワイヤとDigital Citizen Mediaの目標は、社内外のコミュニケーションチームと協力し、動画を市場トップクラスの配信プラットフォームと組み合わせて、世界中のステークホルダーに製品や資産、経営、企業の戦略ビジョンを伝えることです。
ビジネスワイヤ（ www.businesswire.com ）について
ビジネスワイヤはバークシャー・ハサウェイ（Berkshire Hathaway: (リンク ») ）の子会社です。ビジネスワイヤに会員登録している企業や組織は数千に上り、世界各地のジャーナリスト、ニュースメディア、業界専門メディア、機関投資家、個人投資家、金融情報サービス、監督機関、インターネットポータルサイト、情報サイト、企業間ビジネスの意思決定者、消費者を対象に、ニュースリリース全文、規制当局への報告書、写真、その他のマルチメディアコンテンツを配信しています。ビジネスワイヤは、150か国に広がる45か国語のニュース配信ネットワークを持ち、米州、欧州、アジア、中東、アフリカにわたる多数の国際通信社・国営通信社のネットワークと連携しています。
ビジネスワイヤのニュースネットワークは、特許技術の高速データプラットフォーム「NX」を基盤に、XML、XHTML、XBRLコードに対応しており、きわめて高度なニュースファイルの配信を通じてニュースリリースの双方向性を高めているほか、カスタマイズや検索エンジン最適化にも対応しています。ビジネスワイヤは1961年に創業し、ニューヨーク、サンフランシスコ、ロサンゼルス、シカゴ、ボストン、マイアミ、パリ、フランクフルト、ロンドン、ブリュッセル、東京、トロント、シドニーなどに31の拠点を持ち、世界各国のニュース配信会社と提携関係にあります。
Digital Citizen Media（ www.digitalcitizenmedia.com ）について
Digital Citizen Mediaは、映像などの先進的デジタル戦略により、企業のより効果的なコミュニケーションを支援するデジタルメディアコンテンツ制作の大手です。Digital Citizen Mediaは、社内外の代理店と協力し、新しい技術を活用して主要なステークホルダーに情報を届けることにより、コーポレートコミュニケーションと投資家向け広報活動の双方を支援します。また、Webサイトに関するベストプラクティスを推奨すると共に、ソーシャルメディアの追跡調査および分析を行い、ソーシャルメディア・チャネルを利用するにあたっての指針を提示しています。
Keyword Tags: video content, corporate communications, annual reports, digital media, video products
Contacts:
Business Wire
Laura Sturaitis, + 1 954-474-8833
Tom Becktold, +1 310-820-9473, ext. 115
ビジネスワイヤ・ジャパン株式会社
角井 茜 +81 3-3239-0755
japan@businesswire.com
ビジネスワイヤの企業会員は、世界レベルのコンテンツを作成、制作、管理するDigital Citizen Mediaのパッケージを利用して、製品案内、年次報告、会社概要などの企業で使用する動画を制作することができます。重要なトピックに動画を使用することで、より説得力をもたせた体系的な方法で表現できます。さらにそのトピックは何度でも表示でき、世界中に配信することが可能です。
ビジネスワイヤのメディアサービス兼製品戦略担当上級副社長のLaura Sturaitis氏は次のように述べています。「従来より、動画はビジネスワイヤの写真・動画配信サービス『スマートニュースリリース』の重要なコンポーネントであり、ジャーナリスト、投資家、消費者、オンライン読者にテキストおよびマルチメディアメッセージを届けるために役立ってきました。当社がDigital Citizen Mediaと提携することで、ビジネスワイヤの会員の皆様は、新旧の映像によるコミュニケーションという機会を上手に活用できるようになります。」
Digital Citizen Mediaは、ビジネスワイヤの『スマートニュースリリース』で使用するプレスリリースに加える動画の作成についてもアドバイスを提供するほか、動画による会社概要、年次報告、トレーニング用の映像、活動家対策、B-Roll（訳注：情報を補足するための追加映像）などのさまざまな用途の動画を制作します。
Digitial Citizen MediaのAnthony DePasquale氏は、次のように述べています。「ビジネスワイヤは、PR・IR活動における動画の役割を拡大するにあたって理想的なパートナーです。ビジネスワイヤはこれまでも熱心に技術革新を進めています。1996年の時点でいち早くマルチメディアのスマートニュースリリースを開始し、最近ではマルチメディアに対応するためXHTMLを他に先駆けて採用しました。」
ビジネスワイヤとDigital Citizen Mediaの目標は、社内外のコミュニケーションチームと協力し、動画を市場トップクラスの配信プラットフォームと組み合わせて、世界中のステークホルダーに製品や資産、経営、企業の戦略ビジョンを伝えることです。
ビジネスワイヤ（ www.businesswire.com ）について
ビジネスワイヤはバークシャー・ハサウェイ（Berkshire Hathaway: (リンク ») ）の子会社です。ビジネスワイヤに会員登録している企業や組織は数千に上り、世界各地のジャーナリスト、ニュースメディア、業界専門メディア、機関投資家、個人投資家、金融情報サービス、監督機関、インターネットポータルサイト、情報サイト、企業間ビジネスの意思決定者、消費者を対象に、ニュースリリース全文、規制当局への報告書、写真、その他のマルチメディアコンテンツを配信しています。ビジネスワイヤは、150か国に広がる45か国語のニュース配信ネットワークを持ち、米州、欧州、アジア、中東、アフリカにわたる多数の国際通信社・国営通信社のネットワークと連携しています。
ビジネスワイヤのニュースネットワークは、特許技術の高速データプラットフォーム「NX」を基盤に、XML、XHTML、XBRLコードに対応しており、きわめて高度なニュースファイルの配信を通じてニュースリリースの双方向性を高めているほか、カスタマイズや検索エンジン最適化にも対応しています。ビジネスワイヤは1961年に創業し、ニューヨーク、サンフランシスコ、ロサンゼルス、シカゴ、ボストン、マイアミ、パリ、フランクフルト、ロンドン、ブリュッセル、東京、トロント、シドニーなどに31の拠点を持ち、世界各国のニュース配信会社と提携関係にあります。
Digital Citizen Media（ www.digitalcitizenmedia.com ）について
Digital Citizen Mediaは、映像などの先進的デジタル戦略により、企業のより効果的なコミュニケーションを支援するデジタルメディアコンテンツ制作の大手です。Digital Citizen Mediaは、社内外の代理店と協力し、新しい技術を活用して主要なステークホルダーに情報を届けることにより、コーポレートコミュニケーションと投資家向け広報活動の双方を支援します。また、Webサイトに関するベストプラクティスを推奨すると共に、ソーシャルメディアの追跡調査および分析を行い、ソーシャルメディア・チャネルを利用するにあたっての指針を提示しています。
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