バーチャルドメイン（VDOM）機能により顧客ごとに適切なセキュリティサービスを提供
UnifiedThreatManagement/統合脅威管理(以下、UTM)市場のリーディングベンダー、Fortinet(NASDAQ: FTN/本社：米国カリフォルニア州サニーベール、日本法人：フォーティネットジャパン株式会社、東京都港区、以下、フォーティネット)は本日、キヤノンMJ ITグループのキヤノンITソリューションズ株式会社(東京都港区、以下、キヤノンITS)が、ホスティングサービスの拡充のためにFortiGate-1240Bを導入したことを発表します。
キヤノンITSは、専用サーバーによる「Pro」、専用サーバーと共有ネットワークを提供する「Select」、仮想サーバーと共有ネットワークによるマルチテナント型サービス「Virtual」の3種類のホスティングサービスをそろえています。2010年6月30日にサービスを開始した「Virtual」は、稼働率99.9%を保証する信頼性の高い仮想サーバー、ネットワーク機器、回線をサービスとして提供し、システム構築から運用保守までワンストップで提供します。
FortiGate-1240Bは、「Virtual」のファイアウォール、アンチウイルス、IPSなどネットワークセキュリティサービスを担うために採用され、ホスティングサービスに要求される高い信頼性とパフォーマンス、費用対収益に応えています。
キヤノンITSはFortiGateのバーチャルドメイン（VDOM）機能により、ユーザー間のセキュリティを強固にするとともに、顧客ごとに適切なセキュリティサービスを提供します。機能別にサーバーを立てるより障害発生ポイントの削減になり、サービスの可用性向上にもつながります。
複数の独立したセキュリティドメインを構築するための機能であるVDOM（仮想ドメイン機能）が標準装備されているので、1台のFortiGateに複数の仮想UTMを構築することが可能であること。複数のお客様、それぞれのポリシーを各VDOMに割り当てることで、物理的には共有型ファイアウォールサービスでありながら、お客様ごとに適切なネットワークセキュリティ機能を提供できるというポイントを評価され導入されました。
フォーティネットの代表取締役社長である新免泰幸は次のように述べています。「フォーティネットの技術は、パフォーマンス、管理性、仮想化機能に優れ、データセンターの厳しい要求に応えるよう設計されています。1万台を超えるFortiGateの販売実績があり製品を熟知しているキヤノンITソリューションズのデータセンター事業に採用いただいたことを誇りに思います。」
今後のキヤノンITSのIDCサービスの中でも、FortiGateが重要なコンポーネントの1つとなることが期待されています。
キヤノンITソリューションズについて( (リンク ») )
キヤノンMJ ITグループの中核企業として、お客さまに価値あるソリューションを提供しています。
金融、製造、エンベデッド、流通・サービス、公共・公益などの業種別ソリューションを強みに、ドキュメント、基盤、システムマネジメントサービス、セキュリティ、ERP、CRM、EDI、マイグレーションなど広範囲に事業を展開。企画・コンサルティングから設計・開発・運用・保守までシステムのライフサイクル全般にわたるトータルサービスを提供しています。
フォーティネットについて (www.fortinet.com)
フォーティネットは (NASDAQ: FTNT) ネットワーク セキュリティ アプライアンスのワールドワイド プロバイダであり、統合脅威管理 (UTM) のマーケット リーダーでもあります。フォーティネットの製品とサブスクリプション サービスは、ダイナミックなセキュリティ脅威に対抗する広範で高性能な統合プロテクション機能を提供しつつ、ITセキュリティ インフラの簡易化も実現します。フォーティネットの顧客には、米フォーチュン誌が選出する2009 Fortune Global 100の大部分を含む世界中の大規模企業、サービスプロバイダ、行政機関が名を連ねています。フォーティネットのフラグシップであるFortiGate製品はASICによる高速なパフォーマンスを誇り、アプリケーションやネットワークの脅威から保護する多層セキュリティ機能が統合されています。フォーティネットの幅広い製品ラインはUTMにとどまらず、エンドポイントからデータベースやアプリケーションなどの境界やコアに至る大規模エンタープライズのセキュリティを保護します。フォーティネットは本社をカリフォルニア州サニーベールに構え、世界中にオフィスを展開しています。
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Copyright 2010 Fortinet, Inc. と All rights reserved.のマークはいずれも、Fortinet, Inc.、その子会社および関連団体の米国における登録商標および未登録の商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiManager、FortiMail、FortiClient、FortiCare、FortiAnalyzer、FortiReporter、FortiOS、FortiASIC、FortiWiFi、FortiSwitch、FortiVoIP、FortiBIOS、FortiLog、FortiResponse、FortiCarrier、FortiScan、FortiAP、FortiDB、FortiWebなどがありますが、これだけにとどまりません。その他の商標は、各所有者に帰属します。フォーティネットは、サードパーティに帰する本書での声明や認可について中立的な立場で実証してはおらず、またフォーティネットはそのような声明を保証することもありません。本ニュースリリースには、不確実性や仮説を伴う前向きな内容が含まれている場合があります。不確実性が現実になったり、あるいは仮定が正しくないことが判明したりした場合、そうした前向きな声明や仮説で表明または暗示された内容とは実質的に結果が異なる場合があります。史実に関する声明を除くすべての声明は、前向きな声明であると判断されるべきものです。フォーティネットは、どの前向きな声明についても改正する義務を負わず、またこれらの前向きな声明を改正する方針もありません。
UnifiedThreatManagement/統合脅威管理(以下、UTM)市場のリーディングベンダー、Fortinet(NASDAQ: FTN/本社：米国カリフォルニア州サニーベール、日本法人：フォーティネットジャパン株式会社、東京都港区、以下、フォーティネット)は本日、キヤノンMJ ITグループのキヤノンITソリューションズ株式会社(東京都港区、以下、キヤノンITS)が、ホスティングサービスの拡充のためにFortiGate-1240Bを導入したことを発表します。
キヤノンITSは、専用サーバーによる「Pro」、専用サーバーと共有ネットワークを提供する「Select」、仮想サーバーと共有ネットワークによるマルチテナント型サービス「Virtual」の3種類のホスティングサービスをそろえています。2010年6月30日にサービスを開始した「Virtual」は、稼働率99.9%を保証する信頼性の高い仮想サーバー、ネットワーク機器、回線をサービスとして提供し、システム構築から運用保守までワンストップで提供します。
FortiGate-1240Bは、「Virtual」のファイアウォール、アンチウイルス、IPSなどネットワークセキュリティサービスを担うために採用され、ホスティングサービスに要求される高い信頼性とパフォーマンス、費用対収益に応えています。
キヤノンITSはFortiGateのバーチャルドメイン（VDOM）機能により、ユーザー間のセキュリティを強固にするとともに、顧客ごとに適切なセキュリティサービスを提供します。機能別にサーバーを立てるより障害発生ポイントの削減になり、サービスの可用性向上にもつながります。
複数の独立したセキュリティドメインを構築するための機能であるVDOM（仮想ドメイン機能）が標準装備されているので、1台のFortiGateに複数の仮想UTMを構築することが可能であること。複数のお客様、それぞれのポリシーを各VDOMに割り当てることで、物理的には共有型ファイアウォールサービスでありながら、お客様ごとに適切なネットワークセキュリティ機能を提供できるというポイントを評価され導入されました。
フォーティネットの代表取締役社長である新免泰幸は次のように述べています。「フォーティネットの技術は、パフォーマンス、管理性、仮想化機能に優れ、データセンターの厳しい要求に応えるよう設計されています。1万台を超えるFortiGateの販売実績があり製品を熟知しているキヤノンITソリューションズのデータセンター事業に採用いただいたことを誇りに思います。」
今後のキヤノンITSのIDCサービスの中でも、FortiGateが重要なコンポーネントの1つとなることが期待されています。
キヤノンITソリューションズについて( (リンク ») )
キヤノンMJ ITグループの中核企業として、お客さまに価値あるソリューションを提供しています。
金融、製造、エンベデッド、流通・サービス、公共・公益などの業種別ソリューションを強みに、ドキュメント、基盤、システムマネジメントサービス、セキュリティ、ERP、CRM、EDI、マイグレーションなど広範囲に事業を展開。企画・コンサルティングから設計・開発・運用・保守までシステムのライフサイクル全般にわたるトータルサービスを提供しています。
フォーティネットについて (www.fortinet.com)
フォーティネットは (NASDAQ: FTNT) ネットワーク セキュリティ アプライアンスのワールドワイド プロバイダであり、統合脅威管理 (UTM) のマーケット リーダーでもあります。フォーティネットの製品とサブスクリプション サービスは、ダイナミックなセキュリティ脅威に対抗する広範で高性能な統合プロテクション機能を提供しつつ、ITセキュリティ インフラの簡易化も実現します。フォーティネットの顧客には、米フォーチュン誌が選出する2009 Fortune Global 100の大部分を含む世界中の大規模企業、サービスプロバイダ、行政機関が名を連ねています。フォーティネットのフラグシップであるFortiGate製品はASICによる高速なパフォーマンスを誇り、アプリケーションやネットワークの脅威から保護する多層セキュリティ機能が統合されています。フォーティネットの幅広い製品ラインはUTMにとどまらず、エンドポイントからデータベースやアプリケーションなどの境界やコアに至る大規模エンタープライズのセキュリティを保護します。フォーティネットは本社をカリフォルニア州サニーベールに構え、世界中にオフィスを展開しています。
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Copyright 2010 Fortinet, Inc. と All rights reserved.のマークはいずれも、Fortinet, Inc.、その子会社および関連団体の米国における登録商標および未登録の商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiManager、FortiMail、FortiClient、FortiCare、FortiAnalyzer、FortiReporter、FortiOS、FortiASIC、FortiWiFi、FortiSwitch、FortiVoIP、FortiBIOS、FortiLog、FortiResponse、FortiCarrier、FortiScan、FortiAP、FortiDB、FortiWebなどがありますが、これだけにとどまりません。その他の商標は、各所有者に帰属します。フォーティネットは、サードパーティに帰する本書での声明や認可について中立的な立場で実証してはおらず、またフォーティネットはそのような声明を保証することもありません。本ニュースリリースには、不確実性や仮説を伴う前向きな内容が含まれている場合があります。不確実性が現実になったり、あるいは仮定が正しくないことが判明したりした場合、そうした前向きな声明や仮説で表明または暗示された内容とは実質的に結果が異なる場合があります。史実に関する声明を除くすべての声明は、前向きな声明であると判断されるべきものです。フォーティネットは、どの前向きな声明についても改正する義務を負わず、またこれらの前向きな声明を改正する方針もありません。
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