「SAS(R) Customer Intelligence 360」コープネット事業連合のパーソナライゼーションをサポート

SAS Institute Japan株式会社

From: Digital PR Platform

2017-01-11 11:00


アナリティクスのリーディング・カンパニーであるSAS Institute Japan株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:堀田徹哉、以下 SAS)は、生活協同組合連合会コープネット事業連合(本社:埼玉県さいたま市南区、理事長:赤松 光、以下 コープネット )が、カスタマー・エクスペリエンスの向上のためにデジタルマーケティング・ソリューション「SAS(R) Customer Intelligence 360」を導入したことを発表しました。

コープネットは、「食卓を笑顔に、地域を豊かに、誰からも頼られる生協へ」のビジョンに基づき、食とくらしに関するサービスを提供する、1都7県の生協とその事業連合で構成されるグループです。食の安全と安心を第一に、コープデリ宅配事業と店舗事業を通して食卓に笑顔を届け、組合員のくらしに貢献しています。

コープネットでは、コープデリeフレンズを中心とするデジタル・チャネルを通して、食品や商品の販売を行っています。単に「商品」を届けるだけにとどまらず、ヘルシーなレシピの提案や組合員のライフスタイルに合ったお得なクーポンの提供など、組合員の食とくらしの「体験」を豊かにする様々な施策を実施してきました。これからは、組合員のライフスタイルや購買行動の理解を一層深めることで、組合員に合った情報やパーソナルな体験を提供し、カスタマー・エクスペリエンスの向上を目指していきます。

コープネットでは既にSASの顧客分析とマーケティング・オートメーションを導入し、組合員のライフスタイルを理解し、パーソナルなコミュニケーションを効率的に実行する仕組みを構築してきました。この度、SAS Customer Intelligence 360を新たに追加することで、リアル・チャネルだけでなく、デジタル・チャネルにおけるカスタマー・エクスペリエンスの向上を目指します。

デジタル・チャネル強化のための初期トライアルとして、SAS Customer Intelligence 360をPCおよびスマートフォン向けウェブサイトに導入し、新規入会組合員向けのキャンペーンを実施しました。このキャンペーンの目的は、入会直後の組合員に対し、コープネットの商品の魅力を訴求することです。SAS Customer Intelligence 360により、ウェブサイト上で新規組合員を特定し、組合員に合った商品プレゼントのポップアップを表示し、キャンペーン申込ページに誘導した結果、新規組合員のキャンペーン参加者を増加させることに成功しました。

コープネット 常務理事 宅配・EC事業本部長 太田俊也氏は、「スマートフォンやウェブを利用している組合員に対して、デジタル・チャネルのサービスを改善し、カスタマー・エクスペリエンスを向上させていく必要があります。加えて、デジタル・チャネルを利用した新規獲得などのマーケティング施策の重要性も高まっています。これらの施策を高度化し、同時にデジタル・チャネルにシフトすることで施策実施コストを削減していく必要があります。このために、今後もSASを活用していきたいと考えています」と述べています。

SAS Customer Intelligence 360は、マーケティングに関する意思決定を、かつてない高度なカスタマー・インサイトにもとづいて実行する、デジタル・マーケティング・ハブです。個々の顧客のデジタルデータを従来のデータソースと統合し、顧客に関する360度のビューを確立、予測マーケティング分析機能により、より深い顧客理解を醸成します。インバウンドやアウトバウンドのチャネルを横断して、それぞれの顧客のカスタマー・ジャーニーに合わせて、訴求効果の高いカスタマー・エクスペリエンスを実現します。

SAS Customer Intelligence 360の詳細については、こちらをご覧下さい:
(リンク »)

<SAS Institute Inc.について>
SASは、アナリティクスのリーディング・カンパニーです。SASは、革新的なアナリティクス、ビジネス・インテリジェンス、ならびにデータ・マネジメントに関するソフトウェアとサービスを通じて、80,000以上の顧客サイトに、より正確で迅速な意思決定を行う支援をしています。1976年の設立以来、「The Power to Know(R)(知る力)」を世界各地の顧客に提供し続けています。

*SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。

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