米国内務省やワーナーブラザース、GE、ロイズ銀行など全世界で700を超える企業や組織が導入し、日本でも中央省庁や地方自治体のほか、一流大学などの教育機関、製造、金融、メディア、医療といった幅広い企業に活用されている「CounterACT」。
多くの企業や団体に支持されている理由は、完全エージェントレス型検疫による不正接続端末・ポリシー違反端末の事前検知と、パッチ適用では間に合わない未知の攻撃やワーム・不正アクセスからのゼロデイ攻撃にも対応できるIPS(Intrusion Prevention System;不正侵入防御システム)の事後防衛によるダブル制御を実現しているからに他なりません。
そして何より、ユーザーフレンドリーな設定が可能で、ネットワーク管理者の負担をとことん軽減するさまざまな工夫が盛り込まれていることも見逃せないポイントです。
このカタログで優れた企業に選ばれる理由の一端が明らかになります。
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