ビデオサービス加入者:サービスプロバイダの新たな課題

プロバイダの次なる試練は、プラットフォームやサービスプロバイダを次々に乗り換えるユーザー、“チャーン”である

過去30年間でケーブルテレビが普及し、映画館に行くより自宅で映画を楽しむ人が増えており、映像配信サービスは統合へ向かっている。更に大手企業が地方市場を独占したため、サービス料金の値上がりが始まった。

しかし1990年代には衛星放送が市場に進出し、新規プラットフォーム事業者が成功を収めた。

ABIリサーチのブロードバンド及び家庭用エンターティメント技術部ディレクターであるVamsi Sistla氏によれば、新しいプラットフォーム事業が更なる選択肢を生み出したとのことだ。「“我が家にはケーブルが引かれているから是非使わなくては”と考える人はもういないだろう。主要なサービスプロバイダは建設業者と契約して新築住宅に光ファイバーを導入させている。同様なことが衛星放送オペレータにも言える」と同氏は述べる。

こうした変化はユーザー側を有利にし、サービス料金値下げを促進させる。

ABIリサーチの調査レポート「ビデオサービス加入者:ケーブル、DBS、地上波、IPシステム」は、ビデオ・オン・デマンド、PVR、HDのような最新技術が加入増へと導くという、世界的な傾向を検証する。この傾向は2009年まで市場に影響し、世界市場ではDBSはデジタルケーブルの倍以上のシェアを占め、北米ではデジタルケーブル業界がDBSを凌ぐ。

ところがプロバイダの次なる試練は“チャーン”である。サービスが多種多様なため、プラットフォームやサービスプロバイダを次々に乗り換えるユーザーが増えるだろう。

Vamsi Sistla氏は、「オペレータがユーザーを飽きさせないことはますます難しくかつ重要である。もはや高品質でバラエティに富んだコンテンツだけではユーザーは満足しない。プロバイダの従来の手法は今後は通用しなくなるだろう。プロバイダ自体の“差別化”が必要だ。顧客をつなぎとめるには、セット割引や最高の顧客サービス、スペシャルプロモーション等といった戦略が不可欠である」と主張する。

◆調査レポート
ビデオサービス加入者:ケーブル、DBS、地上波、IPシステム
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