消費者が通信会社のテレビサービスに切り換えるには強い動機が必要

米国の調査会社インスタット社の消費者調査に回答した衛星/ケーブルテレビ加入者の内、「確実に通信会社のテレビプロバイダに切り替える」と答えたのは5%だけで、「多分切り換える」が13%、52%は「未定」と回答した。

通信会社のテレビサービス市場への参入が進み、やや用心深い顧客層に遭遇するようになってきていると、米国の調査会社インスタット社は報告する。インスタット社の消費者調査に回答した衛星/ケーブルテレビ加入者の内、「確実に通信会社のテレビプロバイダに切り替える」と答えたのは5%だけで、「多分切り換える」が13%、52%は「未定」と回答した。消費者が通信会社のテレビプロバイダに切り換える理由のほとんどは、幅広いサービス提供とコスト削減によるであるだろう。

インスタット社の調査レポートは、下記についても述べている。
◆回答者の関心が高いのは、タイムシフト視聴、テレビのcaller ID、対話型インフォメーションである
◆追加料金を払ってもタイムシフトサービスを利用したいという回答がもっとも多く、監視テレビとテレビ電話に関しては25%だった
◆ケーブル会社と通信会社のどちらが追加サービスの提供に関して優れているということはなく、消費者がプロバイダを選ぶ際には各自の利用体験によって選んでいるに過ぎない

インスタット社の調査レポート「米国消費者のIPTVへの関心 - US Consumer Attitudes Toward IPTV Applications」は、米国の消費者に関するインターネットベースの調査結果である。消費者のテレビサービスプロバイダの選択、通信会社に切り換える/切り換えない理由の分析、関心のあるサービスと追加料金の支払い意向について調査した。


調査レポート
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米国消費者のIPTVへの関心
US Consumer Attitudes Toward IPTV Applications
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インスタットについて
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