インターサブジェクト、ビジョナリーとの提携により 携帯ドロップシッピングサイト「Pコインショップ」を開始

ビジョナリー株式会社 2007年02月08日

携帯向けポイントサイト「Pコイン.net」を運営する株式会社インターサブジェクト(本社:東京都目黒区 代表取締役社長 高安優 以下、「インターサブジェクト))は、モバイルコマースソリューション事業を展開するビジョナリー株式会社(本社:東京都渋谷区 代表取締役社長:野村輝法 以下、「ビジョナリー」)と提携して、2007年2月8日より携帯向けドロップシッピングサイト「Pコインショップ」のサービスを開始いたします。

インターサブジェクトでは、同社が運営する携帯向けポイントサイト「Pコイン.net」から新たに開設した「Pコインショップ」へ集客をして、通販で人気の商品をランキング形式などで紹介して販売していきます。今回の「Pコインショップ」は、ビジョナリーが2006年12月より開始した携帯ドロップシッピングサービス「Drops(ドロップス)」の法人モバイルメディア企業向けのサポートを受けることでサイトを開設するに至りました。ビジョナリーは、「Pコイン.net」のユーザー属性の嗜好に合わせた商品の仕入れ、ショップ構築及び運営、決済業務、ユーザーサポートなどモバイルコマースの運営に関わる業務をサポートいたします。尚、購入された商品は、業務提携しているサプライヤー(メーカー、卸問屋等)から購入者へ直送するドロップシッピングのかたちでサービスを提供していきます。

今後、両社では、「Pコインショップ」での購入者に対して、インセンティブとして購入額に応じた「Pコイン」を付与するシステム対応なども共同で進めることで、積極的に「Pコインショップ」の売上げの拡大を図って参ります。


<携帯向けポイントサイト「Pコイン.net」とは>
■サービス紹介サイト       (リンク »)

「Pコイン.net」とは、現在、約10万人が登録する広告インセンティブモデルのモバイルサイトです。ターゲッティングメールでは業種にもよりますが、平均50%の高いクリック率や毎日サイトにログインする会員が25%とサイトへのロイヤルティが高いのが特徴です。おサイフケータイ、Edy、都市銀行、郵便貯金、ネット銀行への出金ができます。

<携帯ドロップシッピングサービス「Drops」とは>
■ サービス紹介サイト    (リンク »)

ドロップシッピングとは、「商品の供給者(サプライヤー)が販売者(ドロップシッパー)に代わって商品を消費者に直送する仕組み」で、販売者(ドロップシッパー)が在庫を持たずにEコマースのショップを運営することができるサービスとして注目されています。
ビジョナリーが展開する「Drops」は携帯向けのドロップシッピングサービスで、現在、法人や個人が運営する約2,000のモバイルサイトが参加して、モバイルコマースサイトの運営を開始しております。

------------------------------------------------------------------
【株式会社インターサブジェクト】
URL: (リンク »)
所在地:〒153-0051 東京都目黒区上目黒2-16-12
設立年月日:平成16年8月     資本金:33,125,000円
代表取締役社長:高安 優
【ビジョナリー株式会社の概要】
URL: (リンク »)
所在地:〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-7-3 第一野口ビル3F
設立年月日:平成13年11月     資本金:10,000,000円
代表取締役社長:野村 輝法

-----------------【本プレスリリースに関するお問合せ先】----------------
株式会社インターサブジェクト           担当:池田
E-mail:info@intersubject.com
ビジョナリー株式会社                  担当:武内
E-mail:info@visionary.co.jp TEL:03-3409-0970
●本文中に記載されている会社名、商品名は、各社の商標あるいは登録商標となります。

関連情報へのリンク »

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

ビジョナリー株式会社の関連情報

ビジョナリー株式会社

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

SpecialPR

  • デジタル変革か?ゲームセットか?

    デジタルを駆使する破壊的なプレーヤーの出現、既存のビジネスモデルで競争力を持つプレイヤーはデジタル活用による変革が迫られている。これを読めばデジタル変革の全体像がわかる!

  • 「奉行シリーズ」の電話サポート革命!活用事例をご紹介

    「ナビダイヤル」の「トラフィックレポート」を利用したことで着信前のコール数や
    離脱数など、コールセンターのパフォーマンスをリアルタイムに把握するに成功。詳細はこちらから