日本BEA、RFIDソリューション構築用のエッジサーバ

「BEA WebLogic RFID Edge Server 2.0」を発売

日本BEAシステムズ株式会社 2006年04月26日

日本BEAシステムズ株式会社は、RFIDエッジサーバソフトウェアの新製品「BEA WebLogic® RFID Edge Server 2.0」の販売を開始しました。この新製品はRFID(無線ICタグ)を利用した企業システムを短期間に低コストで開発するためのソフトウェアで、標準規格を実装し、独自に拡張性に優れたワークフロー・フレームワークを組み込んでいます。

日本BEAシステムズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:アリイ・ヒロシ)は、RFIDエッジサーバソフトウェアの新製品「BEA WebLogic® RFID Edge Server 2.0」の販売を開始しました。この新製品はRFID(無線ICタグ)を利用した企業システムを短期間に低コストで開発するためのソフトウェアで、標準規格を実装し、独自に拡張性に優れたワークフロー・フレームワークを組み込んでいます。

RFIDに対する関心はますます高まっていますが、導入には各企業のITインフラストラクチャや業務全体の数々の要因が絡むため、RFIDタグとリーダを実装するだけでは導入メリットを十分享受することができません。RFIDソリューションの開発、実装、管理を可能にする基盤のソフトウェアを取り入れ、その基盤の上で拡張性に優れたアプリケーションを構築することがRFID導入の近道と考えられます。実際にさまざまなデバイスをRFID環境に統合する上でITシステムの開発者は、RFIDの標準規格に仕様に基づいたプログラミングの開発および既存のアプリケーション資産との統合作業が必要になります。

BEAのRFIDインフラストラクチャ技術とSOA(サービス指向アーキテクチャ)プラットフォーム機能の強力な組み合わせを利用することで、RFID技術を企業と一体化し、サプライチェーン可視性の改善、トランザクション自動化の促進、在庫や資産の識別・追跡性・保護性の向上などのメリットをもたらします。一貫してTCO(総所有コスト)を抑えながら、サプライチェーンの可視性と効率化による変革につながる新しいビジネスプロセスの迅速な実現に貢献することができます。

「BEA WebLogic RFID Edge Server 2.0」の特長

1.広範なデバイスサポートと管理機能
RFIDリーダ、バーコードリーダ、スタックライト、LEDディスプレイ、モーションセンサ、プログラマブル・ロジックコントローラなどの様々なデバイスをRFID環境に統合できるようになります。

2.EPCglobal ALE標準のAPI
RFIDベースの高レベルなアプリケーションレベル・ビジネスイベントをEPCに準拠しつつ宣言的に定義することが可能、またRFIDデータの効率的なフィルタリングと集約が可能になります。

3.集中管理コンソール
RFIDデバイスおよびインフラストラクチャ・コンポーネントの集中監視および管理が可能になり、試験段階から実運用段階に至るまで、リスクを最小限に抑えつつ運用効率を最大限に高めることができます。


<無料評価版ダウンロード>
本年4月26日より、BEA WebLogic RFID Edge Server 2.0の無料評価版をダウンロードできます。詳しくはこちらをご覧ください。
(リンク »)

<推奨価格>
日本BEAの推奨リテール価格表に基づく「BEA WebLogic RFID Edge Server 2.0.」のライセンス料金は、1CPUあたり128万円(税別)からとなっています。具体的な価格については、システム規模や構成案件等によっても異なります。詳細は各パートナ企業またはsales.jp@bea.comまでお問い合わせください。

<販売>
日本BEAおよび同社のパートナ企業を通じて全国で販売されます。

<動作環境>
Microsoft Windows, Solaris (SPARC), Linux (RedHat) 環境で動作します。

日本BEAシステムズ株式会社について
日本BEAシステムズは、BEA Systems, Inc.(本社:米国カリフォルニア州、Nasdaqシンボル:BEAS)の日本法人です。BEAは、エンタープライズ・インフラストラクチャ・ソフトウェアの世界的なリーダとして、情報とサービスの安全な流れを加速する標準ベースのプラットフォームを提供します。BEA製品(WebLogic®、Tuxedo®、JRockit®および新たなサービス・インフラストラクチャ・ソフトウェアからなるAquaLogic™製品群)は、ユーザ企業がITの複雑さを軽減し、サービス指向アーキテクチャ(SOA)を成功裏に導入して、ビジネスに俊敏に対応する後押しをします。( (リンク ») )

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