日本初、最大級のQ&Aサイト「OKWave」 寺院総合情報サイト「おてらいふ」と連携 Q&Aサイト 『教えて!おてらいふ』 開設 コミュニティの強化で、サイト活性化と認知度アップにつなげる 【URL】 http://otelife.okwave.jp/ 

株式会社オウケイウェイヴ

2008-08-01 11:30

日本初、最大級のQ&Aサイト「OKWave」を運営する株式会社オウケイウェイヴ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:兼元謙任 以下、オウケイウェイヴ)は、株式会社HAQBI(本社:東京都世田谷区、代表取締役社長:金子 亮 以下、HAQBI)との連携によるQ&Aサイト『教えて!おてらいふ』を2008年8月1日に開設いたしました。 
『教えて!おてらいふ』は、HAQBIが運営している日本最大級の寺院総合情報サイト「おてらいふ」と「OKWave」とのQ&Aパートナーサイトです。 「おてらいふ」の利用者同士が様々な情報や相談を共有し、解決できるコミュニティをオウケイウェイヴは提供いたします。『教えて!おてらいふ』から投稿された質問は「おてらいふ」の利用者同士のみならず、「OKWave」及び他のパートナーサイトからも閲覧可能なため、119万人以上が登録する「OKWave」および70社以上の他のパートナーサイト利用者からの、すばやい回答が期待できます。また、「OKWave」に蓄積された1,600万件以上のQ&Aコンテンツも『教えて!おてらいふ』から閲覧可能なため、過去の有益なQ&Aを問題解決に活用できサイト活性化に繋げることができます。

「OKWave」では今後も引き続き、様々な知識や経験を備えたユーザが集まるサイトとの連携を目指し、年内200サイトのパートナーサイト連携を目指します。また、本年4月にベータオープンし、グローバル展開本格化を図る「OKWave英語版」、7月8日に開始した日本初の同時翻訳機能を搭載したQ&Aサイトの開設を皮切りに、積極的に海外企業とのパートナーサイト構築に取り組んで参ります。

■パートナーサイトについて  (リンク »)
8年間にわたるQ&Aサイトの運営実績から、Q&A形式の有用なクチコミCGMの生成を促進するノウハウを確立し、NTTレゾナント『教えて!goo』、マイクロソフト『MSN相談箱』、楽天インフォシーク『みんなで解決!Q&A』等のポータルサイトや、トレンドマイクロ等のサポート部門、スタイライフ等のEC等、70サイト以上のパートナーサイト網を構築しています。PV増加や、CGMコミュニティー機能、コンテンツの一部などサイト活性化の一助に役立てることができます。


■日本初、最大級のQ&Aサイト「OKWave」について  (リンク »)
2000年1月オープンの日本初、最大級のQ&Aサイト。会員ユーザからの質問に、別の会員ユーザが回答する場を提供。ユーザの知識・経験・知恵を引き出してコンテンツを生成するCGMの仕組みはWeb2.0そのもの。「OKWave」の1,600万件以上のQ&Aコンテンツは119万人以上の会員ユーザをはじめ、毎月3,000万人以上の閲覧ユーザに利用されています。Q&Aコンテンツの質を管理するCVM(Contents Value Management)を追求した結果、大手ポータルサイトや企業のサポート部門等、70社以上がパートナーサイトとして「OKWave」を導入。また、質問回答の投稿が可能なiモード公式版、Q&Aの閲覧が可能なモバイル版(3キャリア対応)も提供しています。


■株式会社HAQBI(ハクビ)について  (リンク »)  
企業のビジネス戦略を実現するために基本構想、システム化計画から具現化まで、ITビジネスにおけるコンサルティングサービスの会社として、2007年8月設立。 様々な企業のWEBサイトや業務システム構築、運営を行う一方、人々の心と『お寺』を繋ぐ寺院総合情報サイト「おてらいふ」を運営。


■株式会社オウケイウェイヴについて  (リンク »)
世界中の人と人を信頼と満足で繋いでいくことを理念に、1999年7月設立。米国で今日注目を集めるQ&Aサイトを2000年1月にいちはやく「OKWave」として開設。更に、その運営ノウハウを応用し、拡大を続けるサポート市場を中心にFAQ作成管理ツール「OKWave Quick-A」やQ&A情報活性化ツール「OKWave ASK-OK」等のソリューションを展開。2006年6月に名証セントレックスに株式上場(証券コード:3808)。2007年10月に楽天株式会社、2008年3月には日本のオンラインサービス事業会社では初となる米国マイクロソフトコーポレーションとの業務・資本提携を締結。今後は、Q&Aへの課金市場の創出、ベータオープンした「OKWave」英語版、中国語版を皮切りとした2010年の10言語、100ヶ国への事業展開を目指します。
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