オンライントレード

個人投資家が家庭にいながらにして株の取引ができるため、「ホームトレーディング」とも呼ばれる。 現在では、野村証券や日興証券といった大手だけでなく、中小さまざまな証券会社がサービスを開始している。 また、日興ビーンズやE＊トレード、日本オンライン証券など、オンライントレード専業の証券会社も数多く登場し、熾烈な競争を繰り広げている。

　国内で、昨年から今年にかけて急激にオンライントレード市場が成長したのは、1999年10月に証券取引に関わる委託手数料が完全自由化されたのを受けたため。 証券会社はこれまでのように各営業所による対面営業を行なうコストから解放され、工夫しだいで手数料をいくらでも下げることができる。 また投資家にしても、証券会社に足を運ばずに手軽に証券取引を行なうことが可能になる。 だが一方で、証券会社にとっては手数料の引き下げ合戦による収益率の低下、投資家にとっては投資アドバイスなどの情報の不足といった問題も生じている。 そこで、現在は単に手数料体系だけでなく、リアルタイム株価やチャート、市況などさまざまな情報を提供するサービスや、取引時間の拡大、取扱商品の充実といった付加価値が注目される傾向になっている。