仮想環境を快適に使いこなすための運用管理ツール「JP1/Peformance Management」

経済の長期低迷でサーバ統合が活発になると、物理環境と仮想環境が混在するシステム全体を監視する稼働監視システムが不可欠となる。しかし現実には障害の発見すら満足に行われていないのが現状だ。 仮想化に取り組む際にはコスト削減だけでなく、複雑な運用管理が増えることを前提に、それを効率よく支援する仕組みが必要となる。

「重要サーバの停止は売上に影響する」は6割以上

　今や、企業活動はITシステムなくしては成り立たず、業務の中枢を担う基幹サーバをはじめ、コミュニケーションに不可欠なメールサーバ、サービスや業務を支えるWebサーバなどの重要サーバが停止した場合の影響は計り知れない。売上損失はもちろん、企業の社会的信用失墜や関連ビジネスへの波及など、企業存続の危機にもつながりかねない危険性をはらんでいる。 情報処理推進機構（IPA）の「2008年国内における情報セキュリティ事象被害状況調査」によると、業務遂行上の重要サーバが24時間停止した場合の売上高への影響について、6割を超える企業・団体が少なからず影響を受けると考えている。 また、業務遂行上重要サーバの許容停止時間については、7割以上が1日以内の停止で影響ありと答えている。

業務遂行上重要サーバが24時間停止した場合の売上高への影響
（出典：「2008年国内における情報セキュリティ事象被害状況調査」、IPA）
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重要サーバの許容停止時間
（出典：「2008年国内における情報セキュリティ事象被害状況調査」、IPA）
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　このように、システムのダウンタイム対策は企業活動の中で最重要課題のひとつとなっている。重要なのは、サーバがダウンして業務が停止してしまう前に障害を予測し、的確に回避する仕組みと、万が一停止した場合には一刻も早く検知して、復旧できる体制を事前に構築することである。

まずシステムが稼働しているかを素早く検知

　日立製作所の統合システム運用管理「JP1 Version 9」のモニタリング製品のひとつ、「サーバ稼働管理JP1/Performance Management」（以下、JP1/PFM）は、サーバとシステムのダウンタイム撲滅に関し、有効なソリューションといえる。 サーバのトラブルの予兆を検知するアラーム監視や、収集した稼働情報からトラブルの原因究明・チューニングのためのレポート機能が充実している。こうして監視やレポートから得られた結果から、今後ボトルネックとなりそうな箇所を特定できるので、効率的なキャパシティプランニングを実行できる。

　JP1/PFMは、サーバ稼働監視を次の3つのステップで実現。安定したビジネスの稼働環境の維持、継続を支援している。 第１ステップは、システムが稼働しているかどうかを素早く検知すること。システムの規模が拡大し複雑になるほど、稼働状況をリアルタイムに察知することは困難になり、監視システム自体がダウンすることで発覚が遅れるケースも多い。 JP1/PFMでは、GUIでサーバの稼働状況をリアルタイムに一元管理できるとともに、JP1/PFM自身の状況も監視し、万一異常が発生しても自動で再起動する自律機能を備えている。

サーバが動いているかどうかが、画面上のアイコンの色や形の変化によって、ひと目で確認できます。プロセスやアプリケーションの動作状況も確認できます。

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サービスレベル低下の予兆・原因を早期発見

　第2ステップは、サービスの低下の予兆を早期に検知すること。急激なレスポンスの低下は、システムの停止と同様に利用者の利便性を損ないサービス離れを引き起こしかねない重大問題だ。JP1/PFMでは、レスポンスを定期的測定。応答時間が、性能悪化の境界値（しきい値）を超えた場合には、アラームやメールで管理者に通報する。しきい値の設定や監視対象の選定にはノウハウが必要となるが、JP1/PFMに備えられている監視テンプレートを利用することで、初めての利用でも導入直後から簡単に運用を開始できる。また、収集した稼働情報からCPU使用率やメモリ使用率などをプロセスごとにグラフ化し、ドリルダウンで原因究明に役立てることも可能となっている。

過去の稼働情報から処理能力を把握

　そして第3ステップは、現状の処理能力を把握し将来のシステム拡張のための目安とすること。急速に変化するビジネス環境においては、現状のシステムに問題がなくても将来のビジネス状況を予測したシステム拡張を準備しておくことが重要となる。JP1/PFMでは、今後ボトルネックが予想される箇所がある場合、その原因となりうる稼働情報を調査・分析することで、将来のインフラやリソースの増強計画に役立てることができる。