データ統合基盤を構築し、「データ」を「資産」へ

手厚いサポートサービスで日本の商慣習にフィット

　いくつかの事例を交えつつ、MDITのデータセントリックソリューションの特徴を述べてきたが、勝山氏によれば、このほかにも業種業態を問わず、多数の導入実績があるという。

　このように長年、MDITが選ばれる理由はどこにあるのだろうか。その答えの一つが、導入提案から保守までの、充実したサポートサービスにある。

　MDITは、PowerCenterの開発元である米インフォマティカ社と、1999年より協業を開始。日本語化などローカライズ開発、また数多くのシステム構築実績を行う中で製品を熟知し、手厚いサポートサービスを開発、提供するに至った。

　「日本市場の商慣習や業界固有のデータの取り扱いなどの業務知識を蓄積した人材もしっかりと育ち、国内外の拠点でグローバルに支援を行っています」と勝山氏。顧客要件のヒアリングをはじめ、ETL開発に求められる標準化作業、システム分析/設計/開発/テスト、そして運用保守に至るそれぞれのフェーズを知るスタッフが、プロジェクトを推進しているという。

　開発支援ツールも、自社ノウハウとユーザーの声を反映して開発・提供。「製品仕様における日米の違いや開発手法のギャップを埋めるためのアドオンや、デバックやコーディング・チェック時の漏れをなくす各種ツール、開発者向けガイドラインなどを提供しています」と勝山氏は説明する。

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ビルの消費電力を用途別に可視化し、環境経営にデータを活用

　経営環境の変化に即応するITインフラを構築するにあって、従来の部分最適のシステムではなく、全社最適のシステムを作る必要があることに異論はないと思われる。

　「それを実現する際に重要なのはシステム間の垣根を取り払うこと。データを他のシステムからも自由に活用できるような状態におくことです。データ統合基盤を構築することで、データは“資産”として活用できる準備が整います」と勝山氏。もちろん、資産とするには、データ統合基盤およびデータを使いこなさなければならないはずだ。

　「そのためのご提案は、私たちにお任せください」と勝山氏は述べる。最近では、企業が保有するビルの電力消費量の使用履歴データ（ログ情報）を、照明や空調などの用途別に収集・分析し、省エネやコスト削減といった環境経営に取り組む事例があるそうだ。

　「あくまでも一例です。企業には膨大かつ貴重なデータが眠っており、その活用の仕方次第では、業務革新や新規ビジネスの創出のきっかけとなります」（勝山氏）。

　先行き不透明な時代だが、あふれる情報に振り回され、経営の道標（みちしるべ）を見失うことだけは気をつけたい。その指針は、我々の身近なところに存在している。発見するヒントは、データ統合のプロ、MDITが心得ている。