CO2と電力コスト削減と仮想化の集約効率向上を同時に実現する「HP ProLiant サーバーG6」

3モデルのブレードサーバーがラインアップ

　HP ProLiantサーバーG6におけるインテル® Xeon® プロセッサー 5500番台を搭載したブレードサーバーは3機種。エントリー製品であるHP ProLiant BL280c G6（以下、BL280c）、ミッドレンジ製品であるHP ProLiant BL460c G6（以下、BL460c）、HP ProLiant BL490c G6（以下、BL490c）である。BL460cとBL490cの違いは、内蔵HDDのホットスワップ対応とメモリスロット数。これら3機種は、いずれも10Uのエンクロージャーに最大16台搭載できる。

HPのブレードサーバーが仮想化環境構築に適している3つ理由

BL490c G6　　

　木村氏は、仮想化環境を構築する際、ハードウェアについて検討すべき項目として次の3点を挙げる。「第1にプロセッサー性能。次にメモリ容量とメモリスロット数、最後がネットワーク本数と帯域です」。

　1つ目のプロセッサーについては、HP ProLiantサーバーG6の各ブレード製品が搭載しているインテル® Xeon® プロセッサー5500番台の性能はVMwareの仮想ベンチマークVMmarkで従来製品の2.6倍ものスコアを記録するなど証明済みだ。

　続いてメモリ容量とメモリスロット数の重要性についてだが、HPは設計思想のレベルから、メモリスロット数を非常に重視してきた。HPのブレードがなぜ仮想化環境を構築する上で最適な製品なのか、木村氏は次のように語る。

　「HP BladeSystemに搭載できるメモリは最大192GBです（※）。集約できる仮想サーバーOS数がメモリ容量で決まるため、省スペース性が重要なブレードでありながら、拡張性を犠牲にすることなく、最大限に拡張できるようにしました。大容量メモリは高価であるために多額の投資が必要になります。この点を考慮したときに、メモリスロット数が重要になるのです。BL460cで12個、BL490cでは18個のメモリスロットを用意していますので、合計で同じメモリ容量を実現する場合でも、単価の安いメモリモジュールを使うことで、より安価に構築することもできます。また、スロット数を犠牲にしている他社製品と比べ、より多くの仮想サーバーOSを集約できることも特長です」
※機種によって拡張性は異なります

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　さらに、ネットワークのポート数と帯域も仮想サーバーOSの集約に関する重要な項目である。仮想化技術の進歩と冗長性確保のために、必要なネットワーク本数と帯域は大幅に増えているからだ。BL460cとBL490cでは、10Gbpsのネットワークをオンボードに2ポート搭載。これらと「バーチャルコネクトFlex-10」を組み合わせれば、2ポートのネットワークを8つの物理ポートへと分割が可能だ。また、それぞれのネットワークの帯域として20Gbpsを100Mbps単位で柔軟に割り振ることができる。これにより、ネットワーク関係のコストを抑えながら仮想サーバーOSの集約度を高められる。

サーバーブレード内で動的に電力を割り当てられる
「エンクロージャー･ダイナミック･パワー・キャッピング」

　さらに、HP BladeSystemはその独自の機能により、電力削減についても大きなメリットがある。先ほど紹介したダイナミック・パワー・キャッピングの機能を使いやすくした「エンクロージャー･ダイナミック･パワー・キャッピング」機能がそれだ。「ラック型やタワー型のサーバーは消費電力をサーバー単位で消費電力の上限を設定するのに対して、HP BladeSystemではさらにエンクロージャー単位でこれを行う機能を備えています。エンクロージャー内に電力のブールを作るイメージで、エンクロージャー内のサーバーブレード内で動的に電力を割り当てることができます。この機能により、消費電力に制限をかけることによる集中時のパフォーマンス低下のリスクも回避するのです」（木村氏）

　このようにHP ProLiantサーバーG6は、企業のニーズに合わせて、豊富なモデルから最適な構成を選べるとともに、リソースを有効活用することを前提に設計されているのである 。本稿ではあまり触れなかったが、HPのブレード製品は省スペースという面で大きな威力を発揮しつつも、性能・拡張性ともに全く妥協がない。また、管理性能の高さやセットアップの容易さなど、運用面での評価も高い 。導入コスト、管理コスト、電力コストを抑える工夫や技術が盛り込まれているインテル® Xeon® 5500番台プロセッサー搭載のHP ProLiant サーバー G6は、TCO削減を達成するとともに、CO₂削減による社会貢献実現の大きな原動力となるだろう。本ページに掲載されているホワイトペーパーも参照し、ぜひ、「ITのエコ」と「ITによるエコ」を、実現してほしい。