全体最適化で進めるCTCのグリーンIT戦略
グリーンITを推進するRackable社製品の特長とは
今回、CTCが業務提携したRackableの強みは大きく3つある。まず、サーバ機器やラックなどをBTO(Build-to-Order)方式で生産していることがその1つだ。これによって、Rackableは、CPUやディスク容量といった製品仕様や、納期などについて顧客の細かい要求に応えることができる。
データセンター事業グループ
事業開発部
赤木 央一氏
赤木氏は、「例えば、顧客がある処理能力を必要とする場合、電力量とスペース量のどちらを優先事項にするかを見極め、最適な構成を提案します。このとき顧客が要求する処理能力を満足する必要最低限の構成にし、不必要な部品を搭載しない。これによって、消費電力を最小限に抑えることが可能になります」と語る。
またRackableは、CPU、メモリ、ハードディスク、マザーボードなどのパーツを予め選定した提携先の部品メーカーから調達することで、生産リードタイムの短縮や納期順守率の向上、障害が発生したときの迅速な対応を可能にしている。
AC/DC変換などによるロス対策
Rackableの2つ目の特長に、直流電源に対応したサーバ製品を提供していることが挙げられる。一般的なサーバ機器は交流電源で提供されているが、サーバに内臓されている変換モジュールによって最終的には直流に変換されてCPUで利用されている。つまり直流で直接給電できれば、サーバの内部にある変換モジュールやそれを冷却するためのファンは不必要となる。
一方データセンターでは、電力会社から供給された交流電源を変換機で直流に変換し、UPS(無停電電源置)に供給した後、再び交流に戻し、さらにサーバ内部ではCPUを動かす直流に変換し直すという、ある意味非効率的な変換処理を行っている。このことはIT機器の消費電力が少ない時代には問題にされなかったが、現在では無視できない要素となっている。
赤木氏は、「データセンターでは度重なる電源変換時に大きな変換ロスが発生しています。これがデータセンターのエネルギー高効率化を阻害し、消費電力量を押し上げている要因のひとつになっています」と指摘する。
CTCが開設する目白坂データセンターでは、直流電源設備を有しているため、変換ロスを最小限に止めた給電方式によってRackableを利用する。従来の方式と比較すると最大30%の電力および熱量の削減効果が期待できる。
また、Rackableは、直流電源設備を持たないデータセンターやサーバルームでの利用を想定し、サーバラック搭載型の変換機を用意しており、従来型の交流電源方式のデータセンターでも利用することが可能だ。この場合でもラック内の変換機で一括して直流電源に変換することにより10%の削減効果が見込めるという。
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