全体最適化で進めるCTCのグリーンIT戦略

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（以下、CTC）の「TechnoCUVIC」は、VMwareの仮想化技術を駆使して統合されたサーバ上で提供されている、共有ホスティングサービスだ。戦略的にグリーンITを推し進めているCTCは、環境に配慮したデータセンターのあるべき姿を提示し続けてきた。グリーンIT連載第2回となる今回は、「TechnoCUVIC」のサービス内容や事例とともに、これからのデータセンターのありかたを模索する。なぜサーバ統合と仮想化技術の活用がグリーンITに有効なのか、検証してみたい。

グリーンなデータセンターはありえるのか？

　北海道洞爺湖サミットが3日間の会期を終えた。2007年（平成19年）の5月に安倍前総理が提唱した「美しい星へのいざない：Invitation to Cool Earth 50」で、「排出量の伸びが著しいオフィスや家庭を中心に、新たな対策を追加」といった内容が触れられ、経済産業省などが省エネルギーのあり方を模索してきた。日本が推進する「クールアース推進構想」の観点から、データセンターやIT機器の管理を見直すことはできないだろうか。

　一方で、環境への取り組みを進め、自ら方針や目標等を設定して事業所内の体制などを整備する「環境マネジメントシステム」の規格、ISO14001の登録件数は右肩上がりであり続けてきた。日本規格協会のレポートでは2006年末ごろで約20,000件が登録されてきたが、近年、その伸びはやや鈍化してきている。

　IT以外の産業でも、省CO2型の技術や取り組みは格段に進化しており、たとえば交通システムにおいてもアイドリングストップ装置や公共交通機関の利用促進などが挙げられる。また家庭用機器でも、液晶テレビやプラズマテレビ等では、パネルの効率向上やバックライトの低消費電力化によって、2004年から2006年の間に30〜40％の省エネルギーが進んでいる。（平成19年版環境省の環境白書・循環型社会白書）

　先述の公共交通機関の利用などは、CO2排出の原因である、自動車の交通量そのものを減らそう、という主旨だ。ITで同様の取り組みをするにはどうしたらよいか。電力消費の原因である、サーバそのものの台数削減がこれにあたるだろう。

　しかし大量のサーバが集められているデータセンターなどではどうだろう。グリーンなデータセンターというものは、果たして可能なのだろうか？

　この課題を解決する手段として脚光を浴びているのが、仮想化技術だ。伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（以下、CTC）が提唱する仮想化技術を駆使したホスティングサービス、「TechnoCUVIC」がそれだ。