企業内では日々構造化されたデータが増え続けている。またそれ以上に爆発的に増加しているのが、各種ログデータ、センサーからのデータ、電子メール、SNSの投稿、画像や動画といった非構造化データだ。
これらの大量かつ多様なデータを有効活用することで、企業競争力をビジネスに役立てようとするニーズが高まる中で、株式会社インターネットイニシアティブでは、2012年12月に「CNET Japan 及び ZDNet Japan」読者を対象に「ビッグデータ／Hadoop活用に関する意識調査」を実施した。本稿は、調査結果の概要である。 ※なお、すべての調査結果は、こちらのページよりダウンロード可能だ。
企業規模が大きいほど取り組みが多い、ビッグデータ活用
回答者583名中、ビッグデータ活用に関して、「すでに具体的な取り組みを始めている」6.7％、「取り組みを検討している／情報収集している」24.7％、「興味はあるが、取り組んでいない」47.5%と、全体の約80%近くが具体的な行動をしているか興味を示していることが伺える。
さらに、企業規模別に見ると、企業規模が大きくなるにつれて、「すでに具体的な取り組みを始めている」や「取り組みを検討している／情報収集している」と回答する割合が大きくなる。例えば、2000名以上の企業においては、「すでに具体的な取り組みを始めている」（17.9％）、「取り組みを検討している／情報収集している」（35.9％）となり、50%以上が既に何らかの形で行動を開始しているという結果となっている。
このことは、ビッグデータというテーマが単なる流行語の域を超え、企業がビジネス上、取り組むべきテーマとして認識されつつある段階にある、と考えることができる。
「興味があるが取り組んでいない」「興味がない」と回答した理由としては、「活用すべきビッグデータがない」「会社規模、方針として対処が難しい」といった会社規模に起因する理由のほか、「何をやったらよいかわからない」「ビジネスの役に立つかわからない」といった、ビッグデータの具体的な活用方法・ビジネス上の価値が明確になっていないことを挙げる回答も多くみられた。
