企業が長期的な競争力を維持し、数十年後も存在し続けるためには何が必要だろうか。そうした問いに対し、ワークスタイル変革の重要性を指摘するのがデロイト トーマツ コンサルティングだ（DTC）。「少子高齢化により労働人口が減少する一方、グローバル化にともない優秀な人材の確保が課題になっています。日本人は、根本的に働き方を見直すことを考えるべき局面にきています」と強調するのは、同社でシニアマネジャーを務める水上晃氏らのチームだ。
今回話を聞いた、DTCの「ワークスタイル変革支援・チーム」の方々
左から林 大介氏（シニアコンサルタント）、千葉 友範氏（マネジャー）、
水上 晃氏（シニアマネジャー）、田中 公康氏（マネジャー）
実際、総務省の統計によると、日本の人口は2010年をピークに減少を続け、2100年には5000万人台へと半減する見込みだ。生産年齢人口の減少はさらに早く、3年後の2017年に60％台を割り込み、2060年には50.9％になる。また、企業のグローバル化が進展するなかで、人材獲得競争もグローバル化している。優秀な学生を採用するだけでなく、高齢者や女性を含めた多様な人材を活用することが求められるようになった。こうした社会では、モノの作り方、売り方はもちろん、働き方そのものが変わる。企業はそれに適応した事業のあり方や働き方に変えていかなければ、生き残っていけないということでもある。
「これまでもワークスタイル変革としてさまざまな取り組みが進められてきました。ただ、その取り組みによって働き方が変わったかというと、残念ながら、大きくは変わらなかったと思っています。問題の根っこには何があるのか。さまざまな調査を重ねるなかで、ワークスタイル変革に足りなかったものが見えてきました。それは、ワークスタイル変革には4つの要素が必要であること、取り組みを進めるうえでは社員の心理や選択権がポイントになるということです」（水上氏）
ワークスタイル変革に必要な4要素
4つの要素とは、「1人あたりの労働生産性の向上」「多様な就業形態への対応」「イノベーションスキルの向上」「スキルの伝承機会の確保」だ。これまでのワークスタイル変革では、IT製品の導入やBPRによる業務改革などが中心テーマになることが多かった。これらは、4つの要素で言えば、1人あたりの労働生産性の向上や多様な就業形態への対応に相当するものになる。たとえば、作業の自動化やIT化の促進することで効率化を図ったり、人事給与制度やテレワークを推進することで、柔軟な働き方を実現しようとした。
千葉氏
だが、ワークスタイル変革には、それらに加えて、企画力を強化したり、アイデアを共有する風土を培ったりして、労働付加価値を向上させる取り組みが必要になるという。また、そうしたスキルを共有したり、伝承したりして、育成機会を確保していくことも必要だ。こうした取り組みが「イノベーションスキルの向上」や「スキルの伝承機会の確保」につながるという。マネジャーの千葉友範氏は、モバイルの導入を例に挙げながら、次のように説明する。
「ITにより個々人の仕事の効率は上がりました。ただ、それがチームや組織の力につながっていません。たとえば、モバイルデバイスの導入は進んだものの、組織としてうまく使えていないケース。隣の人に聞けばすぐわかるようなことまで、ネット検索して時間をムダに費やしてしまっています。コミュニケーションやコラボレーションをうまく行い、時間の質を変えていくことが求められているのです」（千葉氏）
