IDC Japanは11月26日、国内ソフトウェア開発市場の実態調査の結果を発表した。年収700万円未満の人が全体の72％を占めており、キャリアパスの見直しが迫られているという。
2009年の国内ソフトウェア開発者人口は全体で80万人以上。産業分野別構成比では、「ソフト・情報処理・通信」が51％、「電気・電子・コンピュータ・通信機器・機械・機械部品・精密機械」が21％となっている。
35歳以上の開発者が回答者全体の72％を占めており、「次世代のICT産業を担うべき若年層の育成が遅れている」とIDC Japanは指摘する。年収については、金融・保険業では中堅クラスのプロジェクトリーダー層の比率が高いため相対的に高い傾向にあるとした。
ソフトウェア開発ツールの利用率は、ツールの種類によって2極化していた。利用率の高いツールは、開発環境（92％）、ウェブ設計・開発ツール（74％）、ソフトウェア構成管理ツール（57％）となった。一方、利用率の低いツールは、モデル駆動型開発ソフトウェア（24％）、自動ソフトウェア品質ツール（19％）、要求管理ツール（9％）となっている。
IDC JapanのITスペンディング リサーチマネージャーである笹原英司氏は、「ソフトウェア開発プロジェクトの問題点は、企画や設計など上流工程に起因するものが多い。モデル駆動型開発ソフトウェアや要求管理ツールへのニーズは高いと考えられるが、導入が本格化するには至っていない。運営実務部分では人的リソースに関わる問題が目立つことから、開発ツールベンダーは、上流工程の効率化を支援する技術機能の強化に加えて、トレーニング、サポートなど、人的支援策を充実させるべき」とコメントしている。
ソフトウェア開発ツールの利用状況
