デスクトップLinux、普及のカギは「電子メールアプリ」

　最新の調査によると、電子メールが、デスクトップにおけるLinuxの普及を促進する最も重要な要素になるという。

　Open Source Development Labs（OSDL）は今週発表した調査報告Desktop Linux Client Survey 2005のなかで、デスクトップでのLinux採用が、高機能な電子メールアプリケーション不足のために遅れている可能性があると指摘した。

　3300名以上のユーザーを対象とした同調査では、アプリケーションサポートの不足がLinuxの普及を阻害していることも明らかになった。

　同調査は、OSDLのDesktop Linux Working Groupが2005年10月に実施したもの。プラットフォームの種類に関わらず、電子メールは最重要なアプリケーションであると認識されていることから、質の高いこうしたアプリケーションが提供されなければ、多くのユーザーがLinuxを有望なデスクトップ向け代替製品と見なすことはないという結果が、同調査では出ている。

　今回の調査の結果は、アプリケーションベンダーに対し、Linuxデスクトップ用の高品質な電子メールアプリケーションの開発に力を入れるよう促す、明確なメッセージでもある。

　現時点では、Linux向けのグループウェアクライアントであるNovellの「Evolution」が、電子メールやカレンダー、タスクおよびコンタクトリスト機能を提供しており、同製品を用いてMicrosoftの「Exchange」にも接続できるが、他の選択肢はほとんど存在していない。

　Mozillaの開発者は、この問題の解決に取り組んでいる。Mozilla Foundationは先頃、同社のカレンダーアプリケーション「Sunbird」と、同じく電子メールアプリケーション「Thunderbird」を統合するプロジェクト「Lightning」の初期ロードマップを公開した。Sunbirdは少し前から、「Firefox」およびThunderbirdの個別アドオンとして利用できるようになっていたが、カレンダー機能と電子メール機能の統合はほとんど図られてこなかった。

　Desktop Linux Client Surveyは、デスクトップにおけるLinux採用を促進もしくは阻害する要因を特定するために実施されている。

　同調査では、周辺サポートやエンドユーザーのトレーニングなどの問題を、デスクトップLinuxの普及が遅れているその他の主要な原因として挙げている。Linuxが、Microsoftの「Office」やAdobeの「Photoshop」といった一般的なデスクトップアプリケーションに対応すれば、トレーニングに関する問題は軽減すると指摘する向きもある。

　調査において、Linux採用の決め手となる一番の理由は経営者の希望であり、Linuxを利用している競合企業に遅れを取らないためという理由が次点になったことで、Linuxは主に開発ツールとして利用されているというこれまでの見方は否定された。調査では、多くの企業がオープンソースの利用を真剣に検討しているとも指摘され、企業の文化的側面が変化したことがわかった。