マイクロソフトは6月6日、携帯端末向けプラットフォームの最新版「Windows Mobile 6 日本語版」を携帯端末メーカーに向けて提供開始した。すでにソフトバンクモバイルは、同OSを搭載したHTC Nippon製と東芝製の携帯端末を発表しているほか、明日7日にはウィルコムがシャープ製の端末を発表する予定。これらの端末は、2007年夏以降に随時提供開始される予定だ。
Windows Mobile搭載機で見たOutlookの画面Windows Mobile 6では、メッセージ機能やウェブ機能、セキュリティなどが向上した。メッセージ機能としては、HTMLメールに対応したことや、Microsoft Exchange Serverとの連携によるサーバ上のメール検索および不在時設定などの実行が挙げられる。また、最新のMicrosoft Office製品であるWord 2007、Excel 2007、PowerPoint 2007をサポートし、メールの添付ファイルも閲覧および編集が可能だ。
PowerPoint 2007も閲覧、編集できるウェブ機能としては、Windows Liveサービスとの統合が実現し、メッセンジャーやウェブ検索、ウェブメールなどがよりPCに近い環境で利用できるようになった。ブラウザ機能も向上し、JavaScriptやAJAX、DHTML、XHTMLなどに対応した。アーキテクチャを改善したことで、閲覧スピードも以前のバージョンより約30％向上した。
Windows Live MessengerもPCのように利用可能だセキュリティ機能では、メモリカードの暗号化が標準で可能となった。また、ポリシー管理が高機能化し、パスワードの有効期限設定ができるほか、リモートワイプ機能でメモリーカード内のデータを消去することもできる。また、日本語版では初となるリモートデスクトップモバイルが提供されており、Windows Mobile搭載端末をシンクライアントとして活用できる。
現在全世界では、125の通信事業者がWindows Mobile搭載の端末を出荷している。Microsoft モバイルコミュニケーションビジネス ジェネラルマネージャーのTony Mestres氏は、「2006年はWindows Mobile搭載の携帯端末の出荷台数が600万台にのぼったが、2007年は上半期だけで500万台売れている」として、Windows Mobileのビジネスが好調であることをアピールした。
マイクロソフト 執行役常務 ビジネス＆マーケティング担当の佐分利ユージン氏は、日本の状況について、「Windows Mobile搭載端末が発表された当初のユーザーは、ハイエンドやエッジのユーザーが中心だったが、一般コンシューマーにも利用が広がりつつある。パートナー企業も、ウィルコムに加え、NTTドコモ、ソフトバンクモバイル、イー・モバイルと4社に増え、6月時点でこの4キャリアから6機種が発表されている」と話す。こうしたことから、マイクロソフトでは年内に国内で累積出荷台数100万台を突破することを目標としている。
パートナーと共に写真撮影に応じるマイクロソフトの担当者。左から、マイクロソフト モバイル＆エンベデッドデバイス本部 部長の梅田成二氏、HTC Nippon 代表取締役社長のJennifer Chang氏、BBソフトサービス 取締役COOの瀧進太郎氏、マイクロソフトの佐分利ユージン氏
