IDC Japanは2月27日、国内のPC製品の省電力化（グリーンPC）の動向について 発表した。
発表によると、企業が従来のデスクトップPCからマルチCPUを搭載した省電力 型のディスプレイ一体型デスクトップに変更すると1000台あたり年間約65トン、東京 ドーム約53杯分のCO2を削減できるという。
同社によると、PCベンダーはPCの省電力化に数年前から取り組み始めたもの の、製品を選択する際の優先順位が低かった。しかし、夏の猛暑や電力不足懸念など により関心が高まりつつあるとしている。
同社のPCsシニアマーケットアナリストの浅野浩寿氏は「各企業でのCO2排出量 削減を進める上で、省電力PCの導入も必要となる。PCベンダーは、今後明示的にCO2 排出量削減効果を訴求することがマーケティング上も重要となる」と述べている。
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