Microsoftは「Windows 7」が、ダウングレードを望まれないOSであって欲しいと思っている。とはいうものの、同社はダウングレードの選択肢をユーザーに提供する予定だ。
OSのダウングレード権はとくに企業向けに、以前から一部のバージョンでWindowsのライセンスに付属していた。ただ、この選択肢が有名になってしまったのは「Windows Vista」以降だ。Vistaの場合、ダウングレード権はPCメーカーからの販売にとどまらなかった。Microsoftが「Windows XP」の販売を停止すると、一部のPCメーカーはOSをXPへ「プレダウングレード」したVista機を販売するようになった。
実際、Microsoftは米国時間4月6日、Vistaのダウングレード権プログラムを少し拡大する方針であることを認めた。新しいプログラムでは、予想されるシステム需要に基づいてPCメーカーがプレダウングレードしたマシンを出荷できるようになる。これまでメーカーがXPにプレダウングレードされたマシンを出荷できるのは、特定の顧客からの明確な要望がある場合に限られていた。
また、6日にZDNetのブロガーMary Jo Foleyが述べていたように、Microsoftは同様のプログラムを「Windows 7」向けにも提供する予定だ。ユーザーはVistaにだけではなく、希望すればXPにもOSをダウングレードできるようになる。
Windows 7のダウングレード権が正確にはどのようなものになるのかについて、MicrosoftはXPにまでさかのぼれることを認めた以外は、詳細を明かしていない。しかしおそらく、これらの権利はWindows 7のUltimate版とProfessional版に付属されることになるだろう。
Windowsのボリュームライセンス契約を結んでいる企業については、Windowsの旧バージョンのいずれをも所有PCで利用できる権利が、以前から提供されている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
