モバイルワークスタイル：ムダな時間を省ける、育児や介護との両立図れる

田中好伸（編集部）

2012-07-20 16:11

　シトリックス・システムズ・ジャパンの「ビジネスパーソンの“モバイルワークスタイル”に関する意識調査」によると、モバイルワークスタイルを利用する7割以上が満足と回答していることが明らかになっている。

　今回の調査では、モバイルワークスタイルを「自宅や出先など、いつでもどこでもオフィスにいるのと同じように仕事ができる働き方」と定義している。モバイルワークスタイルに満足を感じている理由としては「時間を有効に使える（78.4％）」「自分の仕事に集中できる（49.0％）」「自分の好きな場所で仕事ができる（43.1％）」という回答が上位に上がっている。

　モバイルワークスタイルの制度が導入されていない場合でも、制度の導入について52.5％が「いいことだと思う」と評価している。特に育児や介護で仕事に支障を感じている人ほど制度の導入を望む声が6割と大きいことも明らかになっている。

　モバイルワークスタイルという言葉や働き方に対する全体の認知は「東日本大震災以前から知っていた（40.8％）」人と「東日本大震災後に知った（8.7％)」人をあわせて約半数。性別や年齢別に見ると、30～50代男性の認知度が高く、職位が高くなるほど震災以前からの認知度が高くなっている。

　このことからモバイルワークスタイルは管理職にとって、検討すべきビジネス項目になっていると予想している。一方で、20代と30代でモバイルワークスタイルを知っていた割合は、40代と50代に比べて低いことも分かっている。

　モバイルワークスタイル制度が導入されていない人に導入の賛否を聞くと、全体の半数以上が「いいことだと思う」と回答。若年層ほど評価するスコアが高く、特に20代と30代の女性で高評価という。若年層や職位が高くない人ほど、モバイルワークスタイルの認知度が高くない。

　だが、育児と仕事の両立、介護や支援と仕事の両立に伴う支障感を感じたことがあると回答したうちの55.1～58.3％、54.7～62.3％が高く評価している。育児や介護と、仕事の両立に困っている人ほどモバイルワークスタイル制度導入のニーズが高いことも明らかになっている。

　震災以降にモバイルワークスタイル制度が導入されたが、廃止となってしまった人の84.4％が継続した方がいいと回答している。震災などの不測の事態だけでなく、日常生活でも有効な手段だと認識されている。モバイルワークスタイルの利用期間は2年以上が67.2％と、震災以前からの利用者が全体の3分の2を超えていることも明らかになっている。

　モバイルワークスタイルの制度の導入を支持する理由を見ると、「通勤などの無駄な時間が省け、時間を有効に使える」がほぼ9割と突出している。性別や年齢別に見ると、20代男性は「仕事とプライベートの切り替えがスムーズにできる（37.6％）」、30代と40代の男性は「家族と過ごす時間が今以上に持てる（52.9％と50.4％）」、20代、30代、40代の女性は「家族や家の用事と仕事が両立できる（42.9％、54.0％、45.5％）」、20代と30代の女性は「仕事と育児が両立できる（32.0％、40.3％）」となっている。

　それぞれ賛同する理由は異なっているが、モバイルワークスタイル制度の導入が時間の有効活用を促し、ワーク・ライフバランスを向上させる方法として期待されていると説明している。

　調査は、東京、千葉、神奈川、埼玉で従業員30人以上の企業に勤務する20～50代の男女を対象にネット経由で行われた。