IDC Japanは1月12日、国内テープストレージ市場の2009年上半期の実績と2013年までの予測を発表した。
調査結果によれば、2009年上半期の国内テープストレージ（テープドライブとテープオートメーションの合計）の売上額は、前年同期比29.5％減の163億7000万円となり、市場が大きく減少した2008年下半期よりも減少率が大きく、景気減退の影響が一段と表れたとしている。
また、2009年通年では、前年比26.1％減の323億9900万円の見通し。さらに2008年〜2013年の国内テープストレージ市場の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）については、売上でマイナス6.0％、出荷台数でマイナス11.0％と予測している。
2009年上半期の国内テープドライブの売上額は、前年同期比35.7％減の53億7500万円で、出荷台数は同40.2％減の2万7523台と、売上、出荷台数ともに大幅な減少。とくに出荷台数では、多くのテクノロジで前年同期比半減以上となっており、テープドライブ市場にとっては非常に厳しい結果となったという。加えて、現在も国内サーバ需要の急速な回復は観測されておらず、2009年通年では、売上額は前年比31.7％減、出荷台数は同36.8％減と、いっそう市場規模が縮小する見込みだとしている。
一方、2009年上半期の国内テープオートメーションの売上額は、前年同期比26.0％減の109億9600万円で、出荷台数は同31.7％減の6247台。出荷台数では、LTOとDDS/DAT以外のテクノロジで、前年同期比半減以上となったと報告している。2009年下半期も、企業のシステム更新の先送り傾向は継続しており、バックアップ統合や災害対策案件も多くは見られないという。2009年通年では、売上額は前年比23.0％減、出荷台数は同27.5％減と大幅に減少すると見込んでいる。
さらに同社は、国内テープストレージ市場は、減少率は小さくなるものの2010年も引き続き前年実績を下回るだろうと予測している。
また、2011年〜2013年はわずかに前年比プラス成長するが、プラス成長の原動力となるのはテープオートメーション市場であり、テープドライブ市場は継続的に減少すると見込んでいる。テープオートメーションは、単体テープドライブからの需要シフトに加え、ストレージ統合やバックアップ統合の基盤としての利用の増加が期待され、需要回復を支えると同社では考えている。
