IT専門調査会社のIDC Japanは12月6日、国内ユーザー企業と主要ITベンダーにおける、システム開発生産性および品質向上の取り組みに関する調査結果を発表した。
調査によると、国内主要ベンダーでは大規模オープン系システム構築プロジェクトの生産性と品質向上に注力していることがわかる。特に、国内ITサービス市場では、ソフトウェア開発エンジニアの不足が顕著になってきており、ユーザー企業、ITベンダーともに、開発生産性と品質の向上が重要になってきている。
また調査では、プロジェクト規模が大きいほど、計画時の規模から実績の規模は乖離する傾向が見られるとしている。10人月未満のプロジェクトでは、規模実績が計画を10％以上オーバーする割合は15％程度であるのに対し、100人月以上の規模では約25％のプロジェクトで計画値を10％以上超過。規模の超過は費用の増大につながり、品質の低下の原因にもなることが危惧される。
同調査では、こうした乖離は「仕様変更の発生」「当初見積もりの甘さ」が主要因となっている。国内主要ベンダーは、こうした課題に対応して、オープン系システム構築の方法論整備や、プロジェクトの遂行リスクの管理強化に取り組んできているものの、まだ十分ではないようだ。
