独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は9月7日、「自治体・企業等の情報システムへのRuby適用可能性に関する調査」の報告書を公開した。Rubyは記述性の良さなどから注目を集めているプログラミング言語で、特にウェブアプリケーション構築などで普及しはじめている。
この調査は、業務システムなどに求められる機能要件10項目、非機能要件45項目に対するRubyの適用性を評価するとともに、実システムを用いて処理速度の計測やスケーラビリティ評価をしたもの。また、Rubyの活用に対し先進的な取り組みをしている企業や自治体へのヒアリングなども実施している。
調査結果によると、RubyはIPAが想定した業務システムなどで、機能・性能などにおいて十分実用性を持ったプログラミング言語であるという。ただ、ファイル操作、データベースアクセスなどについて、呼び出し手順などに対するチューニングの有無が、性能に大きな差をもたらす例が散見されたとのこと。また、トランザクション処理などにおいて、機能の不足している部分も見られたという。IPAは報告書内でこれらの対応策を例示している。
