チップメーカーAdvanced Micro Devices（AMD）は米国時間3月5日、四半期の売上高が、アナリストらに事前に示した予測値を下回る見通しであると警告を発した。
AMDは、事前に示した第1四半期（3月締め）の売上予測16億〜17億ドルを達成できそうにないと述べている。
最高経営責任者（CEO）のHector Ruiz氏は米国時間5日、Morgan Stanleyが主催したTechnology Conferenceで目標未達成の原因について説明している。同氏によれば、Dellなどの大口顧客に合わせて流通戦略を変更した過程で問題が発生したことが原因という。
「第4四半期から第1四半期にかけてチャネルパートナーとの間で発生した問題を修正し、流通システムを元通りにする必要がある」（Ruiz氏）
AMD製チップの大半はこれまで、世界中の販売代理店やチャネルパートナー経由で流通していた。しかし、「Opteron」サーバプロセッサの成功を受け、AMDはHewlett-Packard（HP）、Dell、IBM、Sun Microsystemsといった世界大手のコンピュータベンダーとも取引するようになった。
大手のコンピュータベンダーは、特定の製品を一定の期間にわたって供給し続けることを保証するよう、AMDに求めている。そのためAMDはチャネルパートナー向けのチップより、コンピュータベンダー向けのものを優先せざるを得なくなったと、Ruiz氏は述べた。
さらにチャネルパートナーらの需要が満たせない状況が発生した際に、AMDはコンピュータベンダー向けに用意した余剰分を迅速にチャネルパートナーに戻せず、Intelにビジネスを奪われてしまったと、Ruiz氏は語っている。同社は、これらは短期的な問題で、稼働ラインのキャパシティが上がり、「Barcelona」（開発コード名）が発売されれば緩和されると考えているという。
Nollenberger Capital Partnersの金融アナリストHans Mosesmann氏は、Ruiz氏のコメント後に配布したリサーチメモのなかで、2007年後半にかけて問題を抱えたことを考えると、問題の原因はDellとの提携にあったと思われる、と述べている。同氏はまた、AMDの新しい製造技術や、デスクトップやノートPCにBarcelonaが実際に搭載されるようになるまでの時間を考えると、AMDの問題が短期的なものになるとは思えないと述べている。
